優秀な人材の確保・採用・育成
FY2016に初出。12回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに107社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、当社グループ全体の人事戦略、予算策定・管理機能を集約した「経営リソース戦略室」を2026年４月１日付にて新設し、企業戦略と人材戦略をこれまで以上に統合し、機動的なリソース連携や構造改革を推進する体制としました。」
人材戦略について、経営リソース戦略室の新設により、人事戦略・予算管理・リソース連携を企業戦略と統合する体制を整備した。別途、AI研修には延べ31,000名超が参加している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度より「中期経営計画推進委員会」傘下に「高度デザイン人材分科会」を設置。経営デザインセンター長をリーダーに、人材開発室・人事室・経営企画室が中心となり、高度デザイン人材の要件定義や職能体系の再構築、人材配置の最適化を推進しています。」
人材を成長基盤とする方針について、高度デザイン人材分科会の設置、要件定義、職能体系再構築、人材配置最適化へと施策を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「人財獲得・育成のための投資額 21.6億円 能力開発のための延べ面談時間 16,045時間 健康診断受診率 98.5% 健康維持・改善率 74.4%」
人材投資、能力開発、健康管理について、投資額・面談時間・受診率等の実績指標を新たに具体的に開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「女性管理職比率 2030年度：30％ 9.6％」
人材マネジメントに関する指標として、女性管理職比率の2030年度30％目標と、2022年3月期実績9.6％を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループのサステナブルな成長を支える最大の要素は「ヒト」であり、短期的にはコスト先行となるような施策も含め、人材への積極投資を行い、社員がクリエイティビティを最大限発揮できる環境を整備していきます。」
人材をサステナブルな成長の最大要素と位置付け、短期的なコスト先行も含む積極投資と職場環境整備を明示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が2,470名増加しております。主な理由はAdGlobal360 India Pvt. Ltd等の株式取得による子会社化のため、また、業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものであります。」
連結従業員数が23,939名となり、子会社化と期中採用により前期末比2,470名増加している。 - FY2019前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が2,632名増加しております。主な理由は日本トータルテレマーケティング㈱等の株式取得による子会社化のため、また業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものであります。」
連結従業員数は21,469名となり、前期末比2,632名増加した。日本トータルテレマーケティング等の子会社化と業容拡大に伴う採用増加を理由としている。 - FY2018前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が3,099名増加しております。主な理由はSquare Communications Joint Stock Company等の株式取得による子会社化のため、また業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものであります。」
連結従業員数が18,837名となり、前期末比3,099名増加した。子会社化と期中採用を増加理由としている。 - FY2017前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が1,551名増加しております。主な理由はIntegrated Communications Group Pte、Media Intelligence Co.,Ltd.、㈱セレブリックス等の株式取得による子会社化のため、また、業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものであります。」
子会社化と期中採用の増加により、連結従業員数が前期末比1,551名増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材に関しては、新卒者の安定的採用や即戦力となる中途採用の推進により確保をはかり、各職責、能力、市場環境の変化に対応した教育研修等による育成に努めております。」
中期計画では成長ドライバーへの人材重点配置も掲げている。