店舗収益性低下による減損損失
FY2017に初出。32回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
ドトール・日レスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 106」
当中間連結会計期間の減損損失は106百万円となり、前年同期の71百万円から増加した。店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失が金額面で拡大している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ、及び経営環境が著しく悪化する見込みである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（697百万円）として特別損失に計上しております。」
減損損失は697百万円となり、前連結会計年度の508百万円から増加した。店舗等の収益性低下に伴う損失が金額面で拡大している。 - 2026-04-14悪化決算
「減損損失 508 697」
減損損失が前連結会計年度の508百万円から697百万円へ増加し、店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失が拡大している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 71」
当中間連結会計期間の減損損失は71百万円となり、前年同期の63百万円から増加した。店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失が引き続き発生し、金額面で拡大している。 - FY2025対処有価証券報告書
「減損損失（508百万円）として特別損失に計上しております。」
減損損失は508百万円となり、前連結会計年度の878百万円から減少した。店舗収益性低下による損失は発生しているが、金額面では縮小している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 63」
当中間連結会計期間の減損損失は63百万円となり、前年同期の77百万円から減少した。店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失は発生しているが、金額面では縮小している。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 29」
第1四半期の減損損失は29百万円となり、前年同期の55百万円から減少した。店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失は発生しているが、金額面では縮小している。 - FY2024対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ、及び経営環境が著しく悪化する見込みである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（878百万円）として特別損失に計上しております。」
減損損失は878百万円となり、前連結会計年度の1,279百万円から減少した。減損損失自体は継続しているが、金額面では縮小している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 158」
第3四半期累計の減損損失は158百万円となり、前年同期の212百万円から減少した。店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失は発生しているが、前年同期比では縮小している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 77」
第2四半期累計の減損損失は77百万円となり、前年同期の79百万円から小幅に減少した。店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失は発生しているが、前年同期比では縮小している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 55」
当第1四半期の減損損失は55百万円となり、前年同期の7百万円から増加した。内訳は日本レストランシステムグループ20百万円、ドトールコーヒーグループ31百万円、その他3百万円である。 - FY2023対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ、及び経営環境が著しく悪化する見込みである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,279百万円）として特別損失に計上しております。」
減損損失は1,279百万円となり、前連結会計年度の3,146百万円から減少した。店舗収益性低下による損失は継続しているが、金額面では縮小している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 79」
当第２四半期連結累計期間の減損損失は79百万円で、前年同期の242百万円から減少した。店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失は発生しているが、前年同期比では縮小している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 7」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は7百万円となり、前年同期の34百万円から減少した。店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失は発生しているが、金額面では縮小している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 92」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は92百万円となり、前年同期の296百万円から減少した。店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失は発生しているが、前年同期比では縮小している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 77」
当第２四半期連結累計期間の減損損失は77百万円となり、前年同期の242百万円から減少した。一方、処分を予定している事業資産について減損損失を計上している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 34」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は34百万円となり、前年同期の103百万円から減少した。店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失は発生しているが、前年同期比では縮小している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 296」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は296百万円となり、前年同期の107百万円および前四半期累計の242百万円を上回った。店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失が実際に発生し、金額面で拡大している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 242」
当第２四半期連結累計期間の減損損失は242百万円となり、前年同期の98百万円および第１四半期の60百万円を上回った。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 103」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は103百万円となり、前年同期の60百万円から増加した。店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失が金額面で拡大している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 107」
当第３四半期連結累計期間の減損損失は107百万円となり、前年同期の111百万円から減少した。店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失は発生しているが、前年同期比では金額が縮小している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 98」
当第２四半期連結累計期間に減損損失98百万円を計上し、前年同期の83百万円から増加した。店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失が実際に発生し、金額面で拡大している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 60」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は60百万円となり、前年同期の22百万円から増加した。店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失が実際に発生し、金額面で拡大している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「減損損失874百万円」
当連結会計年度の減損損失は874百万円となり、前期の559百万円から増加した。店舗収益性低下に伴う損失が実際に発生し、金額面で拡大している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 111」
当第３四半期連結累計期間に減損損失111百万円を計上し、店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失が引き続き発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 83」
当第２四半期連結累計期間に減損損失83百万円を計上し、店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失が引き続き発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失22」
当第1四半期連結累計期間に減損損失22百万円を計上し、店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失が引き続き発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「減損損失559百万円」
当連結会計年度に、店舗等について減損損失559百万円を計上した。店舗収益性の低下に伴う損失が通期でも実際に発生している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 344」
当第３四半期連結累計期間にも減損損失344百万円を計上し、店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失が引き続き実際に発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 306」
当第２四半期連結累計期間にも減損損失306百万円を計上し、店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失が実際に発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 92」
当第１四半期連結累計期間に減損損失92百万円を計上した。セグメント別にも日本レストランシステムグループ４百万円、ドトールコーヒーグループ87百万円の減損損失が発生している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、店舗環境の変化や経済的要因により店舗毎の収益性が損なわれた場合、減損損失を認識する必要があり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗収益性低下のリスクを記載するとともに、当連結会計年度には42店舗等について減損損失786百万円を計上しており、リスクが実際の損失として発生している。