広告宣伝費・水道光熱費等のコスト削減による利益確保
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-09-17。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。20社中2社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに2社。
- 2026-09-17実績引用業績予想の修正
「広告宣伝費、販売促進費等経費の効果的使用により、利益面でも当初計画を上回ることとなったため、2027 年２月期第２四半期累計期間の業績予想を修正いたします。」
広告宣伝費・販売促進費等の経費の効果的使用が、利益の計画超過要因として引用されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は前事業年度と比較して６億35百万円減の99億74百万円（前期比6.0％減）となりました。これは水道光熱費が前期比93百万円、販売促進費が１億39百万円、広告宣伝費が77百万円、地代家賃及び賃借料が１億50百万円、修繕費が44百万円減少したことが主な要因であります。」
広告宣伝費・販促費、地代家賃等の支出管理を継続し、販売費及び一般管理費を前年比6億35百万円削減した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、全社的に広告宣伝費・販促費の抑制や店舗賃借料の削減努力等、支出の管理の徹底に努めた結果、営業利益は６億42百万円（同38.1％増）、経常利益は６億77百万円（同33.4％増）、四半期純利益は３億38百万円（同20.7％増）となりました。」
広告宣伝費・販促費の抑制に加え、店舗賃借料の削減努力など支出管理を継続し、増益結果と結び付けて記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、全社的に広告宣伝費・販促費の抑制や不要不急の支出の圧縮に努めた結果、営業利益は３億56百万円（同41.4％増）、経常利益３億85百万円（同34.1％増）、四半期純利益は２億２百万円（同39.5％増）となりました。」
広告宣伝費・販促費の抑制と不要不急の支出圧縮による利益確保策を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面については、売上高の大幅な減少に応じた人件費の抑制及び役員報酬の減額、広告宣伝及び販売促進費の抑制、並びに地代家賃の減額等に注力することで、売上総利益の減少を上回る経費の削減を達成した結果、営業利益は２億24百万円（同2.2％増）、経常利益２億39百万円（同1.6％増）となりました。」
従来のコスト削減策に加え、人件費・役員報酬、広告宣伝・販売促進費、地代家賃の抑制を実施し、売上総利益の減少を上回る経費削減を達成したと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上原価は前事業年度と比較して２百万円増の78億90百万円（前期比0.0％増）で、原価率は40.8％と前事業年度（42.0％）比1.2％減となりました。これは主要食材を含む仕入コストが上昇する中での仕入コストの圧縮や、イベントメニュー等で適正な価格設定、廃棄ロスの削減、配送効率による配送コストの削減等に努めた結果であります。」
仕入コスト圧縮、価格設定、廃棄ロス削減、配送効率化により原価率を1.2ポイント改善した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「昨年の11月以降継続して働き方改革を積極的に推進したことが奏功し、総労働時間数が計画を上回って減少した結果、人件費が想定を下回った」
働き方改革を継続した結果、総労働時間数が計画を上回って減少し、人件費が想定を下回ったと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は前期比１億62百万円減（同1.6％減）に留まりました。これはWeb媒体の活用による紙媒体の広告宣伝費の圧縮や、水道光熱費等の削減によるものです。」
WEB媒体への移行と水道光熱費等の削減により、販売費及び一般管理費を前期比162百万円削減した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「経費削減に注力したものの」
経費削減への取り組みを継続したが、減収や原材料価格・人件費・修繕費の増加の影響を受けたと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「利益についてもＷＥＢ媒体の活用による紙媒体の広告宣伝費の圧縮や、水道光熱費の削減等の努力により前年並みを確保しました。」
WEB媒体への活用転換、紙媒体広告費の圧縮、水道光熱費削減を利益確保の具体的な施策として新たに整理できる。