半導体・電子部品の価格変動リスク
FY2016に初出。38回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-07-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。15社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2026価格高騰の通期業績寄与有価証券報告書
「また、メモリ製品の価格高騰もあり、収益性の向上に努めたことから、営業利益は187億84百万円（同84.7％増）、経常利益は133億22百万円（同80.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は100億15百万円（同79.2％増）となりました。」
メモリ製品の価格上昇基調が通期では価格高騰と表現され、収益性向上および営業利益等の増加に結び付いた実績として記載されている。 - FY2026-H1メモリー価格高騰と収益性向上有価証券報告書
「また、メモリー製品の価格高騰もあり、収益性の向上に努めたことから、営業利益は81億67百万円（同36.4％増）、経常利益は69億97百万円（同26.0％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は47億79百万円（同18.8％増）となりました。」
メモリー製品の価格上昇基調が価格高騰と表現され、収益性向上と営業利益等の増加に結び付いた実績として記載されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において当社主要取扱製品であるメモリー製品が価格上昇基調であったこと」
メモリー価格の上昇基調が続く一方、市況全体の本格回復には乏しい状況とされており、需給による半導体価格変動の構図を継続して記載している。 - FY2025-H1メモリー価格上昇基調の継続有価証券報告書
「当社主要取扱製品であるメモリー半導体が価格上昇基調であったこと」
前年度に記載されたサプライヤーの生産調整による価格回復から、当中間連結会計期間でもメモリー半導体の価格上昇基調が続いていると記載している。 - FY2024価格回復も本格的な市況回復には未到達有価証券報告書
「当社の主要製品であるメモリー製品はサプライヤーの生産調整による価格回復はあるものの本格的な市況回復には至っておらず、当社グループを取り巻く事業環境は厳しい状況が継続しております。」
供給メーカーの生産調整によるメモリー価格の回復がみられる一方、本格的な市況回復には至っていないと記載している。 - FY2024-Q3メモリー価格上昇基調への転換有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、車載ビジネスおよびSiP（システム・イン・パッケージ）ビジネスの売上拡大と供給メーカーによる減産効果もあり、当第３四半期連結会計期間において当社主要取扱製品であるメモリー製品に価格上昇基調がみられたものの、既存のデータセンター・ストレージ、PC、スマートフォン向け販売が伸び悩み、売上高は2,674億94百万円（前年同期比19.5％減）、営業利益は71億19百万円(同34.0％減）、経常利益は44億86百万円（同23.5％減）となりました。」
従来の供給過剰・価格下落局面から、供給メーカーの減産効果等により当第３四半期会計期間にはメモリー製品に価格上昇基調がみられたと記載している。一方、既存のデータセンター・ストレージ、PC、スマートフォン向け販売は伸び悩んでいる。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「エレクトロニクス業界におきましては、車載向け半導体の供給不足の緩和は見られたものの、PC、スマートフォン、サーバー等の最終需要の回復力は鈍く、在庫調整の進展も従来見通しより緩やかに留まる懸念がでてきておりますが、生成AIの成長に期待の高まりから、AIサーバーのデータ量増大に対応した高性能メモリーの需要が拡大しております。」
車載向け供給不足の緩和がみられる一方、PC・スマートフォン・サーバー等の最終需要の回復力が鈍く、在庫調整の遅れへの懸念が示された。生成AIに対応する高性能メモリー需要の拡大も併記されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「エレクトロニクス業界におきましては、車載やデータセンター向けサーバー需要は堅調に推移したものの、テレビ、PC等の消費者向け需要に一服感があり、世界的にスマートフォン需要にも減速感が見られるなど、一部の半導体製品で積み上がった在庫の調整の動きが広がり、当社の主要製品であるメモリー製品の大幅な価格下落が起こりました。」
消費者向け需要の一服、在庫調整の広がりを背景に、メモリー製品の大幅な価格下落が実際に発生したと記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「エレクトロニクス業界におきましては、車載やデータセンター向け等の半導体需要は堅調に推移したものの、テレビ、PC、スマートフォン等の消費者向け半導体需要は依然として積み上がった在庫の調整が続いており、当社の主要取扱い製品であるメモリー製品において供給過剰による価格下落がありました。」
消費者向け半導体の在庫調整が続く中、メモリー製品について「供給過剰による価格下落」が実際に生じたと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「エレクトロニクス業界におきましては、データセンター向けサーバー・ストレージ需要が堅調に推移したものの、テレビ、PC等の消費者向け需要に一服感があり、世界的にスマートフォン需要にも減速感が見られるなど、一部の半導体製品で在庫が積み上がり、製品の販売不振による部品調達の調整や在庫消化の動きが広がっております。」
一部半導体製品で在庫積み上がり、販売不振、部品調達調整および在庫消化が実際に広がっていると記載しており、需給・価格変動リスクが実績環境に現れている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、価格下落環境のなか一定の利益を確保したことにより、営業利益は37億76百万円(同20.0％増）となりました。」
価格下落環境が続く中でも一定の利益を確保したと記載しており、半導体・電子部品の価格変動リスクは継続している。 - FY2022メモリー価格上昇を含む価格変動有価証券報告書
「そして、上半期のメモリー価格上昇と下半期の円安基調もあり、売上高は4,628億22百万円（前年同期比53.1％増）と過去最高を更新いたしました。」
半導体価格変動リスクについて、上半期のメモリー価格上昇が年度業績の追い風となった実績を記載している。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「エレクトロニクス業界におきましては、一部の製品において、部品供給不足があるものの、リモートワークを支えるデータセンター向け需要に加え、５Ｇの普及拡大による関連部品の需要が拡大しました。」
部品供給不足は継続しているものの、対象が「一部の製品」と表現され、需給逼迫の範囲が限定されている。データセンター・5G関連需要の拡大も併記されている。 - FY2022-Q2需給逼迫下の物量確保有価証券報告書
「エレクトロニクス業界におきましては、マレーシアをはじめ東南アジア地域での新型コロナウイルス感染再拡大により、半導体不足および不安定なサプライチェーンに伴うセット生産制約への影響がみられ、半導体供給について先行き不透明さがあるものの、コロナ対策に伴うリモートワークを支えるデータセンター、PC、タブレットPC等向けにメモリーの需要増加や５Ｇの普及拡大による５Ｇ関連部品の需要が拡大しました。」
半導体不足と不安定なサプライチェーンによる生産制約がみられる一方、当社は物量を確保し、メモリー需要の拡大に対応している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「エレクトロニクス業界におきましては、自動車向けを中心に半導体供給不足による供給逼迫感は徐々に回復傾向にあり、コロナ対策に伴うリモートを支えるインフラやデバイス需要も今後とも売上成長を牽引すると期待されており、一部の半導体製品においては依然として供給が追い付かない状況が続くものと見られております。」
自動車向けを中心とする半導体供給不足の逼迫感は徐々に回復傾向とされた一方、一部製品では供給不足がなお続く見通しと記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス禍で落ち込んだ自動車販売を始めとする消費の回復や、リモート需要、5Gインフラ投資/端末需要の高まりなどの半導体需要回復に半導体生産が追い付かず、自動車市場などでやむなく生産調整に入る動きがでています。その中で米国の寒波に伴う停電や半導体メーカー主力工場で火災発生など、2020年秋頃から半導体不足に拍車がかかる出来事が起こり世界的な問題へと発展しております。」
半導体需要の回復に生産が追い付かず、生産調整や工場事故等を伴う半導体不足が世界的な問題へ発展したと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「エレクトロニクス業界におきましては、データセンター、ノートPC、タブレットPC等のリモートを支える需要に加え、スマートフォン、新型ゲーム機等、需要は全般的に好調であった一方、当社の主要取扱い製品であるメモリーの一部製品において緩やかな価格下落がありました。」
リモート関連機器、スマートフォン、新型ゲーム機等の需要が好調である一方、メモリーの一部製品で緩やかな価格下落が続いていると記載している。 - FY2021-Q2前倒し需要後の在庫調整と価格下落継続有価証券報告書
「エレクトロニクス業界におきましては、コロナ対策に伴うリモートを支えるデータセンター、PC、タブレットPC等の需要に加え、米国による輸出規制強化の影響を受けてスマートフォン関連に局地的な需要の強さがあったものの、前期末前後の前倒し需要で積み上がった在庫の調整が進むなど、当社の主要取扱い製品であるメモリーの一部製品において緩やかな価格下落がありました。」
前期末前後の前倒し需要で積み上がった在庫の調整が進み、メモリーの一部製品で緩やかな価格下落が続いていると記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、メモリー価格の下落等、収益性の悪化から、セグメント利益は４億16百万円（同37.1％減）となりました。」
メモリー価格の下落が引き続き収益性に影響していると記載されている。価格変動リスクの構図に実質的な変更はないが、国内セグメント利益の減少要因として示されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「なお、当該リスクへの対応策として、当社グループは顧客の需要動向並びに仕入先の供給状況を常に把握し、在庫が滞留しないよう在庫管理を徹底することで、取扱商品の価格変動が業績に与える影響を軽減しております。」
DRAM・NAND等の価格下落が続く一方、顧客需要・仕入先供給の把握と在庫管理を対応策として明示し、価格変動影響の軽減を図っている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「DRAM、NAND FLASH等の価格は依然、緩やかな下落が継続しているものの、」
DRAM・NAND FLASH等の価格下落が、前四半期に続き緩やかに継続していると記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「DRAM、NAND FLASH等の供給緩和により継続して価格は下落しているものの、」
DRAM・NAND FLASHの供給緩和に伴う価格下落が継続しており、半導体価格変動のリスクが引き続き実績に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「DRAM、NAND FLASHの上半期の市況は高水準で推移したものの、下半期は供給緩和による著しい下落の中、PCおよびサーバー・ストレージ向けにDRAM、またスマートフォン向けにMCPの販売が国内・海外共にそれぞれ好調であったこともあり、この分野の売上高は1,344億96百万円（前年同期比23.1％増）となりました。」
DRAM・NANDは上半期の高水準から、下半期に供給緩和による著しい価格下落が実際に発生したと記載している。 - FY2019-Q3DRAM・NAND価格下落とMLCC需給逼迫緩和有価証券報告書
「DRAM、NAND等の供給緩和による価格下落の中、サーバー・ストレージ向けおよび車載向けDRAM、またスマートフォン向けMCPの販売がそれぞれ好調であり、この分野の売上高は973億33百万円（前年同期比26.0％増）となりました。 MLCCの需給逼迫感は緩和傾向にありますが引き続き売上を牽引、また、工作機等向けにバッテリーの販売も伸びたものの、有機ELの販売が大きく減少したことから、この分野の売上高は81億56百万円（同18.6％減）となりました。」
DRAM・NANDでは供給緩和を背景に価格下落が生じ、MLCCでも需給逼迫感が緩和傾向となった。従来のDRAM等の供給不足・高値やMLCC逼迫から、商品ごとに緩和局面が広がっている。 - FY2019-Q1DRAM需給緩和・MLCC逼迫深刻化有価証券報告書
「DRAMの需給逼迫感は薄れつつあり、PC向けDRAMの売上は減少したものの、サーバー向けDRAMが引き続き堅調で、スマートフォン向けMCPの売上が伸び、また、NAND Waferの売上が回復したことから、この分野の売上高は276億８百万円（同7.2％増）となりました。 MLCC等のタイト感は一段と深刻化しております。」
DRAMでは需給逼迫感が薄れ、PC向け売上が減少する一方、MLCC等では需給逼迫が一段と深刻化しており、商品ごとに価格・需給環境が分化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの主要な取扱商品である半導体および電子部品は、需給バランスにより取引価格が大幅に変動し、業績に大きな影響を与える可能性があります。」
半導体・電子部品の需給バランスによる価格変動が業績に影響するリスクを引き続き記載している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「エレクトロニクス業界におきましては、スマートフォンメーカーが、部品コストの上昇に対応して値上げを余儀なくされていることもあり、ミッドレンジからハイエンドまでのスマートフォン需要が減速している動きが見受けられるものの、エンタープライズ、データセンター、車載および産業機器向けの半導体および電子部品需要は好調であり、一部では、供給不足が長期化しております。」
半導体・電子部品について、一部で供給不足が長期化していると記載しており、従来からの需給逼迫が継続・深刻化している。一方、スマートフォン需要は部品コスト上昇と値上げを背景に減速している。 - FY2018-Q2メモリー高値維持・液晶パネル下降有価証券報告書
「商品価格は、DRAMはサーバー・ストレージ用とモバイル用の需要に牽引され、NANDもスマホメーカーやエンタープライズ向けSSD（ソリッドステートドライブ）の旺盛な需要を背景に、それぞれ高値を維持しておりますが、液晶パネルは、テレビ市場の停滞から下降トレンドとなっております。」
DRAM・NANDは旺盛な需要を背景に高値を維持する一方、液晶パネルはテレビ市場の停滞により下降トレンドとなっている。価格変動の内容が商品ごとに分化している。 - FY2018-Q1DRAMスポット価格の安定と供給不足懸念の継続有価証券報告書
「エレクトロニクス業界におきましては、自動車・データセンター向けの着実な需要拡大に加えて、ゲーム機向けも好調で、産業系や空調向けの回復が重なり、部品・デバイスの多くで需給が逼迫した状態が続いております。また、中国スマートフォンの生産調整を受けて、DRAMのスポット価格は落ち着いた状況が続いておりますが、年後半の供給不足懸念から引き合いは強く、タイト感はまだ続いております。」
従来の価格上昇局面から、DRAMスポット価格は落ち着いた一方、年後半の供給不足懸念と需給のタイト感が継続する状況へ変化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「その一方、DRAM及びNAND FLASHはタイト感が強まり、価格も上昇し、物量の確保が困難な状況が続いております。」
DRAM・NAND FLASHの需給逼迫、価格上昇、物量確保困難が通期でも継続している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「エレクトロニクス業界におきましては、スマートフォン需要は比較的堅調なものの、DRAM及びNAND FLASHはタイト感が一段と強まる中、価格が上昇しており、物量の確保が喫緊の課題となっております。」
DRAM・NAND FLASHの需給逼迫が一段と強まり、価格上昇と物量確保の緊急性が示されている。 - FY2017-Q2半導体価格動向の変化有価証券報告書
「DRAMもゲーム専用パソコン向けの需要が拡大し、当第２四半期から値上がり傾向にあります。」
半導体価格の変動リスクに関連し、前四半期までの価格下落とは異なり、DRAMでは需要拡大を背景に値上がり傾向が示されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「PC、スマートフォンを中心に国内需要は総じて厳しい状況にあり、また、メモリー製品の価格下落傾向が続いたことや為替相場の変動による影響もあり」
メモリー製品の価格下落傾向が実際に続いていると記載しており、価格変動リスクが業績に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主要な取扱商品である半導体及び電子部品は、需給バランスにより取引価格が大幅に変動し、業績に大きな影響を与える可能性があります。」
需給バランスによる取引価格の変動が業績に影響する可能性をリスクとして記載している。