人材不足・雇用人員不足
FY2016-Q2に初出。26回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ワールドホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。59社中36社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「少子高齢化に伴う社会的な人手不足等がさらに進んだ場合は、人材確保が円滑に進まなくなることも想定され売上機会の損失や原価率の上昇等、業績に影響を及ぼす可能性もあります。」
少子高齢化に伴う人手不足、人材確保難、売上機会損失、原価率上昇のリスクを引き続き記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、物価上昇や円安、人手不足に加え、米国新政権の通商政策や地政学リスクの高まりによる不確実性が影響し、不透明感の強い環境下で推移しました。」
人手不足が物価上昇・円安等と並ぶ経済環境上の下押し要因として引き続き記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「そうした状況で、少子高齢化に伴う社会的な人手不足等がさらに進んだ場合は、人材確保が円滑に進まなくなることも想定され売上機会の損失や原価率の上昇等、業績に影響を及ぼす可能性もあります。」
少子高齢化に伴う人手不足と、人材確保難による売上機会損失・原価率上昇のリスクを引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、長らく続いたコロナ禍による混乱の収束に伴い、経済活動・社会活動の正常化への動きが加速し緩やかな回復基調にあった一方で、資源価格や原材料価格の高騰、人手不足、インフレによる生活費の上昇等に加え、海外経済の減速等の影響もあり、依然として先行きの不透明さが続く状況にありました。」
人手不足を資源価格・原材料価格の高騰やインフレと並ぶ経済活動の下押し要因として引き続き記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、長らく続いたコロナ禍がようやく落ち着きを見せ、アフターコロナに向けた動きが加速する一方で、資源価格や原材料価格の高騰、さらには人手不足やインフレによる生活費の上昇等により経済活動を下押しする要素も多く、先行きの不透明さが続く状況にありました。」
人手不足が資源価格・原材料価格の高騰やインフレとともに経済活動を下押しする要素として引き続き記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「在籍数については、歴史的な人手不足で採用難が続いておりますが、」
歴史的な人手不足と採用難が継続していると記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、コロナ禍の落ち着きとともに、接客販売分野やツーリズム分野でのオーダーが増加傾向にあることに加えて、ロジスティクス分野でも年末に最繁忙期を迎えるため、採用を強化するとともに管理者層の育成にも注力し、来期以降の準備も着実に推し進めました。」
オーダー増加や繁忙期への対応として採用強化と管理者層育成を進めており、事業拡大に伴う人材確保の必要性を引き続き記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、国内景気の回復に合わせ、人材採用難が続いておりますが、」
国内景気の回復に伴う人材採用難が引き続き発生していると記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「一方で、製造業関連の復調と共に、人手不足・人材採用難が続いておりますが、オウンドメディア（ＪＯＢ ＰＡＰＥＲ）を中心に投資を行い、次期以降のさらなる拡大準備を進めております。」
製造業の復調に伴う人手不足・人材採用難が続く状況を再記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方、大幅なオーダー増の影響で採用難の状況が続いておりますが、オウンドメディア（ＪＯＢ ＰＡＰＥＲ）を中心に投資を行い、採用強化を図ることでさらなる拡大を図っております。」
大幅なオーダー増に伴う採用難が続いていると記載し、採用強化による対応を引き続き示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「採用に関しては、関連業界の復調とともに採用難の状況が続いておりますが、オウンドメディア（ＪＯＢ ＰＡＰＥＲ）等の採用手法の改善を進め、効率化と優秀な人材の採用を図っております。」
関連業界の回復に伴う採用難が続いていると再記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「また、関連業界の復調に合わせ、優秀な技術者の採用が一段と難しくなっておりますが、採用手法の見直しに加え、既存社員の人材育成によるスキルアップ及びキャリアアップを進め、より質の高い技術力の提供を図っております。」
関連業界の回復に伴い、優秀な技術者の採用が一段と難しくなったと記載しており、人材不足・採用難の深刻化が示されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「わが国では、少子高齢化に起因する労働力人口の減少などにより全国的な人手不足が続いております。当社グループにおいても労働力が不足している若年層を中心に顧客ニーズが高いことなどから、今後、中長期的に人材採用の厳しさが増す可能性があります。」
全国的な人手不足の継続に加え、中長期的に人材採用の厳しさが増す可能性を明示しており、採用リスクの悪化見通しが強まっている。 - FY2019後退有価証券報告書
「また、労働需給に関しても一部で人手不足感が若干縮小したものの、引き続き需給のひっ迫は継続しており、人手不足に伴う供給制約や人件費の上昇等が国内景気を下押ししております。」
一部で人手不足感が若干縮小したとの記載が加わった一方、需給ひっ迫、供給制約、人件費上昇は継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、加えて労働需給のひっ迫も続き、人手不足に伴う供給制約や人件費の上昇等が景況感の押し下げ要因にもなっており、先行きの不透明感が続く状況にあります。」
労働需給のひっ迫、人手不足による供給制約、人件費上昇が引き続き景況感の下押し要因となっている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、労働需給のひっ迫も続き、人手不足に伴う人件費の上昇等が業況感の押し下げ要因となっており、先行きの不透明感が続く状況にあります。」
労働需給のひっ迫、人手不足、人件費上昇が引き続き業況感の押し下げ要因として記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、中国経済やＩＴ需要の低迷に加え慢性的な人手不足等と原油価格の反発等が相まって、幅広い業種で景況感が下押しされる状況にありました。」
慢性的な人手不足が引き続き経済環境を下押しする要因として記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、この景況感の足かせとなっている人手不足はなお深刻な状態が続いており、有効求人倍率も約44年ぶりの高水準を維持、景気の先行は不透明な状況で推移しております。」
人手不足が引き続き深刻であり、有効求人倍率も約44年ぶりの高水準を維持していると記載している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「また、有効求人倍率は1.62倍（平成30年６月）とバブル期を上回る歴史的高水準で推移しており、企業の深刻な人手不足が広がり続けております。」
有効求人倍率が1.62倍となり、企業の人手不足が歴史的高水準で広がり続けていると記載している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「また、労働需給のひっ迫は続いており、雇用人員判断ＤＩの値はマイナス幅が拡大、年間平均の有効求人倍率も1.59倍と引き続き高い水準で推移し、企業の人手不足感は益々高まっております。」
雇用人員判断ＤＩのマイナス幅拡大と有効求人倍率1.59倍を挙げ、人手不足感のさらなる高まりを記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「年間平均の有効求人倍率も1.50倍と44年ぶりの高水準で推移しており、企業の人手不足感は益々高まっております。」
有効求人倍率が1.50倍で44年ぶりの高水準となり、企業の人手不足感がさらに高まったと記載している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「９月における有効求人倍率は1.52倍で、バブル期に最も高かった1.46倍を超え、43年ぶりの高い水準で推移しており、人手不足感はより一層高まりました。」
有効求人倍率が1.52倍とバブル期の水準を超え、43年ぶりの高水準となったことから、人材不足の深刻化をさらに強く記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「「日銀短観」雇用人員判断ＤＩでの大企業における人手不足を示す数値が25年ぶりとなる大きさを示し、４月における有効求人倍率が1.48倍で、バブル期(1990年７月に1.46倍)を上回るなど、人手不足感が一層進んでいます。」
大企業の人手不足が25年ぶりの水準となり、有効求人倍率も1.48倍とバブル期を上回ったと記載され、人材不足の深刻化が進んでいる。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「「日銀短観」雇用人員判断ＤＩでも、人手不足を示す数値が1992年２月以来の水準となり、人手不足感が鮮明となっております。」
人手不足が1992年２月以来の水準に達したと記載され、前回までの不足傾向からさらに深刻化した表現となっている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「「日銀短観」12月調査の雇用人員判断ＤＩでも大企業製造業でマイナス６ポイント、大企業非製造業でマイナス19ポイントとなっており、かつ３ヶ月先の先行きについても全規模、全業種で更なる不足が見込まれております。」
製造業・非製造業の人員不足と先行きの不足見通しを、前回と同じく数値を伴って記載している。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「「日銀短観」６月調査の雇用人員判断ＤＩでも製造業でマイナス６ポイント、非製造業でマイナス25ポイントとなっており、かつ３ヶ月先の先行きについても製造業・非製造業ともにさらなる不足が見込まれております。」
製造業・非製造業の雇用人員不足を数値と先行き見通しで記載している。