海外事業に伴う為替変動
FY2016に初出。36回の記載のうち19回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-13。
和弘食品がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より9年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。140社中78社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに32社。
- 2026-11-13顕在化決算
「為替差益 3,290 －」
前年中間期に計上した為替差益が当中間期にはなく、為替差損5,299千円を計上したため、為替変動のマイナス影響が実績に表れた。 - FY2026悪化有価証券報告書
「為替差損 － 19,891」
前年の為替差益から転じ、当年度は19,891千円の為替差損を計上し、為替変動のマイナス影響が実績に表れた。 - 2026-05-15悪化決算
「為替差益 9,445 － 営業外費用 支払利息 14,838 28,901 為替差損 － 19,891」
前年の為替差益から当期の為替差損へ転じ、為替変動のマイナス影響が実績化した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「為替差益 28,793 3,290」
為替差益は前年同期の28,793千円から3,290千円へ減少し、為替変動によるプラス影響が縮小した。 - FY2025対処有価証券報告書
「為替差益 － 9,445」
前年同期の為替差損から転じ、当年度は9,445千円の為替差益を計上した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「為替差益 － 28,793 為替差損 45,739 －」
前年同期の為替差損45,739千円から、当中間連結会計期間は為替差益28,793千円となり、為替変動による実績上のマイナス影響が解消した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 - 25,331」
前年同期間の為替差益41,632千円に対し、当第3四半期連結累計期間は25,331千円の為替差損となり、為替変動のマイナス影響が実績に表れている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、為替差損を45百万円計上し経常利益は157百万円（同18.8％減）となりました。」
日本セグメントで45百万円の為替差損を計上し、経常利益は前年同期間比18.8％減となった。前年同期の為替差益計上から、為替変動のマイナス影響が継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「為替差益 9,115 － 為替差損 － 32,665」
前年同期の為替差益9,115千円から、当第1四半期は為替差損32,665千円となり、為替変動による実績上のマイナス影響が発生した。 - FY2023対処有価証券報告書
「為替差益 8,711 39,517」
為替差益は前年度の8,711千円から当年度の39,517千円へ増加し、為替変動による実績上のプラス影響が拡大した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 1,920 41,632」
為替差益は前年同期間の1,920千円から41,632千円へ増加し、為替変動による実績上のプラス影響が拡大した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 807 13,720」
当第2四半期連結累計期間は為替差益13,720千円となり、前年同期の807千円から増加した。為替変動による実績上のマイナス影響は緩和された。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、為替差益9百万円の影響により、27百万円（前年同期間は経常損失67百万円）となりました。」
日本セグメントでは為替差益9百万円が経常利益に寄与し、前年同期間の経常損失から改善した。 - FY2022対処有価証券報告書
「営業外収益 受取利息 13 受取配当金 2,415 為替差益 8,711」
前年度の為替差損1,418千円から、当年度は為替差益8,711千円となり、為替変動によるマイナス影響は緩和された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 1,920」
当第3四半期累計期間は1,920千円の為替差益となり、前年同期の為替差損から為替変動によるマイナス影響が緩和された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 207 42」
為替差損は前年同四半期の207千円から42千円へ減少し、為替変動によるマイナス影響が縮小した。 - FY2021対処有価証券報告書
「そのため、海外営業取引については卸会社を経由して為替変動の影響を受けにくい取引体制を構築するなどして対処しております。」
為替変動リスクに対し、卸会社を経由して影響を受けにくくする取引体制を構築している。年間の為替差損は前年の2,767千円から1,418千円へ減少した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 1,838 2,220」
為替差損は前年同期の1,838千円から2,220千円へ増加し、為替変動によるマイナス影響が拡大した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 3,320 1,318」
為替差損は前年同期の3,320千円から当第2四半期連結累計期間の1,318千円へ減少し、マイナス影響が縮小した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 3,858 207」
為替差損は前年同期の3,858千円から207千円へ減少した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 3,858 207」
為替差損は前年同期の3,858千円から当第1四半期連結累計期間の207千円へ減少した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 2,451 1,838」
為替差損は前年同期の2,451千円から当第3四半期連結累計期間の1,838千円へ減少し、為替変動によるマイナス影響が縮小した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 － 3,320」
前年同期の為替差益841千円に対し、当第2四半期連結累計期間は3,320千円の為替差損となり、為替変動のマイナス影響が再び発生した。 - FY2019対処有価証券報告書
「為替差損 3,647 1,623」
為替差損は前年度の3,647千円から当年度の1,623千円へ減少し、為替変動によるマイナス影響は縮小した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 425 2,451」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は2,451千円となり、前年同期の425千円から増加した。為替変動のマイナス影響が拡大している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 565 841」
当第2四半期累計期間は841千円の為替差益となり、前年同期の為替差益565千円から増加したため、為替変動によるマイナス影響は表れていない。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「その主な要因は、営業損益の記述に加えて、主に受取保険金16百万円及び為替差益3百万円等の営業外収益が増加し増益となりました。」
前年の為替差損ではなく、当四半期は3百万円の為替差益を計上し、為替要因による業績悪化は緩和された。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「為替差損 2,731 3,647」
当年度に3,647千円の為替差損を計上し、為替変動のマイナス影響が年間実績に表れた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 2,172 425」
当第3四半期連結累計期間にも425千円の為替差損を計上しており、前四半期の為替差益から再び為替変動のマイナス影響が表れている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 - 565」
前年同期の為替差損から、当第2四半期連結累計期間は565千円の為替差益となり、為替要因による業績悪化が表れていない。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「その主な要因は、営業利益の記述に加えて、前期計上していた為替差損が無くなり、為替差益を484千円計上したことにより増益となりました。」
前期に発生していた為替差損がなくなり、当四半期は484千円の為替差益を計上したため、為替要因による業績悪化が緩和された。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、営業利益での記述に加えて為替差益が減少し為替差損が発生したことにより減益となりました。」
為替差益の減少から為替差損の発生へ進み、年間の経常利益減少要因として実際に表れた。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、営業利益の記述に加えて為替差益が減少し為替差損が発生したことにより減益となりました。」
為替差損の発生が経常利益の減益要因として引き続き実際に表れている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「経常損失は41百万円（前年同期は経常利益75百万円）となりました。その主な要因は、営業損失の計上に加えて為替差損の発生によるものです。」
前回の為替差益減少から進み、当四半期累計期間では為替差損が発生し、経常損失の要因となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「経常損失は21百万円（前年同四半期は経常利益34百万円）となりました。その主な要因は、営業損失の計上に加えて為替差益の減少によるものです。」
為替差益の減少が経常損失21百万円の要因として実際に表れており、為替変動の業績影響が発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外のグループ会社の現地通貨建ての資産・負債等は、連結財務諸表作成のために円換算されます。したがって、為替相場の変動により当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
為替変動リスクを記載しており、当期は為替差益が前期より減少し、為替換算調整勘定も119,609千円から2,480千円へ減少している。