国内の経営基盤強化・事業構造変革による収益力向上
FY2019に初出。15回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年４月１日付で、株式会社ニチレイフーズが株式会社ニチレイフレッシュを吸収合併。」
食品事業統合に向けた機能再編が、ニチレイフーズを存続会社とする吸収合併の実施段階に進んだ。 - 2026-05-12前進決算
「海外を含めた調達から販売までの全ての機能を統合し、食品事業全体のグループシナジーを発揮することで、収益力の強化と資本効率の向上を目指してまいります。」
食品事業統合の目的を、調達から販売までの機能統合とグループシナジーによる収益力・資本効率向上として具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「食品事業統合に向けた機能再編を開始したことに伴い、当中間連結会計期間の期首より、報告セグメントを従来の「加工食品」、「水産」、「畜産」、「低温物流」及び「不動産」の５区分から「食品」、「低温物流」及び「不動産」の３区分に変更しております。」
事業構造変革について、食品事業統合に向けた機能再編を開始し、報告セグメントを5区分から3区分へ変更する具体的な段階に進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高は、価格改定の浸透に加え、主力商品や新たな付加価値商品を拡販したことや、海外での売上げも寄与し増収となりました。営業利益は、原材料・仕入れコストなどの高騰によるコストアップが続くなか、価格改定効果などにより増益となりました。」
国内の収益基盤再構築に向けた価格改定が浸透し、加工食品事業の売上高は5.5％増、営業利益は24.7％増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、価格改定の浸透に加え、主力商品や新たな付加価値商品を拡販したことや、海外での売上げも寄与し増収となりました。営業利益は、原材料・仕入価格などのコストアップが続くなか、価格改定効果などにより増益となりました。」
加工食品事業では、価格改定の浸透、主力・付加価値商品の拡販、海外売上の寄与により売上高が6.0％増、営業利益が27.4％増となり、国内収益基盤の再構築が業績に表れている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、価格改定の浸透に加え、主力商品や新たな付加価値商品を拡販したことや、海外での売上げも寄与し増収となりました。営業利益は、価格改定効果やタイ子会社の業績回復があったものの、原材料費高騰及び円安などによる仕入れコストに加え、生産工場におけるエネルギーコストの大幅な上昇により、全体では減益となりました。」
価格改定の浸透、主力・付加価値商品の拡販、海外売上の寄与が加工食品事業の増収につながった。加工食品事業は売上高5.7％増、営業利益25.6％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、価格改定の浸透に加え、主力商品や新たな付加価値商品を拡販したことや、海外での売上げも寄与し増収となりました。営業利益は、原材料・仕入れコストなどの高騰によるコストアップが続くなか、価格改定効果などにより増益となりました。」
国内の収益基盤再構築に向けた価格改定が浸透し、主力・付加価値商品の拡販や海外売上とともに増収・増益に寄与した。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上高は、価格改定を進めたことに加え、主力商品や新たな付加価値商品を拡販したことや、海外での売上げも伸長し増収となりました。営業利益は、価格改定効果やタイ子会社の業績改善があったものの、原材料・仕入れコストや動力燃料費の高騰などコストアップが響き、減益となりました。」
価格改定を実行し売上増に寄与した一方、原材料・仕入れコストや動力燃料費の高騰を吸収しきれず加工食品事業は減益となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、価格改定効果やタイ子会社の業績回復があったものの、原材料費高騰、円安などによる仕入れコストの増加、生産工場におけるエネルギーコストの大幅な上昇などにより、減益となりました。」
国内の収益基盤再構築に向けた価格改定が効果を示している一方、原材料費、円安、エネルギーコストの上昇により加工食品事業は減益となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、価格改定効果やタイ子会社の業績回復があったものの、原材料費高騰及び円安などによる仕入れコストに加え、生産工場におけるエネルギーコストの大幅な上昇により、全体では減益となりました。」
国内の収益基盤再構築に向けた価格改定が実際に効果を発揮したことを記載している。一方、原材料費、円安、エネルギーコストの上昇により事業全体は減益となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、価格改定等を進めたものの原材料費高騰及び円安、原油高等による仕入れコストの大幅な上昇により国内事業は苦戦しましたが、タイ子会社が大きく回復し、全体では増益となりました。」
国内収益基盤の再構築に向け、価格改定等を実際に進めていることを記載している。一方、原材料費等の大幅な上昇により国内事業は苦戦した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「高騰が続くコストに対して適正な価格改定の実施、独自の装置開発によるコストの削減と品質の差別化、高い付加価値に適した価格帯の形成による収益基盤の再構築を図ります。」
国内収益力向上の施策を、経営基盤・事業構造の変革という一般方針から、価格改定、独自装置、品質差別化、価格帯形成による収益基盤再構築へ具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「国内では経営基盤の強化や事業構造変革により収益力を向上する。」
国内戦略として、経営基盤強化と事業構造変革による収益力向上を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「国内では経営基盤の強化や事業構造の変革により収益力を向上する。」
WeWill 2021における国内戦略として、経営基盤強化と事業構造変革による収益力向上を再確認している。 - FY2019初出有価証券報告書
「国内では経営基盤の強化や事業構造の変革により収益力を向上する。」
新中期計画における国内戦略として、既存事業の強化に加え、経営基盤強化と事業構造変革を収益力向上の手段として明示している。