ICTによる顧客・営業・学術情報の提供力強化
FY2017に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社の物流統合システム「Li-Flo」の共有や商品マスタの相互共有を進めます。さらに、統合による資金力を背景に、ITシステムへの効率的な投資を実行し、業務効率化と顧客サービスの質向上を加速します。」
ICT・営業DXの方針が、経営統合後のLi-Flo共有、商品マスタ相互共有、IT共同投資という具体的な統合施策へ進展している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「①ＯＬＢＡ－ＤＸ：ＤＸによって、あらゆる業務のあり方を見直します。非生産業務をできるだけ効率化して顧客へのサービス提供時間の最大化を図ると同時に、ＩＣＴツールを用いて営業活動の質を向上させ、顧客満足度を高めていきます。社員のＩＴスキルを向上させる取り組みにも注力します。」
OLBA-DXを、非生産業務の効率化、サービス提供時間の最大化、営業品質向上、社員のITスキル向上を含む重点施策として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「特に「ＤＸの推進」については中期経営計画実現に不可欠な要素として捉えており、「ＯＬＢＡ－ＤＸ」と銘打った活動をＤＸ推進室を中心に進めています。」
OLBA-DXを中期経営計画の実現に不可欠な要素と位置づけ、DX推進室を中心に活動を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「特に「ＤＸの推進」については中期経営計画実現に不可欠な要素として捉えており、「ＯＬＢＡ－ＤＸ」と銘打った活動をＤＸ推進室を中心に進めています。」
OLBA-DXを中期経営計画に不可欠な要素と位置づけ、DX推進室を中心に活動を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「情報システムの運用に関する情報交換及び業務系システムの共同利用やマスタ共有によるDX推進」
ディーブイエックス株式会社との業務提携で、情報システムの共同利用・マスタ共有を含むＤＸ推進を具体的な協業内容とした。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「情報システムの運用に関する情報交換及び業務系システムの共同利用やマスタ共有によるDX推進」
ディーブイエックス株式会社との業務提携において、情報システムの情報交換、業務系システムの共同利用、マスタ共有を通じたＤＸ推進を具体的な協業内容として示した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「①ＯＬＢＡ－ＤＸ：ＤＸによって、あらゆる業務のあり方を見直します。非生産業務をできるだけ効率化して顧客へのサービス提供時間の最大化を図ると同時に、ＩＣＴツールを用いて営業活動の質を向上させ、顧客満足度を高めていきます。」
従来のICT活用・営業DXの方針を、あらゆる業務の見直し、非生産業務の効率化、サービス提供時間の最大化、営業品質向上を含む「ＯＬＢＡ－ＤＸ」として範囲を広げた。 - FY2021再定義有価証券報告書
「新型コロナの影響については不透明な部分もありますが、今後ワクチン接種が進み、ある程度の手術件数は回復するという前提のもと、テレワークやサブスクリプションビジネス拡大などＤＸを基盤とした生産性向上を重点施策と位置付けた中期経営計画を策定し、」
ICTによる顧客提供価値の最大化という従来のDX方針を、テレワークやサブスクリプションビジネス拡大を含む生産性向上の重点施策として整理している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「ＩＣＴを活用した営業活動のＤＸ（Digital transformation：デジタル化によるビジネスモデル等の再構築）による、顧客提供価値の最大化」
従来のICTによる情報提供力強化から、営業活動のDXと顧客提供価値の最大化へ表現・施策の範囲を広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「② ＩＣＴを活用したタイムリーかつ確実な製品・情報・サービスの提供」
ICTを活用して製品・情報・サービスの提供を迅速かつ確実にする施策を、中長期方針の一つとして継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ＩＣＴを活かし社員が顧客情報・営業情報・学術情報をスピーディーに入手できる環境を整備し、顧客へタイムリーかつ確実性の高い情報提供を実現」
ICTを活用して社員の情報取得環境を整備し、顧客への情報提供を迅速化・確実化する施策を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「ＩＣＴを活かし社員が顧客情報・営業情報・学術情報をスピーディーに入手できる環境を整備し、顧客へタイムリーかつ確実性の高い情報提供を実現」
ICTを利用して社員の情報取得環境を整備し、顧客への情報提供の迅速性・確実性を高める施策を示している。