読む価値
41定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
12.3
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2025年12月1日〜2026年5月31日連結日本基準売上高1,874百万円前年比 +12.3%
営業利益83百万円前年比 -8.6%
経常利益82百万円前年比 -16.0%
純利益（親会社株主帰属）55百万円前年比 -17.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益31.35円
期末の財政状態
総資産3,128百万円
うち純資産 2,299 百万円自己資本比率 73.5%前期末比 +4.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+412,029
投資-25,611
財務-362,022
純増減+24,396
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高757,339千円
セグメント別売上高エレクトロニクス事業 1,261,485千円（前年比 +21.0%）、マリン・環境機器事業 208,402千円（前年比 +31.4%）、ＳＩ事業 380,889千円（前年比 -11.4%）、サイエンス事業 24,167千円（前年比 -38.5%）
セグメント別利益エレクトロニクス事業 102,425千円（前年比 +0.9%）、マリン・環境機器事業 19,836千円（前年比 +40.9%）、ＳＩ事業 65,055千円（前年比 +5.6%）、サイエンス事業 -18,326千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
理由現時点で合理的な算定が困難なため、開示しておりません
年間配当予想35円 → 35円（0.0%）
業績の増減要因
エレクトロニクス事業は案件の検収がおおむね順調に進み、マリン・環境機器事業は前連結会計年度以前に受注した舶用機器を予定どおり販売した。SI事業は経費を削減した。サイエンス事業は有望な引き合いはあるものの売上・利益ともに低調に推移した。大型案件の納入時期により業績が大きく変動するため、通期予想は開示していない。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 新規社名 非開示 / 除外社名 非開示
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳該当事項はありません
減価償却費21,306千円
受注高・受注残高合計 受注高 2,716,380（前年比 -6.5%） / 受注残高 2,869,142（前年比 -17.7%） / エレクトロニクス事業 受注高 1,793,409（前年比 -21.4%） / 受注残高 1,853,621（前年比 -7.3%） / マリン・環境機器事業 受注高 86,936（前年比 -49.8%） / 受注残高 310,811（前年比 -74.5%） / ＳＩ事業 受注高 765,700（前年比 +114.8%） / 受注残高 649,030（前年比 +228.7%） / サイエンス事業 受注高 70,334（前年比 -26.9%） / 受注残高 55,678（前年比 -17.1%）
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数2,316,000株
期末自己株式数550,350株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年12月1日〜2026年5月31日 |
| 売上高 | 1,874百万円（前年比 +12.3%） |
| 営業利益 | 83百万円（前年比 -8.6%） |
| 経常利益 | 82百万円（前年比 -16.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 55百万円（前年比 -17.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 31.35円 |
| 自己資本比率 | 当期末 73.5 / 前期末 69.5 |
| 総資産 | 3,128百万円 |
| 純資産 | 2,299百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 412,029千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -25,611千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -362,022千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 757,339千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 理由 現時点で合理的な算定が困難なため、開示しておりません |
| 年間配当予想 | 35円 → 35円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | エレクトロニクス事業 1,261,485千円（前年比 +21.0%）、マリン・環境機器事業 208,402千円（前年比 +31.4%）、ＳＩ事業 380,889千円（前年比 -11.4%）、サイエンス事業 24,167千円（前年比 -38.5%） |
| セグメント別利益 | エレクトロニクス事業 102,425千円（前年比 +0.9%）、マリン・環境機器事業 19,836千円（前年比 +40.9%）、ＳＩ事業 65,055千円（前年比 +5.6%）、サイエンス事業 -18,326千円 |
| 受注高・受注残高 | 合計 受注高 2,716,380（前年比 -6.5%） / 受注残高 2,869,142（前年比 -17.7%） / エレクトロニクス事業 受注高 1,793,409（前年比 -21.4%） / 受注残高 1,853,621（前年比 -7.3%） / マリン・環境機器事業 受注高 86,936（前年比 -49.8%） / 受注残高 310,811（前年比 -74.5%） / ＳＩ事業 受注高 765,700（前年比 +114.8%） / 受注残高 649,030（前年比 +228.7%） / サイエンス事業 受注高 70,334（前年比 -26.9%） / 受注残高 55,678（前年比 -17.1%） |
| 減価償却費 | 21,306千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 該当事項はありません |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 新規社名 非開示 / 除外社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 2,316,000株 |
| 期末自己株式数 | 550,350株 |
| 業績の増減要因 | エレクトロニクス事業は案件の検収がおおむね順調に進み、マリン・環境機器事業は前連結会計年度以前に受注した舶用機器を予定どおり販売した。SI事業は経費を削減した。サイエンス事業は有望な引き合いはあるものの売上・利益ともに低調に推移した。大型案件の納入時期により業績が大きく変動するため、通期予想は開示していない。 |
この書類が述べていない項目（6件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。エレクトロニクス事業では案件の検収がおおむね順調に進み、マリン・環境機器事業では前連結会計年度以前に受注した舶用機器を予定どおり販売した。SI事業では取組みと併せて経費を削減した。一方、売上・利益に占める割合が大きいエレクトロニクス事業およびマリン・環境機器事業の大型案件は納入時期により業績が大きく変動するとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。