人材の確保・育成と定着率向上
FY2016に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに109社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社の経営戦略を実現し、持続的な事業の成長や企業価値の向上を図るためには、人材が最も重要な経営資源であり、事業環境の変化に柔軟に対応するため、性別や国籍に関係なく能力や人物本位の人財登用を実施しております。持続的な成長と企業価値の向上のために、多様性を重視し、心理的安全性の高い職場で、一人ひとりが自分らしさを発揮して働ける環境整備に努めております。」
従来の採用・育成・定着方針に加え、能力・人物本位の登用、多様性、心理的安全性、eラーニング、年代別キャリア開発研修、リスキリング等の人材施策を体系的に開示している。女性管理職比率については2030年6月30日までに8％以上の目標に対し、実績7.0％を示している。 - 2026-09-05再掲株主総会
「当社は、事業を拡大して行く上で、人材の確保・育成は重要な経営課題であると認識しております。」
事業拡大に伴う人材の確保・育成を重要課題とする方針を継続している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「具体的には、キャリア採用の推進、女性活躍と管理職への登用、高年齢者の活躍推進、外国人人材の活用、障がい者雇用の推進を行っています。また、従業員の働きがいの向上のため、残業時間の短縮や年間休日を2025年度は120日に増加、2028年までに128日に増加させる予定です。」
年間休日について、2025年度120日に加え、2028年までに128日へ増加させる計画を示した。また、女性活躍、外国人人材、障がい者雇用等の人材活用施策を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「具体的には、キャリア採用の推進、女性活躍と管理職への登用、高年齢者の活躍推進、外国人人材の活用、障がい者雇用の推進を行っています。また、従業員の働きがいの向上のため、残業時間の短縮や年間休日を従来105日から112日に増加、2025年までに120日に増加させる予定です。」
採用・人材活用の対象を具体化し、年間休日120日化に加えて、女性管理職比率について2030年6月30日までに8％以上、当事業年度実績5.6％という目標・実績を新たに開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的には、キャリア採用の推進、女性活躍と管理職への登用、高年齢者の活躍推進、外国人人材の活用、障がい者雇用の推進を行っています。また、従業員の働きがいの向上のため、残業時間の短縮や年間休日を従来105日から112日に増加、2025年までに120日に増加させる予定です。」
従来の採用・育成・定着方針に加え、キャリア採用、女性・高年齢者・外国人・障がい者の活用を具体化した。年間休日を105日から112日に増やし、2025年までに120日へ増加させる計画も示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人材の採用・育成について、新卒採用、中途採用共に強化することで、マネジメント力を高めていきます。さらに、今後も職場環境の改善を段階的に進め、人事制度を軸として業績優秀な社員のモチベーション向上に努め、更なる従業員の定着率向上を図っていく所存であります。」
新卒・中途採用の強化、職場環境改善、人事制度、研修等を通じた人材確保・育成と定着率向上の方針を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「前事業年度末に比べて従業員数が29名増加しております。主な理由は、業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものです。」
従業員数が前事業年度末比29名増加し、業容拡大に伴う期中採用の増加が理由として明示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「前事業年度末に比べて従業員数が27名増加しております。主な理由は、業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものです。」
従業員数が前事業年度末比27名増加し、業容拡大に伴う期中採用の増加が理由として明示された。事業拡大に対応する人材確保が人数面で進展している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後も職場環境の改善を段階的に進め、人事制度を軸として業績優秀な社員のモチベーション向上に努め、従業員の定着率向上を図っていく所存であります。また、社内外の研修等により学習の機会を与えること、学習したことをビジネスで実践する機会を与えること等を通じて、やり甲斐ある職場作りに努めていく所存であります。」
職場環境、人事制度、研修、実践機会を通じた人材の確保・育成と定着率向上の方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「従業員の待遇の向上に取り組んでいること等に伴い労務費が増加したこと」
従業員の待遇向上への取り組みを継続していることを、労務費増加の要因として記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「従業員の待遇の向上に取り組んでいること等に伴い労務費が増加した」
従業員の待遇向上への取り組みを継続していることを、労務費増加の要因として記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「従業員の待遇の向上に取り組んでいること等に伴い労務費が増加した」
従業員の待遇向上への取り組みを継続していることを、労務費増加の要因として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後も職場環境の改善を段階的に進め、人事制度を軸として業績優秀な社員のモチベーション向上に努め、従業員の定着率向上を図っていく所存であります。また、社内外の研修等により学習の機会を与えること、学習したことをビジネスで実践する機会を与えること等を通じて、やり甲斐ある職場作りに努めていく所存であります。」
職場環境、人事制度、研修、実践機会を通じた人材の確保・育成と定着率向上の方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後も職場環境の改善を段階的に進め、人事制度を軸として業績優秀な社員のモチベーション向上に努め、従業員の定着率向上を図っていく所存であります。また、社内外の研修等により学習の機会を与えること、学習したことをビジネスで実践する機会を与えること等を通じて、やり甲斐ある職場作りに努めていく所存であります。」
事業拡大の前提として、職場環境、人事制度、研修、実践機会を通じた人材確保・育成を掲げている。