主要販売先への売上依存
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026。
トーメンデバイスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中29社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに32社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「売上高上位10社（関連企業含む）が売上高合計に占める割合は約71％と高い比率になっており、主要販売先の経営戦略の変更や業績などが、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
売上高上位10社への集中度が前年度の約70％から約71％へ上昇した。加えて、NEW H3C INFORMATION TECHNOLOGIES CO., LTD.の販売実績は778億77百万円、総販売実績の11.2％となっている。 - FY2025対処有価証券報告書
「売上高上位10社（関連企業含む）が売上高合計に占める割合は約67％と高い比率になっており、主要販売先の経営戦略の変更や業績などが、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
主要販売先への集中はなお高いとされるが、上位10社の売上割合は前年度の約70％から約67％へ低下している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「売上高上位10社（関連企業含む）が売上高合計に占める割合は約70％と高い比率になっており、主要販売先の経営戦略の変更や業績などが、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
主要販売先上位10社への売上集中度が前年度の約55％から約70％へ上昇し、顧客集中リスクが拡大している。 - FY2023対処有価証券報告書
「②販売先について 売上高上位10社（関連企業含む）が売上高合計に占める割合は約55％と高い比率になっており、主要販売先の経営戦略の変更や業績などが、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
主要販売先への集中はなお高いとされるが、上位10社の売上割合は前年度までの記載から約55％へ低下している。 - FY2022対処有価証券報告書
「O-film Global (HK) Trading Limited 56,700 16.8 59,251 11.3」
主要顧客であるO-film Global (HK) Trading Limitedの売上高は増加した一方、総販売実績に占める割合は16.8％から11.3％へ低下した。 - FY2020対処有価証券報告書
「売上高上位10社（関連企業含む）が売上高合計に占める割合は約66％と高い比率になっており、主要販売先の経営戦略の変更や業績などが、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
上位10社への売上集中度は前年度の約67％から約66％へ低下したが、なお高い比率として記載されている。 - FY2019対処有価証券報告書
「売上高上位10社（関連企業含む）が売上高合計に占める割合は約67％と高い比率になっており、主要販売先の経営戦略の変更や業績などが、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
上位10社への売上集中度は前年度の約70％から約67％へ低下したが、なお高い比率として記載されている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「売上高上位10社（関連企業含む）が売上高合計に占める割合は約70％と高い比率になっており、主要販売先の経営戦略の変更や業績などが、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
主要販売先上位10社の売上集中度が前年度の約60％から約70％へ上昇した。 - FY2017対処有価証券報告書
「売上高上位10社（関連企業含む）が売上高合計に占める割合は約60％と高い比率になっており、主要販売先の経営戦略の変更や業績などが、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
主要販売先への集中はなお高いとされるが、上位10社の割合は従来の約80％から約60％へ低下している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの販売先は、主に国内の大手電子・電気機器メーカー及びそれらの関連企業でありますが、売上高上位10社（関連企業含む）が売上高合計に占める割合は約80％と高い比率になっております。」
売上高上位10社が売上高合計の約80％を占めるとして、顧客集中を数値化している。