人手不足・人件費・物流費上昇による利益圧迫
FY2018に初出。16回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-11-13。
和弘食品がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。126社中81社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに18社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「国内調味料業界におきましては、原材料価格の高騰、エネルギーコストの上昇による食品価格の値上げが継続しており、消費者の節約志向が強まり、事業を取り巻く環境は依然として厳しい状況が続いております。」
原材料・エネルギーコストの上昇と食品価格の値上げ、消費者の節約志向による厳しい事業環境を引き続き示している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、為替相場の円安に起因する原材料や物量コストの価格高騰の影響を受けつつも、雇用や所得環境の改善による個人消費やインバウンド需要の回復もあり堅調に推移しています。」
円安に起因する原材料・物流コストの価格高騰が、当中間連結会計期間の国内経済に実際に影響していると記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境は、引続き原材料価格の上昇、人手不足や社会構造の変化を背景とした人件費及び物流費の上昇など厳しい環境が続くと思われます。」
原材料価格、人手不足、人件費・物流費の上昇による利益圧迫要因を引き続き認識している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、再び感染症拡大の兆しや、エネルギー価格の高騰に起因する原材料や物流コストの上昇、急激な為替変動など、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格高騰に起因する原材料・物流コスト上昇が続く厳しい環境を、急激な為替変動とともに継続して示している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、ウクライナ情勢の深刻化や円安の進行等により、エネルギー価格の高騰に起因する原材料や物流コストの上昇もあり、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格高騰に起因する原材料・物流コスト上昇が、当四半期の事業環境において実際に生じている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、主要販売先である外食市場向けが新型コロナウイルス感染症の影響を受けていることから販売に大きな打撃を受けており、また、原材料価格の上昇、人手不足や雇用環境の改善を背景とした人件費及び物流コストの上昇等、コスト高により利益の確保が厳しい状況が続いております。」
外食販売の低迷に加え、原材料、人件費、物流コストの上昇が利益確保を困難にする要因として通期でも継続している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、主要販売先である外食市場向けが新型コロナウイルス感染症の影響を受けていることから販売に大きな打撃を受けており、また、原材料価格の上昇、人手不足や雇用環境の改善を背景とした人件費及び物流コストの上昇等、コスト高により利益の確保が厳しい状況が続いております。」
外食販売の減少に加え、原材料、人件費、物流コストの上昇が利益確保を困難にする要因として実際に継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「調味料業界におきましては、引き続き原材料価格の上昇、人手不足や社会構造の変化を背景とした人件費及び物流費の上昇など厳しい環境が続いております。」
人手不足・社会構造の変化を背景とする人件費・物流費の上昇が、原材料価格の上昇とともに業界の厳しい環境として継続している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「調味料業界におきましては、引き続き原材料価格の上昇、人手不足や社会構造の変化を背景とした人件費及び物流費の上昇など厳しい環境が続いております。」
人手不足・社会構造の変化を背景とした人件費および物流費の上昇が、原材料価格の上昇とともに業界の厳しい環境として実際に継続している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「国内においては、原材料価格の上昇、雇用環境の改善などを背景とした人件費の増加に加え、物流費の上昇が影響して減益となったものの、海外子会社において、売上高の拡大による工場稼働率の上昇により製造原価率が低減し損失額が大幅に改善いたしました。」
国内では原材料価格、人件費、物流費の上昇が実際に減益要因となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、原材料価格の上昇、雇用環境の改善などを背景とした人件費の増加に加え、物流費の上昇が影響し減益となりました。」
原材料価格、人件費、物流費の上昇が実際に営業利益の減益要因となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、原材料価格の上昇、雇用環境の改善などを背景とした人件費の増加に加え、幹部社員の採用を行い、更に物流費の上昇が影響し減益となりました。」
原材料価格、人件費、物流費の上昇に加え、幹部社員の採用費用が実際に営業減益の要因となった。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループの経営に影響を与える大きな要因として、原材料価格の上昇、人手不足や雇用環境の改善を背景とした人件費及び物流コストの上昇等、コスト高により利益の確保が厳しい状況が続いております。」
原材料価格リスクとは別に、人手不足・雇用環境の改善を背景とした人件費および物流コストの上昇を、利益確保を困難にする要因として初めてまとまって記載している。