成長基盤創りによる組織・財務基盤の強化
FY2016に初出。36回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
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- FY2026通期の自己資本比率が48.5％へ低下有価証券報告書
「なお、自己資本比率は、総資産増加に伴い0.3ポイント減少の48.8％から48.5％になりました。」
純資産は増加したものの、総資産の増加により自己資本比率は前年度の48.8％から48.5％へ低下した。 - FY2026-H1自己資本比率が季節要因で低下有価証券報告書
「なお、自己資本比率は、主に季節的要因による売掛金などの増加により総資産が増加したため、前連結会計年度末の48.8％から43.6％となりました。」
自己資本比率は前年度末の48.8％から43.6％へ低下した。主因として季節的な売掛金等の増加による総資産の拡大を説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、自己資本比率は、46.2％から48.8％へ2.6ポイントの増加となりました。」
自己資本比率が前年度の46.2％から48.8％へ2.6ポイント上昇し、財務基盤の数値上の改善を示している。 - FY2025-H1連結範囲変更等により中間期の自己資本比率が低下有価証券報告書
「なお、自己資本比率は、主に季節的要因による売掛金及び連結の範囲変更による建物及び土地の増加により総資産が増加したため、前連結会計年度末の46.2％から44.4％となりました。」
連結範囲変更による建物・土地の増加や季節的な売掛金増加により総資産が拡大し、自己資本比率は46.2％から44.4％へ低下した。 - FY2024前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は44.3％から46.2％へ1.9ポイント上昇しています。」
自己資本比率が前年度末の44.3％から46.2％へ1.9ポイント上昇し、財務基盤の改善を数値で示している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における純資産の残高は、主に親会社株主に帰属する四半期純利益の計上の一方、配当金の支払いにより145億49百万円（前連結会計年度末比９億70百万円の増加）となり、自己資本比率は四半期純利益の計上により純資産が増加したため前連結会計年度末の44.3％から47.2％となりました。」
四半期純利益の計上により純資産が9億70百万円増加し、自己資本比率は44.3％から47.2％へ上昇した。財務基盤について数値上の前進が示されている。 - FY2024-Q2季節要因により自己資本比率が42.8％へ低下有価証券報告書
「純資産の残高は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上及び配当金の支払等により141億24百万円（前連結会計年度末比５億44百万円の増加）となり、自己資本比率は、主に季節的要因による売掛金の増加により総資産が増加したため、前連結会計年度末の44.3％から42.8％となりました。」
純資産は5億44百万円増加した一方、季節的な売掛金増加による総資産拡大により、自己資本比率は44.3％から42.8％へ低下した。 - FY2024-Q1自己資本比率が44.3％から41.4％へ低下有価証券報告書
「自己資本比率は、季節的要因により総資産が増加しているため前連結会計年度末の44.3％から41.4％となりました。」
自己資本比率は前年度末の44.3％から41.4％へ低下した。 - FY2023本社第二工場新設に伴う自己資本比率低下有価証券報告書
「当連結会計年度末における固定資産の残高は201億56百万円（前連結会計年度末比39億73百万円の増加）となりました。これは主に有形固定資産の減価償却の進行の一方、本社第二工場の新設に伴う建物及び構築物並びにリース資産の増加によるものです。なお、自己資本比率は本社第二工場の建設に伴う総資産増加により54.8％から44.3％となりました。」
本社第二工場の新設に伴い固定資産が39億73百万円増加し、自己資本比率は54.8％から44.3％へ低下した。成長基盤強化の投資が財務基盤に影響したと記載している。 - FY2023-Q3本社第二工場建設に伴う自己資本比率低下有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における固定資産の残高は193億32百万円（前連結会計年度末比31億49百万円の増加）となりました。これは主に有形固定資産の減価償却の進行の一方、本社第二工場の建設及び構築物並びにリース資産の増加によるものです。」
本社第二工場の建設等により固定資産が前年度末比31億49百万円増加した。建設投資による総資産増加を背景に、自己資本比率は54.8％から44.5％へ低下した。 - FY2023-Q2季節要因による自己資本比率低下有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産の残高は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上及び配当金の支払等により138億46百万円（前連結会計年度末比16百万円の減少）となり、自己資本比率は、主に季節的要因による売掛金の増加により総資産が増加したため、前連結会計年度末の54.8％から46.4％となりました。」
自己資本比率は前年度末の54.8％から46.4％へ低下した。主因として、季節的な売掛金増加による総資産の増加が説明されている。 - FY2023-Q1自己資本比率が54.8％から51.9％へ低下有価証券報告書
「自己資本比率は、季節的要因により総資産が増加しているため前連結会計年度末の54.8％から51.9％となりました。」
季節的要因による総資産増加と四半期純損失・配当金支払いによる純資産減少により、自己資本比率は前年度末の54.8％から51.9％へ低下した。 - FY2022自己資本比率が54.8％へ低下有価証券報告書
「なお、自己資本比率は本社第二工場の建設に伴う総資産増加により61.2％から54.8％となりました。」
本社第二工場の建設に伴う総資産増加により、自己資本比率は前年度の61.2％から54.8％へ低下した。 - FY2022-Q3第3四半期末の自己資本比率が60.5％へ低下有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における純資産の残高は、主に親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により138億28百万円（前連結会計年度末比２億42百万円の増加）となり、自己資本比率は前連結会計年度末の61.2％から60.5％となりました。」
純資産は前年度末比2億42百万円増加した一方、自己資本比率は61.2％から60.5％へ低下した。 - FY2022-Q2季節要因で自己資本比率が53.1％へ低下有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産の残高は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上及び配当金の支払等により138億58百万円（前連結会計年度末比２億73百万円の増加）となり、自己資本比率は、主に季節的要因による売掛金の増加により総資産が増加したため、前連結会計年度末の61.2％から53.1％となりました。」
純資産は前年度末比2億73百万円増加した一方、季節的な売掛金増加による総資産拡大を主因として、自己資本比率は61.2％から53.1％へ低下した。 - FY2022-Q1四半期の自己資本比率低下有価証券報告書
「純資産の残高は134億86百万円（前連結会計年度末比98百万円の減少）となりました。これは主に親会社株主に帰属する四半期純利益の計上の一方、配当金支払いによる減少によるものです。自己資本比率は、季節的要因により総資産が増加しているため前連結会計年度末の61.2％から59.3％となりました。」
第二次中期経営計画の初年度第1四半期において、自己資本比率は前年度末の61.2％から59.3％へ低下した。季節的な総資産増加が理由として説明されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「各セグメントとともに効率化、生産性向上やコスト削減など収益力強化に取り組むとともに不採算であった連結子会社２社を清算したことにより、営業利益率は計画期間初年度の3.8％から5.0％となりました。また、計画期間を通じて、有利子負債の圧縮等を進めたことにより、自己資本比率は43.7％から61.2％に上昇、D/Eレシオは0.78から0.29に低減いたしました。」
第一次中期経営計画を通じ、営業利益率が3.8％から5.0％、自己資本比率が43.7％から61.2％へ上昇し、D/Eレシオも0.78から0.29へ低減した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における純資産の残高は、主に親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により128億25百万円（前連結会計年度末比16億50百万円の増加）となり、自己資本比率は前連結会計年度末の50.7％から58.5％となりました。」
純資産が前連結会計年度末比16億50百万円増加し、自己資本比率も50.7％から58.5％へ上昇した。財務基盤について数値上の前進が示されている。 - FY2021-Q2季節的な売掛金増加により自己資本比率低下有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産の残高は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上及び配当金の支払等により123億66百万円（前連結会計年度末比11億92百万円の増加）となり、自己資本比率は、主に季節的要因による売掛金の増加により総資産が増加したため、前連結会計年度末の50.7％から48.0％となりました。」
純資産は11億92百万円増加した一方、季節的な売掛金増加による総資産拡大を主因として、自己資本比率は50.7％から48.0％へ低下した。 - FY2021-Q1季節要因による自己資本比率低下有価証券報告書
「純資産の残高は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上及び投資有価証券の時価上昇によるその他有価証券評価差額金の増加ならびに配当金支払いによる減少による112億86百万円（前連結会計年度末比１億12百万円の増加）となり、自己資本比率は、季節的要因により総資産が増加しているため前連結会計年度末の50.7％から49.8％となりました。」
純資産は1億12百万円増加した一方、季節的な総資産増加により自己資本比率は50.7％から49.8％へ低下した。 - FY2020前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は46.6％から50.7％へ4.1ポイント上昇しております。」
自己資本比率が前年度の46.6％から50.7％へ4.1ポイント上昇し、財務基盤について数値上の前進を示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における純資産の残高は、主に親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により120億47百万円（前連結会計年度末比10億５百万円の増加）となり、自己資本比率は前連結会計年度末の46.6％から52.6％となりました。」
四半期純利益の計上により純資産が10億5百万円増加し、自己資本比率は46.6％から52.6％へ上昇した。財務基盤について数値上の前進が示されている。 - FY2020-Q2季節要因による自己資本比率低下有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産の残高は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上及び配当金の支払等により115億85百万円（前連結会計年度末比５億42百万円の増加）となり、自己資本比率は、主に季節的要因による流動資産の増加により総資産が増加したため、前連結会計年度末の46.6％から43.1％となりました。」
純資産は5億42百万円増加した一方、季節的な流動資産の増加により総資産が膨らみ、自己資本比率は46.6％から43.1％へ低下した。 - FY2020-Q1自己資本比率が46.6％から43.9％へ低下有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における純資産の残高は、親会社株主に帰属する四半期純損失の計上及び配当金の支払等により106億83百万円（前連結会計年度末比３億58百万円の減少）となり、自己資本比率は、前連結会計年度末の46.6％から43.9％となりました。」
四半期純損失と配当金支払いにより純資産が3億58百万円減少し、自己資本比率は前連結会計年度末の46.6％から43.9％へ低下した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における純資産の残高は、主に親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により113億47百万円（前連結会計年度末比４億35百万円の増加）となり、自己資本比率は前連結会計年度末の44.9％から48.4％となりました。」
純利益の計上により純資産が4億35百万円増加し、自己資本比率は44.9％から48.4％へ3.5ポイント上昇した。財務基盤について数値上の前進が示されている。 - FY2019-Q2季節要因で自己資本比率低下（44.9％から39.9％）有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産の残高は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上及び配当金の支払等により109億50百万円（前連結会計年度末比38百万円の増加）となり、自己資本比率は、主に季節的要因による流動資産の増加により総資産が増加したため、前連結会計年度末の44.9％から39.9％となりました。」
純資産は前年度末比38百万円増加した一方、季節的な流動資産の増加による総資産拡大を主因として、自己資本比率は44.9％から39.9％へ低下した。 - FY2019-Q1四半期損失・配当支払いにより自己資本比率低下有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における純資産の残高は、親会社株主に帰属する四半期純損失の計上及び配当金の支払等により103億97百万円（前連結会計年度末比５億13百万円の減少）となり、自己資本比率は、前連結会計年度末の44.9％から40.2％となりました。」
四半期純損失と配当金支払いにより純資産が5億13百万円減少し、自己資本比率は44.9％から40.2％へ低下した。 - FY2018前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は43.7％から44.8％へ1.1ポイント上昇しております。」
財務基盤について、自己資本比率が前年度末の43.7％から44.8％へ1.1ポイント上昇したと説明している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における純資産の残高は、主に親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により108億55百万円（前連結会計年度末比５億76百万円の増加）となり、自己資本比率は前連結会計年度末の43.7％から45.4％となりました。」
純利益の計上により純資産が増加し、自己資本比率は前年度末の43.7％から45.4％へ上昇した。財務基盤について数値上の前進が示されている。 - FY2018-Q2季節要因により自己資本比率が38.6％へ低下有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産の残高は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上及び配当金の支払等により107億72百万円（前連結会計年度末比４億92百万円の増加）となり、自己資本比率は、主に季節的要因による流動資産の増加により総資産が増加したため、前連結会計年度末の43.7％から38.6％となりました。」
純資産は前年度末比で増加した一方、季節的な流動資産増加による総資産拡大を主因として、自己資本比率は43.7％から38.6％へ低下した。 - FY2018-Q1四半期時点で自己資本比率低下有価証券報告書
「純資産の残高は、親会社株主に帰属する四半期純損失の計上及び配当金の支払等により100億22百万円（前連結会計年度末比２億57百万円の減少）となり、自己資本比率は、前連結会計年度末の43.7％から38.4％となりました。」
四半期純損失や配当金支払い等により純資産が減少し、自己資本比率は前年度末の43.7％から38.4％へ低下した。 - FY2017前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は39.9％から43.7％へ3.8ポイント上昇しております。」
成長基盤創りのうち財務基盤について、自己資本比率が3.8ポイント上昇し、数値で前進を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「成長基盤創り」：より強固な組織、財務基盤を創るための体質改造を継続する」
平成28年7月から平成33年6月までの5ヶ年中期経営計画の主なテーマの一つ。