「新・中期経営計画2021」における売上高2,000億円・営業利益100億円
FY2017に初出。18回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-08-07。
ワールドホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、2026年度の目標である売上高3,003億円、営業利益125億円の達成に向け努めてまいります。」
従来の中期経営計画2026の売上高2,750億円・営業利益150億円から、2026年度目標を売上高3,003億円・営業利益125億円へ見直した。売上目標は引き上げられた一方、営業利益目標は引き下げられているため、目標体系が再整理されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、売上高は131,785百万円（前年同期比18.9％増 / 計画比0.9％増）、営業利益は4,975百万円（前年同期比111.0％増 / 計画比40.4%増）、経常利益は4,824百万円（前年同期比102.6％増 / 計画比51.6%増）、親会社株主に帰属する中間純利益は2,650百万円（前年同期比259.2％増 / 計画比70.3%増）となりました。」
2025年度上期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属中間純利益がいずれも計画を上回り、中期経営計画・年度計画に向けた測定可能な進捗を記載している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、売上高は110,805百万円（前年同期比22.5％増 / 計画比1.1％増）、営業利益は2,358百万円（前年同期比36.0％減 / 計画比98.3%増）、経常利益は2,381百万円（前年同期比34.7％減 / 計画比 135.6%増）、親会社株主に帰属する中間純利益は737百万円（前年同期比63.4%減 / 計画比190.4%増）となりました。」
2024年度上期は前年同期比で増収減益となったものの、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属中間純利益はいずれも計画を上回り、中期経営計画・年度計画に向けた進捗を記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、売上高は54,821百万円（前年同期比25.4％増 / 計画比10.5％増）、営業利益は636百万円（前年同期比67.1％減 / 計画比＋1,159百万円）、経常利益は605百万円（前年同期比68.3％減 / 計画比＋1,211百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は121百万円（前年同期比△1,085百万円 / 計画比＋567百万円）となりました。」
中期経営計画2026および年度計画に関連し、2024年度第１四半期の売上高・営業利益・経常利益等が計画を上回って進捗した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、2024年度の目標である売上高2,520億円、営業利益90億円の達成に向け努めてまいります。また、「中期経営計画2026」の最終年度である2026年度には、売上高2,750億円、営業利益150億円を目指しております。」
中期経営計画2026の2026年度目標を維持しつつ、2023年度の実績を経て新たに2024年度の売上高2,520億円・営業利益90億円の目標を設定した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、下期に多くの案件を予定する人材教育ビジネス、不動産ビジネスともにその準備を着実に推し進めながら、複数事業や複数業種によるポートフォリオで変化に的確に対応し、売上利益ともに計画以上に推移いたしました。以上の結果、売上高は90,461百万円（前年同期比4.9％増 / 計画比1.9％増）、営業利益は3,685百万円（前年同期比20.4％減 / 計画比47.0％増）、経常利益は3,645百万円（前年同期比23.1％減 / 計画比49.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,013百万円（前年同期比21.0％減 / 計画比32.5％増）となりました。」
中期経営計画2026の進捗に関連し、下期案件への準備と複数事業・複数業種のポートフォリオ対応を進め、累計の売上高・営業利益・経常利益・四半期純利益がいずれも計画を上回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、下期に多くの案件を予定する人材教育ビジネス、不動産ビジネスともにその準備を着実に推し進めながら、複数事業や複数業種によるポートフォリオで変化に的確に対応し、売上利益ともに計画以上に推移いたしました。以上の結果、売上高は90,461百万円（前年同期比4.9％増 / 計画比1.9％増）、営業利益は3,685百万円（前年同期比20.4％減 / 計画比47.0％増）、経常利益は3,645百万円（前年同期比23.1％減 / 計画比49.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,013百万円（前年同期比21.0％減 / 計画比32.5％増）となりました。」
下期案件への準備と複数事業・複数業種のポートフォリオ対応を進め、上期の売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益はいずれも計画を上回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、本年度は特に下期に多くの案件が集中する人材教育ビジネス・不動産ビジネスともにその準備を着実に推し進めながら、複数事業によるポートフォリオで変化に的確に対応したことなどにより、売上利益とも計画以上に進捗いたしました。以上の結果、売上高は43,724百万円（前年同期比7.4％増 / 計画比5.1％増）、営業利益は1,934百万円（前年同期比59.4％増 / 計画比70.4％増）、経常利益は1,906百万円（前年同期比46.4％増 / 計画比75.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は963百万円（前年同期比94.0％増 / 計画比43.1％増）となりました。」
2023年度目標に向け、人材教育・不動産の下期案件準備と複数事業ポートフォリオによる対応を進め、売上高43,724百万円、営業利益1,934百万円などが計画を上回って進捗した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、2023年度の目標である売上高2,013億円、営業利益99億円の達成に向け努めてまいります。また、「中期経営計画2026」の最終年度である2026年度には、売上高2,750億円、営業利益150億円を目指しております。」
中期経営計画2026の2026年度目標を再確認するとともに、新たに2023年度の売上高2,013億円・営業利益99億円の目標を示した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、2022年２月24日に新たな５カ年計画「中期経営計画2026」を発表いたしました。」
中期経営計画2026と、５年後の売上高2,750億円・営業利益150億円の目標を再掲し、2022年度を初年度の投資の年と位置付けている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、2022年の目標である売上高1,688億円、営業利益62億円の達成に向け努めてまいります。また、2022年2月24日に開示いたしました「中期経営計画2026」に基づき、計画最終年度である2026年の目標数値を売上高2,750億円、営業利益150億円とし、目標の達成に向けて努めてまいります。」
従来の2021年目標から、2022年の目標に加えて2026年を最終年度とする「中期経営計画2026」を設定し、売上高2,750億円・営業利益150億円という長期目標を掲げた。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社グループは、2021年の目標である売上高1,501億円、営業利益64億円の達成に向け努めてまいります。」
前回のローリングプランで示した2021年目標の売上高1,750億円・営業利益80億円から、売上高1,501億円・営業利益64億円へさらに引き下げられている。 - FY2019後退有価証券報告書
「当社グループは、「新・中期経営計画2021ローリングプラン」に基づき、計画最終年度2021年の目標である売上高1,750億円、営業利益80億円の達成に向け努めてまいります。」
従来の2021年目標である売上高2,000億円・営業利益100億円から、ローリングプランでは売上高1,750億円・営業利益80億円へ数値目標が引き下げられている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「2013年に施行された改正労働契約法と2015年に施行された改正労働者派遣法によって業界を取り巻く環境が転換期を迎えようとしている中、進化した新しい事業・サービスの創出によって、業界に当社の新たなポジションを構築するために立案した中期経営計画を実行する事によって順調に推移し、グループ全体の業績を大幅にけん引いたしました。」
新・中期経営計画2021の数値目標自体は再掲していないが、新しい事業・サービスの創出を通じて中期経営計画を実行していると記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、「新・中期経営計画2021」の最終年度平成33年（2021年）の目標である、売上高2,000億円、営業利益100億円の達成に向け、これら既存の３つのコアビジネスの裾野を広げていくとともに、引き続きＭ＆Ａも模索して参ります。」
2021年を最終年度とする新・中期経営計画2021について、売上高2,000億円、営業利益100億円という数値目標と、既存３コアビジネスの裾野拡大・Ｍ＆Ａという手段を初めて明示している。