主要媒体社への仕入依存
FY2016に初出。10回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループの新聞・雑誌・ラジオ・テレビといったマスメディア広告の国内売上高は、ここ数年、売上高全体に占める構成比が減少してきているものの、2026年３月期においても、30％程度と大きなシェアを占めております。」
マスメディア広告の国内売上高構成比は、前年度の31％程度から30％程度へ低下した。 - 2026-05-12対処決算説明資料
「4マス計 407,207 -6,614 -1.6% 30.8%」
国内売上高に占める4マス計の構成比が30.8％となり、マスメディア広告の構成比低下が続いている。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループの新聞・雑誌・ラジオ・テレビといったマスメディア広告の国内売上高は、ここ数年、売上高全体に占める構成比が減少してきているものの、2025年３月期においても、31％程度と大きなシェアを占めております。」
マスメディア広告の国内売上高構成比が前回の33％程度から31％程度へ低下している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの新聞・雑誌・ラジオ・テレビといったマスメディア広告の国内売上高は、ここ数年、売上高全体に占める構成比が減少してきているものの、2024年３月期においても、33％程度と大きなシェアを占めております。」
マスメディア広告の国内売上高構成比が、前回開示の32％程度から33％程度へ上昇している。一方、長期的には50％程度から低下しているとの説明も継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループの新聞・雑誌・ラジオ・テレビといったマスメディア広告の国内売上高は、ここ数年、売上高全体に占める構成比が減少してきているものの、2023年３月期においても、32％程度と大きなシェアを占めております。」
マスメディア広告の国内売上高構成比が、前回開示の35％程度から32％程度へ低下している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループの新聞・雑誌・ラジオ・テレビといったトラッド広告の国内売上高は、ここ数年、売上高全体に占める構成比が減少してきているものの、2022年３月期においても、35％程度と大きなシェアを占めております。」
トラッド広告の構成比が従来の40％程度から35％程度へ低下しており、主要媒体社への依存度がさらに低下したと記載している。一方、なお大きなシェアを占めるとしている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループの新聞・雑誌・ラジオ・テレビといったマスメディア広告の売上高は、ここ数年、売上高全体に占める構成比が減少してきているものの、2020年３月期においても、40％程度と大きなシェアを占めております。」
マスメディア広告の構成比が前期の43％程度から40％程度へ低下している。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社グループの新聞・雑誌・ラジオ・テレビといったマスメディア広告の売上高は、ここ数年、売上高全体に占める構成比が減少してきているものの、2019年３月期においても、43％程度と大きなシェアを占めております。」
マスメディア広告の売上高構成比は、FY2018の45％程度から43％程度へ低下している。ただし、引き続き中心的な事業であり大きなシェアを占めると記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループの新聞・雑誌・ラジオ・テレビといったマスメディア広告の売上高は、ここ数年、売上高全体に占める構成比が減少してきているものの、平成30年３月期においても、45％程度と大きなシェアを占めております。」
マスメディア広告の売上高構成比を45%程度と記載しており、FY2016の50%程度から低下している。ただし、なお大きなシェアを占めるとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの広告事業においては、新聞・雑誌・ラジオ・テレビといったマスメディアの広告に関する事業が主体であるため、主要媒体社からの仕入れの依存度は高くなっております。」
媒体社との取引継続や取引条件の変更をリスクとしている。