原材料価格高騰と数量確保
FY2016に初出。23回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-11-13。
和弘食品がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。142社中104社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに44社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「調味料業界におきましては、原材料価格の高騰、エネルギーコストの上昇による食品価格の値上げが継続しており、消費者の節約志向が強まり、事業を取り巻く環境は依然として厳しい状況が続いております。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰と食品価格の値上げが継続し、消費者の節約志向も強まっていると記載された。 - 2026-05-15悪化決算
「原材料価格の高騰、エネルギーコストの上昇による食品価格の値上げが継続しており、消費者の節約志向が強まり、事業を取り巻く環境は依然として厳しい状況にあります。」
原材料・エネルギーコスト上昇と消費者の節約志向による厳しい環境が通期開示でも継続した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「国内調味料業界におきましては、原材料価格の高騰、エネルギーコストの上昇による食品価格の値上げが継続しており、消費者の節約志向が強まり、事業を取り巻く環境は依然として厳しい状況が続いております。」
原材料価格高騰・エネルギーコスト上昇による値上げが継続し、消費者の節約志向も強まっているとして、国内需要・コスト環境の厳しさを示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方、不安定な国際情勢を背景とした資源価格の高騰や金融・為替市場の動向が国内経済や物価に影響を及ぼすなど事業を取り巻く環境は依然として厳しい状況が続いています。」
不安定な国際情勢を背景とする資源価格高騰と金融・為替市場の動向を、事業環境の厳しさとして引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方、不安定な国際情勢を背景とした資源価格の高騰や金融・為替市場の動向が国内経済や物価に影響を及ぼす状況が続いています。」
不安定な国際情勢を背景とする資源価格高騰と金融・為替市場の動向が、引き続き国内経済や物価に影響する状況として記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「原油相場や食糧資源価格が高騰し、燃料価格の高騰、原材料の仕入価格の高騰に加え、食料資源の需給切迫による数量確保が困難となった場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。そのため、複数の仕入先からの原材料購入により、原材料の安定的な確保と最適な価格での調達に努めております。また、生産性向上による原価低減及び可能な限りの製品価格の改定により対処しております。」
原材料・燃料価格高騰と数量確保リスクを継続し、複数仕入先、生産性向上、原価低減、製品価格改定を対処策としている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、再び感染症拡大の兆しや、エネルギー価格の高騰に起因する原材料や物流コストの上昇、急激な為替変動など、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
感染症再拡大の兆し、エネルギー価格高騰に伴う原材料・物流コスト上昇、急激な為替変動による不透明感が引き続き示されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、ウクライナ情勢の深刻化や円安の進行等により、エネルギー価格の高騰に起因する原材料や物流コストの上昇もあり、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
ウクライナ情勢の深刻化や円安に加え、エネルギー価格高騰を起点とする原材料・物流コスト上昇が示され、コスト・供給環境の厳しさが続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、世界経済は、新型コロナウイルスワクチン接種が進んでいる米国等を中心に、経済の回復傾向がみられておりましたが、ロシアのウクライナ侵攻等でエネルギー・鉱物・食料などの価格上昇、素原材料や部品などの調達制約等あり回復ペースは鈍化傾向にあります。」
従来の原材料価格高騰・数量確保リスクに加え、ウクライナ侵攻等によるエネルギー・鉱物・食料価格の上昇、素原材料・部品の調達制約が明示され、供給・コスト環境の厳しさが強まっている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「一方、世界経済は新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により厳しい状況は依然として継続しているものの、北米や欧州等の先進国を中心に行動制限が緩和され、景気は回復基調を維持しております。しかしながら、サプライチェーンの混乱やエネルギーコストの上昇、ウクライナ問題による国際情勢の緊迫化など、先行きについては不透明な状況にあります。」
従来の原材料・資源価格リスクに加え、サプライチェーン混乱、エネルギーコスト上昇、ウクライナ問題による供給・コスト環境の不透明要因が示された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方、世界経済は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大が進みましたが、先進国を中心にワクチン接種が促進されたことで経済活動の再開が進み、景気は回復基調を維持しております。しかしながら、米中貿易摩擦の長期化、資源価格の上昇、半導体をはじめとする部材の供給不足による景気への影響が懸念され、先行きについては不透明な状況にあります。」
資源価格の上昇に加え、半導体をはじめとする部材の供給不足が新たな懸念要因として示され、原材料・数量確保を含む供給環境のリスクが広がっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一方、世界経済は、新型コロナウイルス感染症拡大防止策の効果により先進国を中心に景気は持ち直しつつありますが、感染力の強い変異株により新型コロナウイルス感染症の再拡大が懸念されることや、半導体不足・原材料価格の高騰など、先行きについては不透明な状況にあります。」
原材料価格の高騰が世界経済の不透明要因として明示され、原材料価格リスクに関する外部環境の厳しさが強まっている。 - FY2021対処有価証券報告書
「そのため、複数の仕入先からの原材料購入により、原材料の安定的な確保と最適な価格での調達に努めております。また、仕入先との価格交渉、生産性向上による原価低減及び可能な限りの製品価格の改定により対処しております。」
原材料価格・数量確保リスクに対し、複数仕入先、価格交渉、生産性向上、製品価格改定を対処策として明示した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「調味料業界におきましては、引き続き原材料価格の上昇、人手不足や社会構造の変化を背景とした人件費及び物流費の上昇など厳しい環境が続いております。」
原材料価格、人件費、物流費の上昇による調味料業界の厳しい環境が引き続き記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「調味料業界におきましては、引き続き原材料価格の上昇、人手不足や社会構造の変化を背景とした人件費及び物流費の上昇など厳しい環境が続いております。」
原材料価格の上昇が継続し、人手不足・社会構造の変化を背景とする人件費・物流費の上昇とともに、業界の厳しい環境として実際に表れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「また、調味料業界におきましては、引き続き原材料価格の上昇、人手不足や雇用環境の改善などを背景とした人件費及び物流費の上昇などで厳しい状況となっております。」
原材料価格の上昇が、人件費・物流費の上昇とともに調味料業界の厳しい状況として引き続き現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「また、調味料業界におきましては、引き続き原材料価格の上昇、人手不足や雇用環境の改善などを背景とした人件費及び物流費の上昇などで厳しい状況となっております。」
原材料価格の上昇が人件費・物流費の上昇とともに業界の厳しい状況として継続している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「調味料業界につきましては、引き続き原材料価格の上昇、人手不足や雇用環境の改善などを背景とした人件費及び物流費の上昇などで厳しい状況となっております。」
原材料価格の上昇が継続し、人件費・物流費の上昇とともに業界の厳しい状況として実際に表れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、原材料価格の上昇、雇用環境の改善などを背景とした人件費の増加に加え、物流費の上昇が影響し減益となりました。」
原材料価格の上昇が実際に人件費・物流費の上昇とともに減益要因となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原油相場や食糧資源価格が高騰し、重油価格の高騰、原材料の仕入価格の高騰に加え、食料資源の需給切迫による数量確保が困難となった場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
原油・食糧資源価格、原材料仕入価格の高騰や数量確保困難を、引き続き業績リスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油相場や食糧資源価格が高騰し、重油価格の高騰、原材料の仕入価格の高騰に加え、食料資源の需給切迫による数量確保が困難となった場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
原油・食糧資源価格の上昇、原材料価格の上昇、数量確保困難を業績リスクとして挙げている。