売上拡大と売上総利益率低下の併存
FY2016-Q2に初出。39回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
ファンコミュニケーションズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の売上高は3,434,003千円（前年同期比5.8％減）となりました。また、営業利益は489,432千円（前年同期比54.0％減）、経常利益は459,463千円（前年同期比56.1％減）となり、親会社株主に帰属する中間純利益は198,798千円（前年同期比71.3％減）となりました。」
全社売上高が前年同期比5.8％減、営業利益が54.0％減となり、従来の増収増益・利益率改善の構図から減収減益へ変化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、CPAソリューション事業が前年同期比95.7%であった一方、人件費などの固定費の減少に伴い売上高固定費比率が低下し、営業利益率は27.7％という結果となりました。」
全社売上高は前期比1.9％増、営業利益は前期比23.1％増となり、営業利益率は22.9％から27.7％へ改善した。売上拡大と利益率低下の併存から、生産性向上・固定費低下を伴う増収増益の構図へ変化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の売上高は3,644,224千円（前年同期比7.0％増）となりました。また、営業利益は1,064,518千円（前年同期比50.7％増）、経常利益は1,047,612千円（前年同期比34.1％増）となり、親会社株主に帰属する中間純利益は693,815千円（前年同期比16.4％減）となりました。」
全社売上高は前年同期比7.0％増、営業利益は同50.7％増、経常利益は同34.1％増となり、従来の減収減益傾向から中間期の増収増益へ転じている。一方、親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期比16.4％減となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、インフラコストなど固定費の削減に努めましたが、主力事業であったnendの撤退や売上高が低下したことに伴い売上高固定費比率の上昇などにより、営業利益率は22.9％という結果となりました。」
全社では売上高・営業利益・経常利益が前期を下回り、nend撤退及び売上高低下に伴う売上高固定費比率上昇により営業利益率は28.0％から22.9％へ低下した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の売上高は3,404,566千円（前年同期比90.4％）となりました。また、営業利益は706,237千円（前年同期比62.1％）、経常利益は781,407千円（前年同期比68.0％）となり、親会社株主に帰属する中間純利益は連結子会社の吸収合併による繰越欠損金の利用などにより830,084千円（前年同期比137.7％）となりました。」
中間期は売上高3,404,566千円、前年同期比90.4％、営業利益706,237千円、同62.1％、経常利益781,407千円、同68.0％となり、営業・経常段階では減収減益となった。一方、吸収合併に伴う税効果等により中間純利益は増加した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、1,702,476千円（前年同四半期比88.7％）となりました。また、営業利益は、352,240千円（前年同四半期比56.1％）」
全社売上高は前年同期比88.7％、営業利益は56.1％となり、売上高・営業利益が前年同期を下回った。 - FY2023悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の当社グループの業績は、売上高7,396,661千円（前期比4.4％減）、営業利益2,068,048千円（前期比14.1％減）、経常利益2,103,069千円（前期比14.1％減）となり、親会社株主に帰属する当期純利益は特別損失に関係会社株式評価損を計上したことなどにより1,233,110千円（前期比19.7％減）となりました。」
全社売上高は前期比4.4％減、営業利益は14.1％減となり、主力事業の利益率下落等を背景に減収減益となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、5,565,470千円（前年同四半期比95.7％）となりました。また、営業利益は、1,656,627千円（前年同四半期比87.1％）、経常利益は為替差益を計上したことなどにより1,700,849千円（前年同四半期比86.6％）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は特別損失に関係会社株式評価損及び減損損失を計上したことなどにより971,760千円（前年同四半期比73.6％）となりました。」
全社売上高は前年同期比95.7％、営業利益は87.1％、経常利益は86.6％となった。関係会社株式評価損及び減損損失を含む特別損失により、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比73.6％となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は3,764,521千円（前年同四半期比98.2％）となりました。また、営業利益は1,138,125千円（前年同四半期比90.3％）、経常利益は1,149,130千円（前年同四半期比88.4％）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は特別損失に関係会社株式評価損及び減損損失を計上したことなどにより602,987千円（前年同四半期比69.2％）となりました。」
全社売上高は前年同期比98.2％、営業利益は90.3％、経常利益は88.4％となり、関係会社株式評価損及び減損損失等により親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比69.2％となった。 - FY2023-Q1営業増益と純利益減益の併存有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、1,919,592千円（前年同四半期比104.5％）となりました。また、営業利益は、628,292千円（前年同四半期比107.3％）、経常利益は、610,141千円（前年同四半期比104.4％）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は389,948千円（前年同四半期比98.5％）となりました。」
売上高は前年同四半期比104.5％、営業利益は107.3％となり増収増益となった一方、特別損失や法人税等の影響により親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比98.5％となった。 - FY2022会計基準適用下の減収表示と営業増益有価証券報告書
「これに伴い、当連結会計年度における売上高は、前連結会計年度と比較して大きく減少しております。」
収益認識会計基準適用により売上高は前期と大きく比較できない表示となった一方、営業利益は2,407,185千円、営業利益率は31.1％となった。 - FY2022-Q3会計基準適用下の減収表示と営業増益有価証券報告書
「これに伴い、当第３四半期連結累計期間における売上高は、前第３四半期連結累計期間と比較して大きく減少しております。」
収益認識会計基準適用により売上高の前年同期比較が大きく減少表示となる一方、既存事業のコスト最適化・固定費削減を進め、営業利益は1,902,278千円、前年同四半期比105.9％となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において当社グループは、改正個人情報保護法への対応や既存事業の更なる成長と今後の柱となる事業の開発を推進してまいりました。また、既存事業のコスト最適化を図り固定費の削減に努めました。しかしながら、新型コロナウイルスの感染拡大の影響による一部広告主の予算削減や消費者の消費に至る導線の変化等の影響により減収減益となりました。」
既存事業のコスト最適化と固定費削減に努めた一方、広告主予算削減や消費者の消費導線の変化により、会計基準適用後の売上高・営業利益が前年同期を下回る構図を継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間より、「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を適用しております。これに伴い、当第１四半期連結累計期間における売上高は、前第１四半期連結累計期間と比較して大きく減少しております。」
収益認識会計基準の適用により売上高が前年同期と大きく比較できない形となり、従来の売上拡大・利益率の推移とは異なる表示上の前提が示された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルスの感染拡大の影響による一部広告主の予算削減や消費者の消費に至る導線の変化等の影響により減収減益となりました。この結果、当連結会計年度の売上高は26,700,229千円（前期比9.1％減）、営業利益2,318,795千円（前期比18.7％減）となりました。」
広告主予算の削減や消費者の消費導線の変化により、通期で減収減益となった。売上高は前期比90.9％、営業利益は81.3％となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において当社グループは、既存事業の更なる成長と今後の柱となる事業の開発を推進してまいりました。また、テレワークへの移行によってオフィスの在り方を見直し固定費の削減に努めました。しかしながら、新型コロナウイルスの感染拡大の影響による一部広告主の予算削減や消費者の消費に至る導線の変化等の影響により減収減益となりました。」
広告主予算の削減や消費者の消費に至る導線の変化により、全社で減収減益となる構図が続いている。売上高は前年同四半期比89.7％、営業利益は同77.1％となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルスの感染拡大の影響による一部広告主の予算削減や消費者の消費に至る導線の変化等の影響により減収減益となりました。この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は14,059,399千円（前年同四半期比91.1％）となりました。また、営業利益は1,272,554千円（前年同四半期比73.9％）」
広告主予算の削減や消費者の消費に至る導線の変化により、全社で減収減益となる構図が続いている。売上高は前年同四半期比91.1％、営業利益は同73.9％となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において当社グループは、既存事業の更なる成長と今後の柱となる事業の開発を推進してまいりました。また、テレワークへの移行によってオフィスの在り方を見直し固定費の削減に努めました。しかしながら、新型コロナウイルスの感染拡大の影響による一部広告主の予算削減や消費者の消費に至る導線の変化等の影響により減収減益となりました。 この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、6,840,785千円（前年同期比87.9％）となりました。また、営業利益は、626,977千円（前年同期比71.9％）、経常利益は、659,927千円（前年同期比75.9％）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は447,015千円（前年同期比76.4％）となりました。」
広告主予算削減や消費者の消費に至る導線の変化により、全社売上高6,840,785千円、前年同期比87.9％、営業利益626,977千円、同71.9％の減収減益となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルスの感染拡大の影響による一部広告主の予算削減や、検索アルゴリズムの変更等の影響により売上高が減収となりました。また、利益面においては、減収に伴い売上高固定費比率が上昇し減益となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による広告主予算削減、検索アルゴリズム変更等により売上高29,379,998千円、営業利益2,852,927千円となり、減収減益が通期で明示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルスの感染拡大の影響による一部広告主の予算削減や、検索アルゴリズムの変更等の影響により売上高が減収となりました。また、利益面においては、減収に伴い売上高固定費比率が上昇し減益となりました。」
広告主予算削減や検索アルゴリズム変更による減収と、減収に伴う売上高固定費比率上昇による減益という構図を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルスの感染拡大の影響による一部広告主の予算削減や、検索アルゴリズムの変更等の影響により売上高が減収となりました。また、利益面においては、減収に伴い売上高固定費比率が上昇し減益となりました。」
広告主予算削減や検索アルゴリズム変更による減収と、減収に伴う売上高固定費比率上昇による減益という構図が続いている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、検索アルゴリズムの変更等の影響により売上高が減収となりました。また、利益面においては、減収に伴い売上高固定費比率が上昇し減益となりました。」
検索アルゴリズム変更等による減収と、減収に伴う売上高固定費比率上昇による減益という構図が続いている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、検索アルゴリズムの変更等の影響により売上高が減収となりました。営業利益は、売上高固定費比率の上昇により減益となりました。」
検索アルゴリズム変更等による減収と売上高固定費比率の上昇による営業利益減益という構図が通期でも続いている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において当社グループは、ITP（※）への継続的な対応や動画広告への取り組みを推進してまいりました。しかしながら、検索アルゴリズムの変更等の影響により売上高が減収となりました。また、利益面においては、減収に加えパートナーサイトの広告枠の確保等により利益率が悪化し減益となりました。」
検索アルゴリズム変更等による減収に加え、パートナーサイトの広告枠確保コスト上昇による利益率悪化が重なり、全社で減収減益となる構図を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、利益面においては、減収に加えパートナーサイトの広告枠の確保等により利益率が悪化し減益となりました。」
FY2019-Q2も、減収に加えてパートナーサイトの広告枠を確保するコストが上昇し、利益率が悪化して減益となる構図を記載している。 - FY2019-Q1広告枠確保による利益率悪化有価証券報告書
「また、営業利益、経常利益は、減収に加えパートナーサイトの広告枠の確保等により利益率が悪化し減益となりました。」
全社では減収に加え、パートナーサイトの広告枠確保等による利益率悪化が営業利益・経常利益の減益要因となった。 - FY2018再定義有価証券報告書
「売上高は、ITPへの対応や検索アルゴリズムの変更、アドフラウド対策の実行により当初の見込みほど伸びず、結果、営業利益は、売上高固定費比率の上昇により減益となりました。」
従来の増収または増収・減益の構図から、ITP、検索アルゴリズム変更、アドフラウド対策及び固定費比率上昇により売上高・営業利益とも減少する構図へ変化した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において当社グループは、プラットフォーマーによるITP（※）の実装やバナー表示方法の適正化等の影響により売上高が減収となりました。営業利益は減収に加え人件費等の固定費が増加し減益となりました。」
ITPやバナー表示方法の適正化等による減収に加え、人件費等の固定費増加により営業利益・経常利益が減益となる構図を継続して記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において当社グループは、プラットフォーマーによるITP（※）の実装や検索アルゴリズムの変更等の影響により売上高が減収となりました。また、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は、減収に加え人件費等の固定費が増加し減益となりました。」
ITP・検索アルゴリズム変更による減収に加え、人件費等の固定費増加により営業利益、経常利益及び純利益が減益となる構図を示している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「売上高は、CPA型アドネットワーク事業の拡大により増加したものの、ITPの実装、検索アルゴリズムの変更や広告予算の獲得の鈍化等により当初の見込みほど伸びず、結果、営業利益、経常利益は、売上高固定費比率の上昇により減益となりました。」
従来の増収・増益の記載から、CPA型事業の拡大で売上高は増加した一方、ITP、検索アルゴリズム変更、広告予算獲得鈍化及び固定費比率上昇により営業利益・経常利益が減益となる構図へ変化した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、主力サービスである「A8.net（エーハチネット）」の事業規模が堅調に拡大し増加、営業利益、経常利益は、売上高の増収効果により増益となりました。」
A8.netの事業規模拡大による売上増加と、増収効果による営業利益・経常利益の増益という構図を継続して記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、主力サービスである「A8.net（エーハチネット）」の事業規模が堅調に拡大し増加、営業利益、経常利益は、売上高の増収効果により増益となりました。」
A8.netの事業規模拡大による売上増加と、増収効果による営業利益・経常利益の増益が記載されている。売上高は前年同期比105.8％、営業利益は105.6％、経常利益は104.2％となった。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「売上高は、主力サービスである「A8.net（エーハチネット）」の事業規模が堅調に拡大し増加、営業利益、経常利益は、売上高の増収効果により増益となりました。」
従来記載されていた売上拡大と売上総利益率低下・減益の併存から、当四半期は売上高の増収効果により営業利益及び経常利益も増益となったと記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「主にスマートフォン経由の広告収入が拡大し売上高が増加した一方、売上原価などの上昇により利益率が減少し、営業利益及び経常利益は減益となりました。」
スマートフォン経由の広告収入拡大による売上高増加と、売上原価等の上昇による利益率低下及び営業利益・経常利益の減益が併存した。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において当社グループは、季節需要の広告案件を取込み売上高が拡大した一方、売上総利益率が低下し、営業利益及び経常利益は減益となりました。」
季節需要の広告案件による売上高拡大と売上総利益率低下が併存し、営業利益・経常利益が減益となる構図を再度記載している。売上高は前年同期比104.9％、営業利益は94.1％、経常利益は94.8％となった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、季節需要の広告案件を取込み売上高が拡大した一方、売上総利益率が低下し、営業利益及び経常利益は減益となりました。」
季節需要の広告案件を取り込み売上高は増加した一方、売上総利益率が低下し、営業利益及び経常利益は減益となった。売上高は前年同期比108.2％、営業利益は96.8％、経常利益は97.4％。