輸入品・原材料価格・物流費の上昇
FY2017に初出。28回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-10-13。
ドトール・日レスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。17社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- 2026-10-13再掲業績予想の修正
「原材料価格をはじめ、水道光熱費や物流費、さらに人件費に至るまで、さまざまなコストの上昇が業績に影響を与える状況となっております。」
原材料、光熱費、物流費、人件費などのコスト上昇が業績に影響しているとの認識を継続している。 - FY2027-H1悪化有価証券報告書
「外食業界におきましても、原材料をはじめ光熱費や物流費に加え、店舗の出店に関わる賃料や建築費用の増大、さらに人手不足に伴う人件費の増加など、さまざまなコストの上昇が見込まれ、為替変動による下振れリスクもあり、厳しい経営環境が継続し、予断を許さない状況となっております。」
従来の原材料費、光熱費、物流費、人件費、為替変動に加え、店舗賃料と建築費用の増大をコスト上昇要因として追加している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「一方、コーヒー豆や乳製品、米など仕入価格の上昇に加え、人件費や物流費、水道光熱費をはじめとした管理コストの上昇が顕著となったことから損益面において前年を下回ることとなりました。」
コーヒー豆、乳製品、米の仕入価格に加え、人件費、物流費、水道光熱費などの管理コスト上昇が顕著となり、損益面への影響が実際に生じたと記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「一方、コーヒー豆や乳製品、米など仕入価格の上昇に加え、人件費や物流費、水道光熱費をはじめとした管理コストの上昇が顕著となったことから損益面において前年を下回ることとなりました。」
コーヒー豆、乳製品、米の仕入価格に加え、人件費、物流費、水道光熱費などの管理コスト上昇が顕著となり、損益が前年を下回ったと記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、原材料をはじめ光熱費や物流費、さらに人手不足に伴う人件費の増加など、さまざまなコストの上昇が見込まれ、為替変動による下振れリスクもあり、厳しい経営環境が継続し、予断を許さない状況となっております。」
原材料、光熱費、物流費、人件費、為替変動によるコスト・下振れリスクが継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、原材料をはじめ光熱費や物流費、さらに人手不足に伴う人件費の増加など、さまざまなコストの上昇が見込まれ、為替による下振れリスクもあり、厳しい経営環境が継続し、予断を許さない状況となっております。」
原材料費、光熱費、物流費、人件費の上昇見込みと為替による下振れリスクを挙げ、厳しい経営環境が継続していると記載している。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「また、原材料をはじめ光熱費や物流費、さらに人手不足に伴う人件費の増加など、さまざまなコストの上昇が見込まれ、円安の進行による下振れリスクも顕在化しつつあり、非常に厳しい経営環境が継続し、予断を許さない状況となっております。」
原材料費・光熱費・物流費・人件費の上昇見込みに加え、円安進行による下振れリスクが顕在化しつつあるとし、厳しい経営環境を強調している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、原材料をはじめ人件費や物流費など、さまざまなコストの上昇は継続しており、今後もコストの上昇が見込まれるなど、厳しい経営環境が継続しており、予断を許さない状況となっております。」
原材料費、人件費、物流費などのコスト上昇が継続し、今後のさらなる上昇も見込まれるとの認識を引き続き示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、原材料をはじめ人件費や物流費など、さまざまなコストの上昇が、企業努力での対応可能な範囲を超え、今後更にコストの上昇が見込まれるなど、厳しい経営環境が継続しており、予断を許さない状況となっております。」
原材料費、人件費、物流費などの上昇が企業努力で対応可能な範囲を超え、さらなる上昇も見込まれるとの認識を引き続き示している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「原材料費をはじめ人件費や物流費、水道光熱費など、さまざまなコストの上昇が、企業努力での対応可能な範囲を超え、今後更にコストの上昇が見込まれるなど、厳しい経営環境はますます悪化した状況となっております。」
原材料費、人件費、物流費に加え水道光熱費も含むコスト上昇が、企業努力で対応可能な範囲を超えたと記載し、コストリスクの深刻化を明示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、原材料をはじめ人件費や物流費など、さまざまなコストの上昇が、企業努力での対応可能な範囲を超えつつあり、今後更にコストの上昇が見込まれるなど、厳しい経営環境はますます悪化しており」
原材料費、人件費、物流費等の上昇が企業努力で対応可能な範囲を超えつつあり、今後のさらなる上昇も見込まれるとの認識を引き続き示している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、原材料費をはじめ人件費や物流費など、さまざまなコストの上昇が、企業努力での対応可能な範囲を超えつつあり、今後更にコストの上昇が見込まれるなど、厳しい経営環境はますます悪化しており」
原材料費、人件費、物流費などのコスト上昇が企業努力で対応可能な範囲を超えつつあり、今後のさらなる上昇も見込まれるとして、リスクの深刻化を明示している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「更に、在宅勤務の増加や外食から内食への急激なシフトも見受けられ、また消費財全般の原価が軒並み上昇するなど、経営環境は一層厳しくなり」
原材料・物流費等の上昇リスクに関連して、消費財全般の原価が軒並み上昇しているとの認識を新たに明示し、経営環境の厳しさを強めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「外食業界におきましても、原材料価格の上昇や物流コストの上昇、また人手不足を背景とした人件費の上昇なども一段と高まるなど、経営環境は一層の厳しさを増しております。」
原材料価格、物流コスト、人件費の上昇を外食業界の厳しい経営環境として引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「外食業界におきましても、原材料価格の上昇や物流コストの上昇、また人手不足を背景とした人件費の上昇なども一段と高まるなど、経営環境は一層の厳しさを増しております。」
原材料価格、物流コスト、人件費の上昇を外食業界の厳しい経営環境として引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「外食業界におきましても、原材料価格の上昇や物流コストの上昇、また人手不足を背景とした人件費の上昇などもあり、経営環境は一層の厳しさを増しております。」
原材料価格、物流コスト、人件費の上昇を外食業界の厳しい経営環境として引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「外食産業界においては、昨今の経済政策の効果もあり雇用環境の改善が続く中で穏やかに回復していくことが期待されている一方で、原材料価格や労働単価の上昇に加え、業界の垣根を越えた競争も継続すると想定され、引き続き厳しい経営環境が続くと思われます。」
原材料価格、労働単価、物流コスト、人件費の上昇と業界横断的な競争を、外食産業の厳しい経営環境として引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「外食業界におきましても、原材料価格の上昇や物流コストの上昇、また人手不足を背景とした人件費の上昇なども一段と高まるなど、経営環境は厳しさを増しております。」
原材料価格、物流コスト、人件費の上昇を外食業界の厳しい経営環境として引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「外食業界におきましても、原材料価格の上昇や物流コストの上昇、また人手不足を背景とした人件費の上昇なども一段と高まるなど、経営環境は一層の厳しさを増しております。」
原材料価格、物流コスト、人件費の上昇を外食業界の厳しい経営環境として引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「外食業界におきましても、原材料価格の上昇や物流コストの上昇、また人手不足を背景とした人件費の上昇なども一段と高まるなど、経営環境は一層の厳しさを増しております。」
原材料価格および物流コストの上昇を外食業界のリスクとして引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「外食業界におきましても、原材料価格の上昇や物流コストの上昇などにより、国内景気を下押しするリスクが存在する」
原材料価格および物流コストの上昇を、外食業界および国内景気へのリスクとして引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「外食業界におきましても、原材料価格の上昇懸念や物流コストの上昇などにより、国内景気を下押しするリスクが存在する」
原材料価格および物流コストの上昇を、外食業界および国内景気へのリスクとして引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「外食業界におきましても、原材料価格の上昇懸念や物流コストの上昇などにより、国内景気を下押しするリスクが存在する」
原材料価格および物流コストの上昇を、外食業界および国内景気へのリスクとして引き続き記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「円安の影響による輸入品価格の実質的な値上がりや原材料価格、物流費の上昇などにより、国内景気を下押しするリスクが存在する」
輸入品価格、原材料価格、物流費の上昇を実際の経営環境として記載し、国内景気を下押しするリスクとして示している。