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和弘食品(2813)・事実対処直近の決算(2026-11-13)では「悪化」

自己資本比率の低下

FY2017-Q3に初出。34回の記載のうち19回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載は2026-11-13。

34記載
10年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2020-Q3 – FY2021対処FY2025-H1 – FY20262017: 420172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
自己資本比率の変動推移56社が書いているテーマ・逆風7社・追い風1社

和弘食品がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2025年)より7年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。56社中11社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている56社のうち14社を表示しています。上の文は56社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-11-13悪化決算

    「2027年3月期中間期 17,197 10,495 61.0」

    自己資本比率は前年度末の62.5%から61.0%へ低下した。
  2. FY2026対処有価証券報告書

    「自己資本比率(%) 46.8 55.5 56.1 58.7 62.5」

    自己資本比率は前年度の58.7%から62.5%へ上昇し、財務基盤の改善が続いた。
  3. 2026-05-15対処決算

    「自己資本比率(%) 46.8 55.5 56.1 58.7 62.5」

    自己資本比率は58.7%から62.5%へ上昇した。
  4. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 58.1 60.2 58.7」

    自己資本比率は前年度末の58.7%から60.2%へ上昇した。
  5. FY2025対処有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 42.8 46.8 55.5 56.1 58.7」

    自己資本比率は前年度の56.1%から58.7%へ上昇し、財務基盤の改善が続いた。
  6. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 52.1 58.1 56.1」

    自己資本比率は前年度末の56.1%から58.1%へ上昇した。
  7. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 51.6 51.8 55.5」

    自己資本比率は51.8%となり、前年同期間の51.6%を上回った一方、前年度末の55.5%を下回った。
  8. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 55.0 52.1 55.5」

    自己資本比率は52.1%となり、前年度末の55.5%を下回った。
  9. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 50.8 51.5 55.5」

    自己資本比率は前年度末の55.5%から51.5%へ低下した。
  10. FY2023対処有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 48.8 43.3 42.8 46.8 55.5」

    自己資本比率は前年度の46.8%から55.5%へ上昇し、低下傾向からの改善が続いた。
  11. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 40.2 51.6 46.8」

    自己資本比率は前年同期間の40.2%、前年度末の46.8%を上回る51.6%となった。
  12. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 42.2 55.0 46.8」

    自己資本比率は前年同期間の42.2%、前年度末の46.8%を上回る55.0%となった。
  13. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 43.6 50.8 46.8」

    自己資本比率は前年同四半期の43.6%、前年度末の46.8%を上回る50.8%となった。
  14. FY2022対処有価証券報告書

    「自己資本比率(%) 51.1 48.8 43.3 42.8 46.8」

    自己資本比率は前年度の42.8%から46.8%へ上昇し、低下傾向が反転した。
  15. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 38.6 40.2 42.8」

    自己資本比率は40.2%となり、前年度末の42.8%を下回った。
  16. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 41.4 42.2 42.8」

    自己資本比率は42.2%となり、前年度末の42.8%を下回った。
  17. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 44.0 43.6 42.8」

    自己資本比率は前年同四半期の44.0%からは低いものの、前年度末の42.8%から43.6%へ上昇した。
  18. FY2021悪化有価証券報告書

    「自己資本比率(%) 56.5 51.1 48.8 43.3 42.8」

    自己資本比率は前年度の43.3%から42.8%へ低下した。
  19. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 45.7 38.6 43.3」

    自己資本比率は前年同期の45.7%、前年度末の43.3%を下回る38.6%となった。
  20. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 48.9 41.4 43.3」

    自己資本比率は前年同期の48.9%から41.4%へ低下し、前年度末の43.3%も下回った。
  21. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 48.4 44.0 43.3」

    自己資本比率は前年同期の48.4%から44.0%へ低下し、前年度末の43.3%との比較では上昇した。
  22. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 46.6 45.7 48.8」

    自己資本比率は前年度末の48.8%から45.7%へ低下し、前年同期の46.6%および前四半期の48.9%も下回った。
  23. FY2020-Q2対処有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 49.9 48.9 48.8」

    自己資本比率は前年度末の48.8%から48.9%へわずかに上昇した。
  24. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 52.0 48.4 48.8」

    自己資本比率は前年度末の48.8%から48.4%へ低下した。
  25. FY2019悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 64.5 61.5 56.5 51.1 48.8」

    自己資本比率は前年度の51.1%から48.8%へ低下した。
  26. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 52.5 46.6 51.1」

    自己資本比率は前年度末の51.1%から46.6%へ低下した。
  27. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 53.4 49.9 51.1」

    自己資本比率は前年度末の51.1%から49.9%へ低下した。
  28. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 57.6 52.0 51.1」

    自己資本比率は前年度末の51.1%から52.0%へ上昇した。
  29. FY2018悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 70.0 64.5 61.5 56.5 51.1」

    自己資本比率は前期の56.5%から51.1%へ低下した。
  30. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 53.8 52.4 56.5」

    自己資本比率は前期末の56.5%から52.4%へ低下し、前回開示の53.4%からも低下した。
  31. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 58.2 53.4 56.5」

    自己資本比率は前期末の56.5%から53.4%へ低下した。
  32. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 60.3 57.6 56.5」

    自己資本比率は前年同期の60.3%からは低いものの、前期末の56.5%から57.6%へ上昇した。
  33. FY2017悪化有価証券報告書

    「自己資本比率(%)61.5 56.5」

    自己資本比率は前期末の61.5%から56.5%へ低下した。
  34. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 60.0 53.8 61.5」

    第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は53.8%で、前連結会計年度末の61.5%から低下している。
一緒に動いた変遷

「海外事業に伴う為替変動」は、この変遷が動いた34回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

191816161515★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外事業に伴う為替変動19回
  3. 2純資産残高の減少18回
  4. 3国内の業務用調味料市場の開拓・拡大16回
  5. 4業務用製品販売を中心とした売上増加16回
  6. 5北米全域の業務用調味料市場への展開15回
  7. 6生産性・生産能力の向上と製造原価低減15回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
和弘食品の次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-13の決算で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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