金利変動リスク
FY2018-Q2に初出。30回の記載のうち18回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-07-30。
トーメンデバイスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。96社中30社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに39社。
- 2026-07-30悪化決算
「 支払利息 343 1,216」
支払利息が前年同期の3億43百万円から12億16百万円へ増加し、金利負担の実績影響が拡大している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「支払利息(百万円) 1,798 2,066」
支払利息は前年度17億98百万円から20億66百万円へ増加し、借入金増加を背景に金利負担の実績影響が拡大している。 - 2026-04-24悪化業績予想の修正
「支払利息 1,798 2,066」
支払利息は前期の17億98百万円から20億66百万円へ増加し、金利負担の実績影響が拡大している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「支払利息 939 852」
支払利息は前年同期の9億39百万円から当中間連結会計期間の8億52百万円へ減少し、金利負担の実績影響は前年同期比で縮小した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「支払利息(百万円) 1,539 1,798」
支払利息は前年度15億39百万円から17億98百万円へ増加し、短期借入金の減少にもかかわらず金利負担の実績影響が拡大した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「支払利息 909 939」
支払利息は前年同期の9億09百万円から当中間連結会計期間の9億39百万円へ増加し、金利負担の実績影響が前年同期比で拡大している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「支払利息(百万円) 1,199 1,539」
支払利息は前年度11億99百万円から15億39百万円へ増加し、短期借入金の増加を背景に金利負担の実績影響が拡大した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「支払利息 843 1,131」
当第3四半期連結累計期間の支払利息は11億31百万円となり、前年同期の8億43百万円から増加した。借入金増加を背景に、金利負担の実績影響が拡大している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「支払利息 340 909」
当第2四半期連結累計期間の支払利息は9億09百万円となり、前年同期の3億40百万円から増加した。借入金に関連する金利負担の実績影響が前年同期比で拡大している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「支払利息 75 451」
支払利息は前年同期の75百万円から当第1四半期連結累計期間の451百万円へ増加し、借入金増加を背景に金利負担の実績影響が拡大している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、当社グループの支払利息および債権売却損は、次のとおりであります。支払利息(百万円)108 1,199」
支払利息は前年度1億08百万円から当年度11億99百万円へ増加した。短期借入金の増加を背景に、金利変動・資金調達に伴う負担の実績影響が拡大している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「支払利息 77 843」
支払利息は前年同期の77百万円から当第3四半期連結累計期間の843百万円へ増加し、借入金増加を背景に金利負担の実績影響が拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「支払利息 42 340」
支払利息は前年同期の42百万円から当第2四半期連結累計期間の340百万円へ増加し、借入金増加を背景に金利負担の実績影響が拡大している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「支払利息 15 75」
支払利息は前年同期の15百万円から当第1四半期連結累計期間の75百万円へ増加し、借入金増加を背景に金利負担の実績影響が拡大している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「支払利息(百万円) 17 108 債権売却損(百万円) 3 484」
支払利息は17百万円から108百万円へ、債権売却損は3百万円から484百万円へ増加し、資金調達に関連する金融費用の実績影響が拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「支払利息 9 77」
支払利息は前年同期の9百万円から当第3四半期連結累計期間の77百万円へ増加し、借入金増加を背景に金利負担の実績影響が拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「支払利息 6 42」
支払利息は前年同期の6百万円から当第2四半期連結累計期間の42百万円へ増加し、借入金増加に伴って金利負担の実績影響が拡大している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「支払利息 3 15」
支払利息は前年同期の3百万円から当第1四半期連結累計期間の15百万円へ増加し、借入金増加に伴って金利負担の実績影響が拡大している。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、当社グループの支払利息および債権売却損は、次のとおりであります。 区分 連結会計年度 2020年3月期 2021年3月期 支払利息(百万円) 55 17 債権売却損(百万円) 14 3」
短期借入金は再増加したものの、支払利息は55百万円から17百万円、債権売却損は14百万円から3百万円へ減少した。金利負担の実績影響は縮小している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「支払利息 53 9」
支払利息は前年同期の53百万円から当第3四半期連結累計期間の9百万円へ減少し、金利負担の実績影響は前年同期比で縮小した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「支払利息 47 6」
支払利息は前年同期の47百万円から当第2四半期連結累計期間の6百万円へ減少し、金利負担の実績影響は前年同期比で縮小した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「支払利息 45 3」
支払利息は前年同期の45百万円から当四半期の3百万円へ減少し、金利負担の実績影響は前年同期比で縮小した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度の営業外費用は、前連結会計年度より5億8百万円減少し、9億33百万円(前年同期比235.8%増)となりました。この主な要因は、支払利息の減少(3億36百万円)および為替差損の減少(1億24百万円)によるものであります。」
支払利息は前年度391百万円から55百万円へ減少し、借入金の減少とともに金利負担の実績影響が縮小した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「支払利息 296 53」
当第3四半期連結累計期間の支払利息は53百万円となり、前年同期の296百万円から減少した。借入金減少に伴い、金利負担の実績影響は前年同期比で縮小している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「支払利息 185 47」
当第2四半期連結累計期間の支払利息は47百万円となり、前年同期の185百万円から減少した。金利負担の実績影響は前年同期比で縮小している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「支払利息 74 45」
支払利息は前年同期の74百万円から45百万円へ減少しており、当四半期の金利負担実績は前年同期比で縮小している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「借入金は主に短期的な運転資金の調達を目的としており、金利の変動リスクに晒されております。」
金利変動リスクを継続して記載するとともに、支払利息は前年度214百万円から当年度391百万円へ増加している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「借入金は主に短期的な運転資金の調達を目的としており、金利の変動リスクに晒されております。」
短期借入金に伴う金利変動リスクを金融商品のリスクとして引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「・ 金利の変動」
金利の変動を経営成績に重要な影響を与える要因として引き続き列挙している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「金利の変動」
経営成績に重要な影響を与える要因として、金利の変動を新たに明示している。