保有資産の減損リスク
FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
一正蒲鉾がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに14社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当社グループは、次の資産グループについて減損損失を計上しました。遊休資産 新潟市東区他 機械装置及び運搬具他 9,714 その他 インドネシア のれん 86,644 合計 96,359」
減損損失は前年度の2,142万9千円から9,635万9千円へ増加し、遊休資産に加えてインドネシア子会社ののれん減損が発生した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2024年７月１日 至 2025年６月30日) 当社グループは、次の資産グループについて減損損失を計上しました。 遊休資産 新潟市東区他 機械装置及び運搬具他 21,429 合計 21,429」
遊休資産の減損損失は2,142万9千円となり、前年度の384万2千円から増加した。保有資産の減損リスクが実際の損失として継続し、金額は拡大している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループは、次の資産グループについて減損損失を計上しました。 遊休資産 新潟市東区他 機械装置及び運搬具他 3,842 合計 3,842」
遊休資産の減損損失は3,842千円となり、前年度の6,417千円から減少した。保有資産の減損による損失影響は縮小している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度 当社グループは、次の資産グループについて減損損失を計上しました。 遊休資産 新潟市東区他 機械装置及び運搬具他 6,169 合計 6,169」
遊休資産の減損損失は6,169千円となり、前年度の158,665千円から大きく減少した。経営会議で投資・保有判断の経済合理性を検証し、実施後もモニタリングしている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、遊休資産について今後の使用見込みが乏しいため、158,665千円の減損損失を計上いたしました。」
遊休資産の減損損失は1億5,866万5千円となった。前年度の中国子会社関連を含む10億2,464万3千円から大きく減少し、保有資産リスクの損失影響は縮小した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「上記の遊休資産につきましては、今後の使用見込みが乏しいため、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
新潟市中央区の遊休資産について、使用見込みが乏しいことを理由に減損損失1億5,660万5千円を計上した。前四半期までに記載された減損計上を当第3四半期累計でも確認している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「遊休資産 新潟市中央区 建物及び構築物、土地他 156,605 上記の遊休資産につきましては、今後の使用見込みが乏しいため、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
新潟市中央区の遊休資産について、使用見込みが乏しいことから減損損失1億5,660万5千円を計上した。保有資産の価値下落リスクが実際の損失として発生している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「特別損失に連結子会社の一正農業科技（常州）有限公司の生産休止にともなう、子会社整理損40百万円、子会社整理損失引当金繰入額57百万円及び同社の資産性の評価見直しなどの減損損失10億24百万円の計上により８億円（前連結会計年度比４億32百万円の減少）となりました。」
中国子会社の生産休止に伴い、減損損失10億24百万円を計上した。保有資産の減損リスクが前年度より大きな損失として顕在化している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 43,031」
当第3四半期累計期間に投資有価証券評価損4,303万1千円を計上し、保有資産の価値下落が損失として発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 27,847」
当第2四半期累計期間に投資有価証券評価損2,784万7千円を計上し、保有資産の価値下落が損失として発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。 用途 場所 種類 金額(千円) 遊休資産 新潟市東区他 機械装置及び運搬具他 15,499 合計 15,499」
当年度にも遊休資産について1,549万9千円の減損損失を計上し、保有資産の減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、遊休資産について今後の使用見込みが乏しいため、40,040千円の減損損失を計上いたしました。」
当年度にも遊休資産について4,004万円の減損損失が発生しており、保有資産の減損リスクが実際の損失として計上されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが保有する固定資産や有価証券等の資産価値の下落や事業環境の変化等が生じた場合には、必要な減損処理を実施することになり、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
当期は減損損失254,712千円を計上し、そのうち中国のきのこ事業用資産が248,208千円となっている。