カゴメ（2811）・施策前進
資源配分の最適化と成長を支える人材育成
FY2017に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2024。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
変化に対応する組織設計・人材育成による組織能力の継続強化104社が書いているテーマ・逆風0社・追い風104社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに48社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている104社のうち14社を表示しています。上の文は104社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「加えて、デジタル人材の育成にも引き続き取り組んでいます。研修や、公募型のITによる課題解決の体験などを通じ、デジタルスキルを向上させるとともに、そのスキルを業務やビジネスに適用できる人材を、2025年までに全従業員の20%まで増やす計画です。」
人材育成をデジタル人材の育成へ具体化し、2025年までに業務・ビジネスへデジタルスキルを適用できる人材を全従業員の20％まで増やす計画を示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「キャリア面談人数 610人 645人」
人材育成施策について、キャリア面談人数が2021年の610人から2022年の645人へ増加し、研修件数も33件から39件へ拡大した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年度は610名の面談を実施しました。また、人材育成担当は、経営へのブリッジの役割も担っています。」
自律的なキャリア構築を支援する人的資本施策として、人材育成担当による2021年度の面談実績610名を開示し、現場の声を経営・配置へつなげる仕組みを運用している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「③ 「働き方の改革」から「生き方改革」へ ・ダイバーシティの推進 ・総労働時間1,800時間に向けた取組み ・人事、研修制度改革 ・健康経営の推進」
成長を支える人材育成・配分の課題を、人事・研修制度改革、総労働時間、ダイバーシティ、健康経営を含む「生き方改革」へ再整理している。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成30年度は、以下７点の重点課題に取り組んでまいります。⑦ 資源配分の最適化 成長を支えるマネジメント構築、推進が出来る人材の育成と配分」
平成30年度の重点課題として、成長を支えるマネジメント構築と、それを推進できる人材の育成・配分を資源配分の最適化として初めて掲げている。