為替変動リスク
FY2016に初出。18回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
一正蒲鉾がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに24社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「為替差損 40,943」
当年度に為替差損4,094万3千円を計上し、為替変動による損失が実際に発生している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 35,321」
当年度に為替差損3,532万1千円を計上し、為替変動による損失が実際に発生している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、緊迫した世界情勢や中国経済の先行き懸念といった海外景気の下振れリスクや、円安等の影響により、電気ガス等エネルギー価格など多くのコストが高止まりしています。」
円安等がエネルギー価格を含むコスト高の要因となっているとの認識を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、ウクライナ侵攻の長期化、円安や鳥インフルエンザの蔓延等により、すり身をはじめとした原材料価格や電気・ガス等エネルギー価格など多くのコストが想定をはるかに超えて上昇しています。」
円安が原材料・エネルギー価格等の高騰要因となっているとの認識を引き続き示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、米国FRBの政策金利引上げによる日米金利差の拡大や日本の貿易赤字等を背景とした急激な円安の影響等により、すり身をはじめとした原材料価格や電気ガス等エネルギー価格の高騰に加え、人手不足を背景とした人件費の増加など、多くのコストが想定をはるかに超えて上昇しており、当社グループを取り巻く経営環境はかつてない厳しさとなっています。」
急激な円安が原材料・エネルギー価格等の高騰要因として実際のコスト環境に表れているとの説明を継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、米国FRBの政策金利引上げによる日米金利差の拡大や日本の貿易赤字等を背景とした急激な円安の影響等により、すり身をはじめとした原材料価格や電気ガス等エネルギー価格の高騰に加え、人手不足を背景とした人件費の増加など、多くのコストが想定をはるかに超えて上昇しており、当社グループを取り巻く経営環境はかつてない厳しさとなっています。」
急激な円安が原材料・エネルギー価格等の高騰要因として実際のコスト環境に表れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「すり身をはじめとした原材料、原油などの資源価格は、世界経済の回復基調、ウクライナ情勢、急激な円安の進行などにより高騰し、また、慢性化しつつある人手不足による人件費の増加など、さまざまなコストが想定を超えて大幅に上昇しました。」
急激な円安の進行が原材料・資源価格等の高騰要因として実際のコスト環境に表れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「経常利益は為替差損が減少しましたが、営業利益の減少により18億６百万円（前連結会計年度比61百万円の減少）となりました。」
為替差損が前年度の4,524万円から当年度は計上なしとなり、為替変動による損失影響が弱まった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 45,280 70」
当第3四半期累計期間の為替差損は7万円で、前年同期の4,528万円から大幅に減少した。為替変動による損失影響は弱まっている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 544 146」
当第2四半期累計の為替差損は146千円となり、前年同期の544千円から減少した。為替変動による損失影響は弱まっている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 63,710 58」
当第1四半期の為替差損は58千円となり、前年同期の6,371万円から大幅に減少した。為替変動による損失影響が弱まっている。 - FY2020対処有価証券報告書
「経常利益は為替差損が減少したことや営業利益の増加により18億67百万円（前連結会計年度比６億12百万円の増加）となりました。」
為替差損が前年度の1億1,461万円から4,524万円へ減少し、為替変動による損失の影響が弱まった。 - FY2020-Q3為替差損が4,528万円に増加有価証券報告書
「為替差損 20,423 45,280」
当第3四半期累計の為替差損は4,528万円で、前年同期の2,042万3千円から増加した。為替変動による損失が引き続き発生している。 - FY2020-Q2為替差損が544千円に減少有価証券報告書
「為替差損 60,430 544」
当第2四半期累計の為替差損は544千円で、前年同期の6,043万円から減少した。為替変動による損失自体は発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 18,206 63,710」
当第1四半期に為替差損63,710千円を計上しており、為替変動が損失として実際に発生している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「想定範囲を超えて為替相場が変動した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
在外子会社の円換算を含む為替変動リスクを引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「想定範囲を超えて為替相場が変動した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
在外子会社の円換算を含む為替変動リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「想定範囲を超えて為替相場が変動した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
当期には為替差損298,737千円を計上している一方、為替予約によるヘッジも利用している。