新型コロナウイルス感染拡大による店舗休業・業績悪化
FY2021-Q1に初出。17回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-04-14。
ドトール・日レスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。13社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- 2026-04-14再掲決算
「外食業界におきましても、コロナ後の新たな生活習慣が定着し、コロナ禍に拡大したデリバリー需要が大きく低下するなど、経営環境は大きく変化し、新たな戦略が必要とされております。」
コロナ後の生活習慣の定着とデリバリー需要の低下を踏まえ、新たな戦略が必要な状況を継続して記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「外食業界におきましても、コロナ後の新たな生活習慣が定着し、コロナ禍に拡大したデリバリー需要が大きく低下するなど、経営環境は大きく変化し、新たな戦略が必要とされております。」
コロナ後の新たな生活習慣の定着に加え、コロナ禍に拡大したデリバリー需要が大きく低下したと記載し、従来の生活習慣変化による回復未達リスクを具体化している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「外食業界におきましても、コロナ後の新たな生活習慣が定着しつつあり、経営環境は大きく変化し、新たな戦略が必要とされております。」
新型コロナウイルスによる直接的な営業制限・休業のリスクから、コロナ後の新たな生活習慣の定着と、それに対応する新戦略の必要性へと表現が変化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、新型コロナウイルスの影響は収まったものの、コロナ前の生活習慣がもとに戻ることはなく、完全な回復と言えるまでの状況には至っておりません。」
新型コロナウイルスの直接的な影響は収まった一方、生活習慣が戻らず、外食業界は完全回復に至っていないとの認識を継続している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「外食業界におきましても、新型コロナウイルスの影響は収まったものの、在宅勤務の増加など、コロナ前の生活習慣がもとに戻ることはなく、完全な回復と言えるまでの状況には至っておりません。」
新型コロナウイルスの直接的な影響は収まった一方、在宅勤務の増加などによりコロナ前の生活習慣が戻らず、外食業界は完全回復に至っていないとの認識を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「外食業界におきましても、新型コロナウイルスの影響は収まったものの、在宅勤務の継続など、コロナ前の生活習慣がもとに戻ることはなく、完全な回復と言えるまでの状況には至っておりません。」
新型コロナウイルスの影響や営業規制は収束した一方、在宅勤務の継続などにより外食業界は完全回復に至っていないとの認識を引き続き示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「外食業界におきましても、新型コロナウイルスの影響は収まったものの、在宅勤務の継続など、コロナ前の生活習慣がもとに戻ることはなく、完全な回復と言えるまでの状況には至っておりません。」
新型コロナウイルスの影響や営業規制は収束した一方、在宅勤務の継続などにより外食業界は完全回復に至っていないとの認識を引き続き示している。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「外食業界におきましても、新型コロナウイルスの影響は収まったものの、在宅勤務の増加など、コロナ前の生活習慣がもとに戻ることはなく、完全な回復と言えるまでの状況には至っておりません。」
新型コロナウイルスの影響が収まったこと、営業規制が撤廃されたことから、店舗休業・営業時間短縮を中心とする従来のリスクは弱まった。一方、生活習慣が戻らず完全回復には至っていないと記載している。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「外食業界におきましても、新型コロナウイルス感染が収まりつつあるものの、在宅勤務の増加などコロナ前の生活習慣が元に戻ることはなく、回復と言えるまでの状況には至っておりません。」
新型コロナウイルス感染は収まりつつあるとし、従来の感染拡大・営業制限中心のリスクは弱まった。一方、生活習慣が戻らず、外食業界は回復に至っていないと記載している。 - FY2023-Q2第７波による回復停滞有価証券報告書
「ドトールコーヒーグループの小売事業及びフランチャイズ事業では、春先の規制解除以降、回復傾向が顕著となったものの、第７波と同時に回復度合が停滞するなど、コロナの影響により一進一退が継続することとなりました。」
感染収束傾向や規制解除後の回復を認識する一方、第７波によって回復が停滞し、コロナによる影響が一進一退で続いていると記載している。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「外食業界におきましても、新型コロナウイルス感染が収まりつつあるものの、在宅勤務の増加など、コロナ前の生活習慣がもとに戻ることはなく、回復と言えるまでの状況には至っておりません。」
感染の収束傾向と営業規制の解除、人流の活発化が示され、従来の店舗休業・営業時間短縮中心のリスクは弱まった。一方、生活習慣が戻らず、外食業界は回復に至っていないとして影響の継続も記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「外食業界におきましても、新型コロナウイルス感染拡大は過去と比較できないほど大きな影響を受けております。店舗においては、一部店舗の営業自粛継続や営業時間の短縮により通常の営業活動を控えるなど、厳しい経営環境は継続しており、予断を許さない状況となっております。」
一部店舗の営業自粛や営業時間短縮により通常営業を控える厳しい環境が続いており、新型コロナウイルスによる店舗・業績へのリスクを引き続き示している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「外食業界におきましても、新型コロナウイルス感染拡大は過去と比較できないほど大きな影響を受けております。店舗においては、政府の緊急事態宣言に伴い、一部店舗の営業自粛継続や営業時間の短縮により通常の営業活動を控えるなど、厳しい経営環境は継続しており、予断を許さない状況となっております。」
緊急事態宣言に伴う一部店舗の営業自粛と営業時間短縮が継続し、通常営業を控える厳しい環境が続いていると記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「外食業界におきましても、新型コロナウイルス感染拡大は過去と比較できないほど大きな影響を受けております。店舗においては、政府の緊急事態宣言に伴い、一部店舗の営業自粛継続や営業時間の短縮により通常の営業活動を控えるなど、厳しい経営環境は継続しており、予断を許さない状況となっております。」
3度目の緊急事態宣言等に伴う一部店舗の営業自粛継続・営業時間短縮が記載され、コロナ禍による厳しい営業環境が続いている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「2021年１月に再び緊急事態宣言及び自治体からの営業時間短縮要請が発出されたことにより、これらに則った店舗運営に切り替えております。」
店舗休業・時短営業や固定費負担、コロナ関連特別損失19億88百万円が発生している状況に加え、2021年1月の再度の緊急事態宣言・営業時間短縮要請に対応する店舗運営へ移行したと記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「外食業界におきましても、新型コロナウイルス感染拡大はこれまでの常識を覆し、過去と比較できないほど大きな影響を受けました。」
新型コロナウイルス感染拡大について、外食業界が過去と比較できないほど大きな影響を受け、休業・時短営業、固定費負担、コロナ関連特別損失19億88百万円の計上に至ったと記載している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「しかしながら、緊急事態宣言中の店舗休業などが影響し売上は激減、また人件費や家賃などが収益を圧迫したことで前年実績を大きく下回ることとなり、当第１四半期連結累計期間においてコロナ関連の特別損失18億66百万円を計上しております。」
新型コロナウイルス感染拡大に伴う店舗休業、売上激減、人件費・家賃による収益圧迫が実際に発生し、コロナ関連特別損失18億66百万円を計上したと記載している。