新型コロナウイルス感染拡大による事業影響
FY2020-Q3に初出。17回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2024。
オルバディーブイエックスヘルスケアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに51社。
- FY2024対処有価証券報告書
「手術関連消耗品の売上高は、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）の落ち着きとともに検査関連製品や感染対策製品の需要が減少し、それぞれ前期比6.6％減、同9.2％減となりました。一方、主力の外科関連製品は同10.2％増、外科手術で用いられる麻酔関連製品も同11.3％増となりました。」
コロナによる手術抑制の影響は弱まり、主力の外科・麻酔関連製品が増収となった一方、検査・感染対策製品は需要減少へ移行した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「手術関連消耗品の売上高は、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）の落ち着きとともに検査関連製品や感染対策製品の需要が減少し、それぞれ前年同期比7.7％減、同11.1％減となりました。一方、主力の外科関連製品は同10.2％増、外科手術で用いられる麻酔関連製品も同12.2％増、また、福島県におけるオリンパスマーケティング社との取り組みで消化器内視鏡関連製品も同26.7％増となりました。」
コロナによる手術抑制の影響は弱まり、主力の外科・麻酔・消化器内視鏡関連製品は増収となった。感染対策製品等の需要減少は残るが、事業全体ではコロナ影響からの回復・転換が続いている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「手術関連消耗品の売上高は、コロナによる手術件数減少の影響からほぼ脱し、前年同期比2.8％増となりました。」
コロナによる手術件数減少の影響から手術関連消耗品がほぼ脱し、前年同期比2.8％増となった。感染対策製品等ではコロナの落ち着きに伴う需要減少が残っている。 - FY2023対処有価証券報告書
「コロナは手術件数へ影響を与え続けてきましたが、ワクチン接種率の向上や医療機関内での感染対策が進んできたこと、感染症法上の位置付けが５類感染症に変更されたことなどにより、手術件数はおおむねコロナ前の水準に戻ったと判断しています。」
コロナによる手術抑制の影響は残るものの、5類移行や感染対策の進展を背景に手術件数が概ねコロナ前の水準に戻り、従来の事業影響は低減したと記載している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「手術関連消耗品の売上高は、コロナによる手術件数減少の影響からほぼ脱し、前年同期比2.8％増となりました。」
コロナによる手術件数減少の影響から手術関連消耗品はほぼ脱し、前年同期比2.8％増となった。一方、循環器の一部などにはなおコロナ影響が残ると記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「現在第８波を数える新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）の手術件数への影響は当初に比べるとかなり弱まっており、クラスターが発生した医療機関では一時的に手術を控えざるを得ないこともあるものの、全体的にはワクチン接種率の向上や医療機関内での感染対策が進んできたことなどにより、手術件数はおおむねコロナ前の水準に戻ってきています。」
コロナによる手術件数への影響は当初よりかなり弱まり、全体的にはコロナ前の水準に戻ってきたと記載している。一方、第8波や医療機関のクラスターによる一時的な抑制可能性は残っている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「コロナは手術件数へ影響を与え続けてきましたが、ワクチン接種率の向上や医療機関内での感染対策が進んできたことなどにより、現状では手術件数はおおむねコロナ前の水準に戻ったと判断しています。」
コロナによる手術件数への影響は残るものの、手術件数がおおむねコロナ前の水準に戻ったと判断しており、従来の手術抑制影響は低減している。 - FY2022対処有価証券報告書
「主力事業である医療器材事業の業績に影響を与える手術件数は、コロナ前の水準に徐々に回復しつつあります。」
コロナによる手術抑制の影響は残るものの、手術件数がコロナ前の水準へ徐々に回復し、医療器材事業の売上高・利益も増加したと記載している。 - FY2022-Q3手術件数回復も再拡大リスクと領域別影響が継続有価証券報告書
「今後のコロナ感染再拡大により、人の活動量に左右されやすい外傷・スポーツ・関節鏡関連製品の売上高は減少する可能性もありますが、整形外科消耗品全体の需要は増加傾向を維持しています。」
手術件数の回復により整形外科消耗品全体の需要は増加傾向となった一方、コロナ再拡大による外傷・スポーツ・関節鏡関連製品の減収可能性を引き続き記載している。 - FY2022-Q2手術件数回復も再拡大リスクと領域別影響が継続有価証券報告書
「しかし、医療機関の役割分担や連携体制が進んできたこと、ワクチン接種率が向上したこと、医療機関内の感染対策が進んだことなどにより、手術件数は2021年秋ごろから増加傾向に転じています。」
医療機関の連携、ワクチン接種、院内感染対策の進展により手術件数は2021年秋ごろから回復傾向となった。一方、コロナ再拡大により外傷・スポーツ・関節鏡関連製品の売上高が減少する可能性も記載しており、領域別の影響は継続している。 - FY2022-Q1手術件数回復も領域別のコロナ影響継続有価証券報告書
「コロナ対策としてコロナ専用病床の確保が求められている医療機関は、診療機能の集約や病診連携など様々な対応を迫られています。そのあおりを受けて、慢性期疾患を中心に手術件数はこれまで抑制傾向にありましたが、ここに来て医療機関の感染対策が進展してきたことにより手術件数は徐々に回復しており、医療器材事業の消耗品の売上高は前年同期比2.3％増となりました。」
コロナによる診療機能集約や手術抑制は継続している一方、医療機関の感染対策進展により手術件数は徐々に回復した。整形外科や一部循環器領域ではなお減収影響が残っている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当期における新型コロナの影響を俯瞰すると、医療器材事業の業績に影響を与える手術件数は、引き続き減少しており、その影響は売上高ベースで約24億円程度あったものと試算しています。しかし、PPE（マスク、手袋等の個人用防護具）に代表される感染防止関連製品や検査関連製品の需要増加、及び新型コロナ対策備品の受注がこれらの売上高の不足を補った結果となりました。」
手術件数減少によるコロナ影響を売上高約24億円と試算している。PPE、検査関連製品、コロナ対策備品の需要増加が不足分を補ったと記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「成長の軸となる消耗品全体の売上高は、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）の感染拡大に伴う手術件数減少の影響を引き続き受け、前年同期比2.5％減となりました。」
コロナ感染拡大に伴う手術件数減少の影響が第3四半期累計でも継続し、消耗品全体の売上高は前年同期比2.5％減となった。一方、コロナ対策関連のPPE、PCR検査機器等、設備・備品には需要増加が生じている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「成長の軸となる消耗品全体の売上高は、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）の感染拡大に伴う手術件数減少の影響を引き続き受け、前年同期比2.7％減となりました。」
コロナ感染拡大に伴う手術件数減少の影響が当四半期にも実際に表れ、消耗品全体の売上高は前年同期比2.7％減となった。一方、PPE、糖尿病関連製品、PCR検査機器等の一部需要は増加している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「成長の軸となる消耗品全体の売上高は、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）の感染拡大に伴う手術件数減少の影響を受け、前年同期比5.1％減となりました。」
コロナ感染拡大に伴う手術件数減少の影響が当四半期にも実際に表れ、消耗品全体の売上高が前年同期比5.1％減となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「これらのことから当第４四半期連結会計期間においては、新型コロナの影響によって医療器材事業の売上高は約19億円引き下げられたと試算しており、当第３四半期連結累計期間までは消耗品を中心に順調に売上を伸ばしてきたものの、第４四半期連結会計期間で増収基調にブレーキがかかることとなりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による手術抑制・受診控えが実際に発生し、医療器材事業の第4四半期売上高を約19億円押し下げたと試算している。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの感染拡大による事業への影響については、今後の推移状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大による事業影響を初めて明示し、今後の推移状況を注視するとしている。影響額や実際の事業影響は記載していない。