自然災害・水問題による操業中断
FY2016に初出。14回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2024。
石井食品がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。131社中33社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに91社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの製品を製造する工場やサーバー等のインフラを有する工場のエリアにおいて、大規模な地震その他の自然災害等が発生し、生産設備の損壊、あるいはインフラネットワークの損壊の発生により、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
工場・サーバー等のインフラ損壊による操業中断リスクを継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「特別利益に固定資産売却益９百万円及び受取保険金78百万円、特別損失に固定資産処分損４百万円、減損損失15百万円及び災害による損失40百万円を計上した結果、税金等調整前当期純利益は２億84百万円（前年同期比２億０百万円増）となりました。」
自然災害等に関連する受取保険金と災害による損失が通期損益に反映され、災害による損失は40百万円となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当社工場の火災に係る受取保険金及び災害による損失を含めた特別利益と、特別損失及び法人税等を加減した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は87百万円（前年同期比14百万円増）となりました。」
当社工場の火災に伴う受取保険金と災害による損失が損益に反映された。火災自体は別スレッドとして新設し、本スレッドでは災害損失の発生を記録する。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 4,766」
当第2四半期累計期間に災害による損失4,766千円を特別損失として計上し、自然災害リスクの影響が損益に反映された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、食品の製造工程において水を使用することから、水に対して人体に影響するような問題が発生した場合、当社グループにおいて食品製造の操業を中断する可能性があります。」
自然災害や水質問題による工場・インフラの停止リスクを継続して記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、豪雨・猛暑・地震等の自然災害が相次ぎ、各地で被害がもたらされ、食品業界においても、原材料の調達・流通網の停止・工場設備の破損等一部生産活動及び販売活動への影響が発生しました。」
自然災害による原材料調達、流通、生産・販売活動への影響が当年度にも発生し、災害による損失8,063千円を計上した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 5,301」
自然災害による損失5,301千円を第3四半期累計の特別損失として計上している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「また、台風をはじめとした自然災害が農作物及び日常生活へ大きな影響をもたらしました。」
自然災害による農作物への影響を記載しており、自然災害リスクの発生を引き続き確認している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、豪雨・猛暑・地震等の自然災害が相次ぎ、各地で被害がもたらされ、食品業界においても、原材料の調達・流通網の停止・工場設備の破損等一部生産活動及び販売活動への影響が発生しました。」
自然災害による原材料調達、流通、生産・販売活動への影響が実際に発生し、災害による損失531万9千円も計上した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 5,319」
第3四半期累計の四半期連結損益計算書で、災害による損失531万9千円を特別損失として計上している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「豪雨・猛暑・台風等の自然災害が多発し、各地で被害がもたらされました。食品業界においても、農作物への影響や流通網の停止、工場設備の破損などにより生産及び販売活動にも影響がでております。」
豪雨・猛暑・台風等の自然災害により、農作物、流通網、生産・販売活動への影響が実際に生じたと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、食品の製造工程において水を使用することから、水に対して人体に影響するような問題が発生した場合、当社グループにおいて食品製造の操業を中断する可能性があります。」
自然災害や水質問題による工場・インフラの停止リスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大規模な地震その他の自然災害等が発生し、生産設備の損壊、あるいはインフラネットワークの損壊の発生により、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による工場・インフラの損壊や水問題による操業中断の可能性を引き続き示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「大規模な地震その他の自然災害等が発生し、生産設備の損壊、あるいはインフラネットワークの損壊の発生により、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
工場、サーバー、製造用水を含むインフラの停止・損壊を事業継続上のリスクとしている。