凍豆腐の健康訴求・市場拡大

「さらには、当社研究所と信州大学との共同研究の成果、すなわち凍豆腐に多く含まれるレジスタントプロテインが腸管でのＧＬＰ－１産生を高め、肥満・脂肪肝を予防するという新たな事実が明らかとなり、各種メディアでも紹介されたことから市場が活性化し、売上高は８億１百万円（前年同四半期比3.2％増）となりました。」

「「新あさひ豆腐」のブランドサイトを立ち上げ、健康機能性での特徴や美味しさ、品質面でのこだわりや簡便調理の改善など他社との差別化を含め広報・営業活動を行ってまいりました。」

「凍豆腐では、業界トップシェアの「新あさひ豆腐」のブランドサイトを立ち上げ、そのおいしさ、健康機能性での特徴、品質面でのこだわりなどの広報活動を行ってまいりました。これらの活動は農林水産省 近畿農政局 第２回 『関西 食の「わ」プログラム』に認定され、その中でも特に意欲的かつ活発な活動として表彰されました。また、「新あさひ豆腐」独自の特徴である減塩に関して、厚生労働省・食環境戦略イニシアチブの減塩普及啓発資料に好事例として掲載されております。さらに、子どもの成長に欠かせない栄養素を豊富に含む高野豆腐を、日常の生活に“手軽で簡単”に取り入れられる点や、一般的な高野豆腐と比べ95％減塩に成功した“健康機能性への取り組み”が「子育てファミリーの支援につながる」として一般社団法人日本子育て支援協会主催の「第６回日本子育て支援大賞2025」を受賞いたしました。ほかにも、大阪・関西万博での災害対策備品として、お湯を注ぐだけで食べられる簡単・便利なカップタイプの商品を協賛するなど、高野豆腐の認知を高め需要喚起につなげるよう努めましたが、過年度からの価格改定などの影響から販売数量が減少し、売上高は15億６千２百万円（前中間連結会計期間比5.5％減）となりました。」

「凍豆腐では、市場の拡大・活性化を図るべく業界団体と協調し、凍豆腐に特に多く含まれるレジスタントプロテインの効果・効能を訴求するＰＲ活動などを行ってまいりました。海外への進出についてはオランダフードバレーに参画し欧米市場への展開を進めており、この取り組みが評価され、農林水産省 近畿農政局 第２回 『関西 食の「わ」プログラム』に認定されました。また、帯広市川西農業協同組合との業務提携により北海道十勝産大豆を100％使用した凍豆腐の開発・発売を行っております。」

「また、市場の拡大を図るため、かねてよりオランダフードバレーに参画し欧米市場への展開を進めており、本年５月に一般社団法人長野欧州貿易支援機構が主催し、フランス・パリにグランドオープンしたアンテナショップ「GOÉN」(ごえん）に当社の高野豆腐関連商品がラインアップされ、パリオリンピックの開催とも重なり広く周知する機会を得ております。これら取り組みが評価され、農林水産省 近畿農政局 第２回 『関西 食の「わ」プログラム』に認定されました。」

「凍豆腐では、市場の拡大・活性化を図るべく業界団体と協調し、凍豆腐に多く含まれるレジスタントプロテインが、肥満や脂肪肝を予防する健康機能性を訴求するＰＲ活動などを行ってまいりました。また、即食タイプの「ＴОＰＵРО（トプロ）」や「カップ新あさひ豆腐」、原料大豆にこだわり美味しさ長持ちの「新あさひ豆腐うす切り」シリーズの拡販に努めてまいりました。」

「凍豆腐では、需要が微減傾向にある市場の拡大・活性化を図るべく業界団体と協調し、凍豆腐に多く含まれるレジスタントプロテインが、肥満や脂肪肝を予防する健康機能性を訴求するＰＲ活動などを行ってまいりました。また、即食タイプの「ＴОＰＵРО（トプロ）」や「カップ新あさひ豆腐」、原料大豆にこだわり美味しさ長持ちの「新あさひ豆腐うす切り」シリーズの拡販に努めてまいりました。さらには縮小均衡が続く国内市場への活性化を含め、海外への市場拡大を目指しオランダ・フードバレーに参画し健康機能性の研究を続けております。また、凍豆腐の最需要期となる12月に、関西・長野にてテレビＣＭを集中投下し、需要喚起を促しました。なお、企業努力では吸収しきれない各種コストの大幅な上昇を受け、収益面でも厳しい状況となっていることから、前年度に続き2023年６月より価格改定を実施しており、その結果、売上高は28億７千８百万円（前年同四半期比3.2％増）となりました。」

「凍豆腐では、需要が微減傾向にある市場の拡大・活性化を図るべく業界団体と協調し、凍豆腐に多く含まれるレジスタントプロテインが、肥満や脂肪肝を予防する健康機能性を訴求するＰＲ活動などを行ってまいりました。また、昨年発売の簡単便利にタンパク質を摂ることができる即食タイプの「ＴОＰＵРО（トプロ）」や「カップ新あさひ豆腐」、原料大豆にこだわり美味しさ長持ちの「新あさひ豆腐うす切り」シリーズの拡販に努めてまいりました。さらには縮小均衡が続く国内市場への活性化を含め、海外への市場拡大を目指しオランダ・フードバレーに参画し健康機能性の研究を続けております。なお、企業努力では吸収しきれない各種コストの大幅な上昇を受け、収益面でも厳しい状況となっていることから、前年度に続き2023年６月より３回目の価格改定を実施いたしました。その結果、売上高は17億５千１百万円（前年同四半期比3.8％増）となりました。」

「凍豆腐では、需要が微減傾向にある市場の拡大・活性化を図るべく業界団体と協調し、凍豆腐に多く含まれるレジスタントプロテインが、肥満や脂肪肝を予防する健康機能性を訴求するＰＲ活動などを行ってまいりました。また、昨年発売の簡単便利にタンパク質を摂ることができる即食タイプの「ＴОＰＵＲО（トプロ）」や「カップ新あさひ豆腐」、原料大豆にこだわり美味しさ長持ちの「新あさひ豆腐うす切り」シリーズの拡販に努めてまいりました。しかし、企業努力では吸収しきれない各種コストの大幅な上昇を受け、収益面でも厳しい状況となっていることから、前期に続き2023年６月１日より３回目の価格改定を実施いたしました。その結果、売上高は８億８千５百万円（前年同四半期比9.5％増）となりました。」

「しかし、前述の企業努力では吸収しきれない各種コストの大幅な上昇を受け収益面でも厳しい状況となっており、前期に続き、2022年10月１日より２回目の価格改定を実施いたしました。これら値上げによる販売数量減少の影響もあり売上高は前期を下回る35億６千７百万円（前年同期比0.9％減）となりました。」

「凍豆腐では、需要が微減傾向にある市場の拡大・活性化を図るべく他メーカーとコラボレーションしたインスタグラムキャンペーンを展開したほか、業界団体と協調し肉様の食感がある元祖大豆ミートとして訴求するＰＲ活動などを行ってまいりました。また、新商品開発面では、需要喚起の一環として2022年10月に、従来のイメージを脱却した斬新な商品形態として、カップにお湯を注ぎ１分で食べられる即食タイプの「ＴОПＵРО（トプロ）」を発売しました。」

「凍豆腐では、需要が微減傾向にある市場の拡大・活性化を図るべく他メーカーとコラボレーションしたインスタグラムキャンペーンを実施してまいりました。また、業界団体と協調し肉様の食感がある凍豆腐を元祖大豆ミートとして訴求するＰＲ活動などを行ってまいりました。しかし、売上高は、値上げによる販売数量減少の影響もあり前期を下回る、16億８千７百万円（前年同四半期比4.2％減）となりました。需要喚起の一環として今秋には、凍豆腐の従来のイメージを脱却した斬新な商品形態として、カップにお湯を注ぐだけの即食タイプの「ＴОＰＵРО（トプロ）」を発売の予定です。」

「凍豆腐では、需要が微減傾向にある市場の拡大・活性化を図るべく他メーカーとコラボレーションしたインスタグラムキャンペーンを実施してまいりました。また、業界団体と協調し肉様の食感がある凍豆腐を元祖大豆ミートとしてＰＲなど行ってまいりました。しかし、売上高は、他社に先駆けた値上げの影響もあり前期を大きく下回る８億８百万円（前年同四半期比8.3％減）となりました。」

「特に凍豆腐の新たな健康機能として免疫賦活効果や腸内環境への好影響に関する論文などを信州大学と共同で発表いたしました。また、11月には、一般社団法人国際スーパーフード・アンチエイジング機構より、当社「新あさひ豆腐10個入」がスーパーフード認証を受け、健康長寿を支えるスーパー食材としての効能を広報してまいりました。」

「特に凍豆腐の新たな健康機能として糖尿病の予防・改善や免疫賦活効果や、腸内環境への好影響に関する論文などを信州大学と共同で発表したほか、11月には、一般社団法人国際スーパーフード・アンチエイジング機構より、当社「新あさひ豆腐10個入」がスーパーフード認証を受け、健康長寿を支えるスーパー食材としての効能を広報してまいりました。」

「特に凍豆腐の新たな健康機能として糖尿病の予防・改善や免疫賦活効果のほか、腸内環境への好影響に関する論文などを信州大学と共同で発表し、健康長寿を支えるスーパー食材としての効能を広めてまいりました。しかし、巣ごもり需要が極めて大きかった前期には及ばず、17億６千２百万円（前年同四半期19億３千３百万円）となりました。」

「特に凍豆腐の新たな健康機能として免疫賦活効果の論文を信州大学と共同で発表し、健康長寿を支えるスーパー食材としての効能を広めてまいりました。しかし、巣ごもり需要が極めて大きかった前期には及ばず８億８千１百万円（前年同四半期９億７千１百万円）となりました。」

「凍豆腐では、引き続き市場拡大・活性化を図るべく活動してまいりました。とりわけ、当社グループの食品研究所にて、「乳児アトピー性皮膚炎改善の効果」や「食後血糖値上昇抑制効果」についての論文を発表するなど製品価値の訴求に努めてまいりました。」

「また、業界では、本年より毎年11月３日を「高野豆腐の日」と定め、一層の普及活動に努めております。」

「とりわけ、当社グループの食品研究所にて健康機能性についての研究を推進し、乳児アトピー性皮膚炎改善の効果検証を発表したほか、高野豆腐や高野豆腐のおからパウダーの食後血糖値抑制効果について発表するなど製品価値の訴求に努めてまいりました。」

「凍豆腐では、引き続き市場拡大・活性化を図るべく活動してまいりました。とりわけ、当社グループの食品研究所にて健康機能性についての研究を推進し、乳児アトピー性皮膚炎改善の効果検証を発表するなど製品価値の訴求に努めてまいりました。その結果、売上高はメディアでの紹介などもあり好調だった前年同期並みの、９億７千１百万円（同0.9％減）となりました」

「しかし、売上高はマスコミで取り上げられ需要が大幅に拡大した前年同期には及ばず、42億９千６百万円（同3.0％減）となりました。」

「その結果、売上高は需要が大幅に拡大した前年同期並みの33億９千１百万円（同0.2％増）となりました。営業面では、消費者に対し凍豆腐の健康機能性を分かり易くお伝えするため、当社グループは業界で初の機能性表示食品としての認可を受けた商品を発売したほか、2019年７月に特許を取得した「新あさひ豆腐」に採用の減塩化製法をご説明してまいりました。また、日本初となるグローバルGAP認証大豆を使用した食物繊維豊富な「なめらかおからパウダー」を発売し、市場拡大に挑んでまいりました。」

「その結果、売上高は20億４千７百万円（同16.4％増）と大きく増加いたしました。営業面では、消費者の皆様に対し凍豆腐の健康機能性を分かり易くお伝えするため、業界では初の機能性表示食品として認可を受けた商品を発売いたしました。また、特許申請しておりました「新あさひ豆腐」に採用した減塩化製法は、本年7月に特許を取得いたしました。」

「また、当社グループの食品研究所にて、健康機能性について継続して研究を進め、業界を挙げて製品価値の訴求に努めてまいりました。その結果、売上高は９億７千９百万円（同16.2％増）と大きく増加いたしました。営業面では、消費者の皆様に対し凍豆腐の健康機能性を分かり易くお伝えするため、業界では初の機能性表示食品として認可を受けた商品を発売するなど活性化に努めております。」

「その結果、研究成果がメディアなどで紹介されたこともあって年度後半から市場の需要が拡大し、売上高は44億２千７百万円（同14.1％増）と大幅に増加いたしました。なお、凍豆腐の健康機能性を消費者の皆様へ分かり易く伝えるため、業界では初の機能性表示食品として認可を受け発売するなどさらなる活性化に努めております。」

「凍豆腐では、市場の拡大・活性化を図る方針に基づき、当社グループの食品研究所にて、健康機能性について継続して研究を進め、フォーラム等を通じて業界を挙げての製品価値の訴求に努めてまいりました。その結果、研究成果がメディアなどで紹介されたことから、売上高は33億８千５百万円（同11.4％増）と増加いたしました。」

「凍豆腐では、引き続き市場の拡大・活性化を図る方針であり、当社グループの食品研究所にて、健康機能性について継続して研究を進め、業界を挙げての製品価値の訴求に努めてまいりました。しかしながら、需要の喚起までには至らず、製品価値がいまだ十分に伝わらないうえ猛暑の影響もあり、売上高は17億５千９百万円（前年同四半期比4.1％減）となりました。」

「しかしながら、需要の微減傾向に歯止めをかけるまでには至らず、製品価値への認知度がいまだ十分でないうえ、新規販売チャネル開拓の遅れ、同業他社との価格競争等の影響もあり、売上高は８億４千３百万円（前年同四半期比5.2％減）となりました。」

「これらに併せ、凍豆腐の健康機能性の認知度を高めるべく、重点エリアでのテレビコマーシャルの放映や、各地で開催されるイベントへの参加、料理講習会の継続実施などの活動を行ってまいりました。しかしながら、市場全体の需要が微減傾向にあるなか、製品価値への認知度がいまだ十分に浸透していないうえ価格競争等の影響もあり、売上高は38億７千９百万円（同4.6％減）となりました。」

「特に当社グループ独自の減塩製法により、昨年度、農林水産大臣賞を受賞し、平成29年11月13日には、厚生労働省のスマート・ライフ・プロジェクト「第６回健康寿命を延ばそう！アワード」にて健康局長優良賞を受賞いたしました。これらに併せ、凍豆腐の健康機能性の認知度を高めるべく、重点エリアでのテレビコマーシャルの放映や、各地で開催されるイベントへの参加、料理講習会の継続実施などの活動を行ってまいりました。しかしながら市場全体の需要が微減傾向にあるなか、製品価値への認知度がいまだ十分に浸透していないうえ、価格競争等の影響もあって、売上高は30億３千９百万円（同5.4％減）となりました。」

「凍豆腐では、市場の拡大を図るため、当社グループの食品研究所におきまして凍豆腐の機能性について継続して研究を進め、製品価値の訴求に努めました。本年5月には業界団体などを通じ、本年5月には業界団体などを通じ、凍豆腐の健康機能における、最新の研究成果として、凍豆腐が持つ脂質代謝改善作用について発表を行いました。また、噛むことは健康維持に役立つと考えられており、よく噛むこと(咀嚼)を啓発するための新商品「新あさひ豆腐　カミンこうや」の発売や、業務用おでんこうやの発売など用途の拡大にも注力いたしました。しかしながら市場全体の規模は微減傾向であり、また、製品価値への認知度がまだまだ低い上に、激烈な価格競争や好調だった前年の反動減などによる影響もあり、売上高は18億３千５百万円（同6.4％減）となりました。」

「具体的には本年5月に業界団体などを通じ、凍豆腐の最新健康機能性の研究の成果として、凍豆腐が持つ脂質代謝改善作用について発表を行いました。しかしながら市場全体の規模は微減傾向であり、また、製品価値への認知度がまだまだ低い上、激烈な価格競争や好調だった前年の反動減などによる影響もあり、売上高は８億８千９百万円（同10.0％減）となりました。」

「しかしながら大きく伸長した前年同期の反動もあり、売上高は40億６千５百万円（同6.1％減）となりました。」

「凍豆腐では、市場の拡大を図るため、当社食品研究所にて凍豆腐の健康機能について研究を進め、平成28年10月には凍豆腐における「糖尿病予防効果」について論文発表を行いました。同年10月28日には当社も加入している業界団体主催で凍豆腐のフォーラムを開催いたしました。また、大学・公的機関などの協力を得て健康食講座や料理教室の実施など独自の普及活動にも注力してまいりました。しかしながら大きく伸長した前年同期の売上には及ばず、売上高は32億１千４百万円（同3.9％減）となりました。」

「市場の拡大を図るため、凍豆腐の健康機能に関して研究を継続して進め、広報活動に注力してまいりました。その内容としては、凍豆腐にはコレステロールの調整作用があるレジスタントタンパクが多く含まれており、その理由を解明した研究論文を業界団体を通じて発表いたしました。また、大学・公的機関などの協力を得て健康食講座や料理教室の実施など独自の普及活動にも注力してまいりました。営業活動でも、凍豆腐を素材として用いた菓子・洋食など新しい調理方法の提案型販売促進を展開し、新規販売チャネル開拓を続けてまいりました。しかしながら大きく伸長した前年同期の売上には及ばず、売上高は１９億６千万円（前年同四半期比３.１％減）となりました。」

「市場の拡大を図るため、業界団体を通じ凍豆腐の健康機能に関して研究を進め、凍豆腐がレジスタントタンパクを多く含む理由についての研究発表を行ったほか、既成概念にとらわれない、菓子・洋食など新しい調理方法の提案型販売促進を展開し、新規販売チャネルの開拓を続けてまいりました。その結果、売上高は９億８千８百万円（前年同四半期比0.0％減）となりました。」

「当社グループ独自の新たな製法による減塩タイプの凍豆腐で健康への訴求を推進し積極的に拡販してまいりましたほか、…余分なコレステロールを排出する効果があるレジスタントタンパクを多く含む食品として普及活動を行い、凍豆腐市場の維持拡大に努めてまいりました。」