生産設備の維持更新・品質向上・情報システム整備
FY2016に初出。35回の記載のうち28回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
- FY2026前進有価証券報告書
「高森工場において医療用食材の生産性向上、省力化、品質向上を目的とした製造設備など501百万円の投資を実施いたしました。」
設備投資総額508百万円、うち食料品事業関連501百万円を投じ、高森工場の医療用食材設備による生産性向上、省力化、品質向上を進めた。 - 2026-06-05前進株主総会
「当連結会計年度における設備投資(無形固定資産を含む)の総額は、５億８百万円となりました。投資の主な内容は、医療用食材の品質向上や、凍豆腐の省力化・品質向上のほか、各部門での維持更新などの投資であります。」
設備投資総額508百万円を計上し、医療用食材の品質向上、凍豆腐の省力化・品質向上、維持更新を進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「資金の減少の主な要因は、有形固定資産の取得による支出２億３千５百万円などがあったことによるものです。」
当中間連結会計期間に有形固定資産の取得へ235,919千円を支出し、生産設備等への投資を継続した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な設備投資は、ＳＤＧｓへの取組みとして、本店・天竜工場、高森工場にて太陽光発電設備の増設を実施したほか、生産設備への定期的な維持更新投資、生産性向上を目的とした合理化投資、また品質の維持向上に向けたＦＳＳＣ２２０００への対応投資など、422百万円の投資を実施いたしました。」
太陽光発電設備の増設、生産設備の維持更新、合理化、FSSC22000対応に食料品事業関連で422百万円を投資した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、合理化、省エネルギー、脱炭素、品質向上のため継続的かつ積極的に設備投資を行うとともに、ＳＤＧｓに沿った取り組みを引き続き推進しております。本年度も、主力の天竜工場や高森工場において太陽光発電設備の増設投資を計画しております。」
合理化・省エネルギー・脱炭素・品質向上を目的とする設備投資を継続し、天竜工場と高森工場で太陽光発電設備の増設投資を計画している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な設備投資は、ＳＤＧｓへの取組みとして、天竜工場、高森工場に太陽光発電設備を導入したほか、定期的な凍豆腐などの生産設備への維持更新、生産性向上を目的とした生産体制変更対応、また品質の維持向上に向けたＦＳＳＣ２２０００への対応投資として、411百万円の投資を実施いたしました。」
設備投資総額464百万円のうち、食料品事業関連に411百万円を投じ、太陽光発電設備、生産設備の維持更新、生産性向上、FSSC22000対応を進めた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間の資産合計は、前連結会計年度に比べ９億６千９百万円増加し104億５百万円（前連結会計年度比10.3％増）となりました。これは、現金及び預金の増加２億８千９百万円や最需要期での販売増による受取手形及び売掛金の増加４億７千６百万円、高森工場での太陽光発電設備への投資などによる有形固定資産の増加７千１百万円があったことが主な要因です。」
高森工場の太陽光発電設備への投資などにより有形固定資産が71百万円増加し、設備投資を進めた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「資金の減少の主な要因は、有形固定資産の取得による支出２億２百万円や無形固定資産の取得による支出３千２百万円などがあったことによるものです。」
当第2四半期累計期間に有形固定資産202百万円、無形固定資産32百万円を取得し、合理化、省エネルギー、品質向上等の設備投資を進めた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ＳＤＧｓへの取組みとして太陽光発電などの新規設備取得による有形固定資産の増加５千２百万円」
SDGsへの取り組みとして太陽光発電などの新規設備を取得し、有形固定資産が5,200万円増加した。設備投資による合理化・省エネルギー・品質向上の取り組みが具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は、250百万円であります。食料品事業セグメントにおける、主要な設備投資について示すと、次のとおりであります。」
品質向上、生産設備の維持更新、生産体制変更に伴う合理化、情報化を目的に、設備投資250百万円を実施した。食料品事業関連は222百万円、情報システム関連は27百万円である。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「資金の減少の主な要因は、投資有価証券売却による収入で９千４百万円の増加があったものの、定期預金の預入による支出と定期預金の払戻による収入の増減差額で６千４百万円の減少や有形固定資産の取得による支出１億１千９百万円があったことによるものです。」
当第2四半期累計期間に有形固定資産の取得へ1億1,900万円を支出し、合理化、省エネルギー、品質向上を目的とする設備投資を継続した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における投資活動による資金の減少は９千９百万円(同５千３百万円の減少）であります。資金の減少の主な要因は、投資有価証券の売却による収入で９千４百万円の増加があったものの、定期預金の預入による支出と定期預金の払戻による収入の増減差額で６千４百万円の減少や有形固定資産の取得による支出１億１千９百万円があったことによるものです。」
当第2四半期累計期間に有形固定資産の取得へ1億1,970万円を支出し、設備投資を継続した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「設備投資は合理化、省エネルギー、品質向上のため継続的かつ積極的に行っております。」
合理化、省エネルギー、品質向上を目的とする設備投資を引き続き継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は、395百万円であります。」
品質向上、生産設備の維持更新、生産体制変更に伴う合理化、情報化などを目的に、設備投資395百万円を実施した。食料品事業関連は227百万円、情報システム関連は17百万円である。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「品質の維持・向上はもとより合理化、省エネルギーのための設備投資を継続的かつ積極的に行っております。」
品質維持・向上、合理化、省エネルギーを目的とした設備投資を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における投資活動による資金の減少は、５千３百万円(同３億３千７百万円の減少）であります。資金の減少の主な要因は、定期預金の預入による支出と定期預金の払戻による収入の増減差額で１億７千８百万円の増加があったものの、有形固定資産の取得による支出２億２千万円があったことによるものです。」
当第2四半期累計期間に有形固定資産の取得へ約221百万円を支出し、生産設備等への投資を継続した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ＨＡＣＣＰを包括した食品安全の国際規格ＦＳＳＣ２２０００のバージョンの更新を引き続き実施しており、品質の維持・向上はもとより合理化、省エネルギーのための設備投資を継続的かつ積極的に行っております。」
品質維持・向上、合理化に加え、省エネルギーを目的とする設備投資を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は、589百万円であります。食料品事業セグメントにおける、主要な設備投資について示すと、次のとおりであります。」
設備投資総額589百万円、食料品事業関連416百万円、情報システム整備96百万円を投じ、品質向上、生産設備の維持更新、生産体制変更に伴う合理化および情報化を進めた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「システム投資に伴う無形固定資産の増加６千９百万円や、投資有価証券の評価差額金などでの増加３千１百万円があったことが主な要因です。」
当第3四半期連結会計期間にシステム投資に伴う無形固定資産が69百万円増加し、情報システム整備を含む投資が進展した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「資金の減少の主な要因は、有形固定資産の取得による支出２億１千１百万円、無形固定資産の取得による支出５千万円によるものです。」
当第2四半期累計期間に有形固定資産211百万円、無形固定資産50百万円を取得し、品質維持・向上、合理化および生産設備への投資を継続した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「ＨＡＣＣＰを包括した食品安全の国際規格ＦＳＳＣ２２０００の認証取得及びバージョンの更新を引き続き実施しており、品質の維持・向上や合理化のための設備投資を継続的かつ積極的に行っております。」
品質維持・向上、合理化およびFSSC22000対応のための設備投資を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は、730百万円であります。食料品事業セグメントにおける、主要な設備投資は、凍豆腐などの増産設備や生産設備への維持更新、生産性向上を目的とした生産体制変更対応、また品質の維持向上に向けたFSSC22000への対応投資および医療用食材の増産投資として、594百万円の投資を実施いたしました。」
設備投資総額730百万円、食料品事業関連594百万円を投じ、生産能力・生産性、品質および医療用食材の増産に対応した。さらに高森工場で2020年8月着手、同年9月完了予定の衛生管理設備135百万円の計画を示した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「品質の維持・向上や合理化のための設備投資を継続的かつ積極的に行っております。」
品質向上・合理化および増産のための設備投資を継続し、有形固定資産は前連結会計年度末比2億5千2百万円増加した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「品質の維持・向上のために継続的かつ積極的な設備投資を行っております。」
品質向上を目的とする継続的かつ積極的な設備投資を引き続き実施している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は、661百万円であります。食料品事業関連では、凍豆腐などの生産設備への維持更新や生産性向上を目的とした生産体制変更対応、また品質の維持向上に向けたFSSC22000への対応投資および医療用食材の増産投資として、589百万円の投資を実施いたしました。」
設備投資総額661百万円、食料品事業関連589百万円を投じ、生産体制変更、品質向上、医療用食材の増産に対応した。さらに天竜工場の凍豆腐関連製造設備について、2019年5月着手・2019年10月完了予定の269百万円の投資計画を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「さらなる品質向上を目指し継続的かつ積極的な設備投資を行っております。」
品質向上を目的とする継続的かつ積極的な設備投資を引き続き行っている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「資金の減少の主な要因は、有形固定資産の取得による支出で３億４千４百万円、投資有価証券の取得による支出１億３千８百万円があったことなどによるものです。」
当第2四半期累計期間に有形固定資産の取得へ3億4,467万円を支出し、生産設備等への投資を継続した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「品質の更なる向上や新規増産投資に伴う一時費用などの影響により」
品質向上および新規増産投資を実施し、それに伴う一時費用が当四半期の損益に影響した。 - FY2018前進有価証券報告書
「高森工場の生産設備として、次の主要な設備を新規取得し、次期事業年度に稼働を予定しております。その内容は以下のとおりであります。」
高森工場に医療用食材の製造設備を2億1,800万円で導入し、平成30年8月の稼働と生産能力15％増を計画している。また当年度の設備投資総額は6億4,800万円となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「総資産の増加の主な要因は、現金及び預金の減少２億８千万円、無形固定資産の減少７千２百万円などがあったものの、最需要期を迎えた売上の増加による受取手形及び売掛金の増加４億８千８百万円や生産体制の見直しなどによる有形固定資産の増加３億７百万円があったことなどによるものです。」
生産体制の見直しに伴い有形固定資産が3億7百万円増加し、製造原価改善を目的とした設備投資を継続した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「資金の減少の主な要因は、定期預金の預入による支出と払戻による収入の差額で５千７百万円の増加があったものの、有形固定資産の取得による支出で１億５千２百万円があったことなどによるものです。」
当第2四半期累計期間に有形固定資産の取得へ1億5千2百万円を支出し、生産設備等への投資を継続した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は、６億８千２百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。」
設備投資総額は682百万円となり、凍豆腐の生産設備の維持更新、生産効率向上・増産体制整備に422百万円、情報システム整備に18百万円を投資した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「総資産の増加の主な要因は、現金及び預金の減少１億３百万円、無形固定資産の減少６千９百万円などがあったものの、最需要期を迎えた売上の増加による受取手形及び売掛金の増加３億８千万円や生産体制の見直しなどによる有形固定資産の増加２億円があったことなどによるものです。」
生産体制の見直しに伴い有形固定資産が2億円増加し、製造原価改善を目的とした設備投資を進めた。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「投資活動による資金の減少は、４億１百万円であります。資金の減少の主な要因は、定期預金の預入による支出と払戻による収入の差額で１億２千７百万円、有形固定資産の取得による支出で２億６千７百万円があったことなどによるものです。」
有形固定資産の取得に2億6千7百万円を支出し、製造設備を含む設備投資を実施した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資(無形固定資産を含む。)については、生産設備の維持更新、情報処理の充実などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。」
当期の設備投資総額は240,000千円で、凍豆腐の生産体制変更・品質向上対応や情報システム整備に投資している。