日本人の1日1人あたり野菜摂取量を350g以上へ
FY2018に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
カゴメがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2024悪化有価証券報告書
「しかしながら、厚生労働省の調査では日本人の野菜摂取量は減少傾向が続いています。」
ベジチェックの累計測定回数は1,300万回を超えた一方、社会的目標である日本人の野菜摂取量350g以上にはまだ至らず、実際の摂取量は減少傾向が続いていると記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「野菜飲料においては、日本における野菜摂取量を「あと60ｇ増やす」ことを目指した『野菜をとろうキャンペーン』を推進し、積極的な販促活動を実施しました。」
野菜摂取量を350g以上へ引き上げる長期目標に向け、あと60g増やすキャンペーンと販促活動を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「野菜飲料においては、日本における野菜摂取量を「あと60ｇ増やす」ことを目指した『野菜をとろうキャンペーン』を推進し、積極的な販促活動を実施しました。」
日本人の野菜摂取量を増やす長期目標に向け、キャンペーンと販促活動を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「１日350gの野菜摂取の実現に向けて、2020年１月に「野菜をとろうキャンペーン」を立ち上げ、日本の野菜不足に本気で取り組むことを広く宣言しました。」
野菜摂取量350gの目標に向けたキャンペーンを第3次中期経営計画でも中核に据え、19社との連携、21回の共同企画、約340万人への情報発信へ展開した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「長期ビジョンの定量目標として、当社は「日本人の1日1人あたりの野菜摂取量を293gから厚生労働省の推奨する目標値350g以上にすること」」
日本人の1日1人あたり野菜摂取量を293gから350g以上へ引き上げる目標を継続して掲げている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「野菜飲料においては、日本における野菜摂取量を「あと60ｇ増やす」ことを目指した『野菜をとろうキャンペーン』を推進し、積極的に広告を投下しました。」
野菜摂取量をあと60g増やす目標に対し、キャンペーンの推進と積極的な広告投下を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「野菜飲料においては、日本における野菜摂取量を「あと60ｇ増やす」ことを目指した『野菜をとろうキャンペーン』を推進し、積極的に広告を投下しました。」
野菜摂取量をあと60g増やす目標に対し、キャンペーンの推進と積極的な広告投下を継続した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「日本における野菜摂取量を「あと60ｇ増やす」ことを目指した『野菜をとろうキャンペーン』を開始し、大規模な広告活動を実施しました。」
野菜摂取量をあと60g増やすという社会的目標に対し、キャンペーンと大規模広告を開始した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「日本人の１日１人あたりの野菜摂取量を293gから厚生労働省の推奨する目標値350g以上にすること」
日本人の野菜摂取量を293gから350g以上へ引き上げる社会的目標を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「日本人の1日1人あたりの野菜摂取量を293gから厚生労働省の推奨する目標値350g以上にすること」」
日本人の野菜摂取量を293gから350g以上へ引き上げる社会的目標を再確認している。 - FY2018初出有価証券報告書
「「日本人の1日1人あたりの野菜摂取量を293gから厚生労働省の推奨する目標値350g以上にすること」」
「野菜の会社」の実現に向け、1日1人あたり野菜摂取量を293gから350g以上へ引き上げる社会的目標を設定している。