競合激化・新規参入
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
ディップがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。91社中31社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間は、競合他社との競争環境に加え、代理店事業における売上鈍化の影響により、人材サービス事業の売上高は軟調に推移しました。」
競合他社との競争環境が人材サービス事業の売上軟調の要因として実際の業績に現れている。 - 2026-10-13悪化決算
「競合とのユーザー獲得競争が激化するなか、当社は本年５月より広告投資を強化してまいりました。」
競合環境について、ユーザー獲得競争の激化が業績説明の主因として明示された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「人材サービス事業において、インターネットを利用した「アルバイト・パートの求人情報（スポットのバイトサービスを含む）」、「派遣社員の求人情報」、「正社員の求人情報」、「専門職領域の求人情報」及び「看護師紹介事業」を提供する競合他社は多数存在しております。」
人材サービスの各領域に多数の競合が存在するリスクを継続して記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「人材サービス事業において、インターネットを利用した「アルバイト・パートの求人情報（スポットのバイトサービスを含む）」、「派遣社員の求人情報」、「正社員の求人情報」、「専門職領域の求人情報」及び「看護師紹介事業」を提供する競合他社は多数存在しております。」
競争リスクの対象として、スポットのバイト、専門職領域、看護師紹介事業を含む複数領域を明示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社では、他社に先駆けたサービスの導入や新機能を継続的に提供することなどにより、ユーザー囲いこみのための施策を積極的に行っておりますが」
人材サービス事業とDX事業における競争激化・新規参入リスクおよび新機能等による対応を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社では、他社に先駆けたサービスの導入や新機能を継続的に提供することなどにより、ユーザー囲いこみのための施策を積極的に行っておりますが」
人材サービス事業とDX事業における競合激化・新規参入リスクおよび新機能等による対応を継続して記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社では、他社に先駆けたサービスの導入や新機能を継続的に提供することなどにより、ユーザー囲いこみのための施策を積極的に行っておりますが」
人材サービス事業とDX事業の双方について競合激化・新規参入リスクを記載し、先行サービスや新機能による対応を継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「AI・RPA事業におきましても、求人情報サービスで培った幅広い顧客及び直販の営業人員という独自の強みを生かしたFAST RPAサービスを展開しておりますが、今後、同様の強みあるいは当社にはない強みを持つ競合他社が登場し、これら事業者との競争において当社が適時かつ効果的・効率的に対応できない場合、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の人材サービスにおける競合リスクに加え、AI・RPA事業についても競合他社の登場と対応遅れのリスクを明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「求人情報サービスの分野におきまして、インターネットを利用して「アルバイトの求人情報」、「派遣社員の求人情報」及び「正社員の求人情報」を提供している企業は多く、競合他社が多数存在しており、また、参入障壁が低いこともあり、新規事業者が相次いで参入しております。」
求人情報サービスおよび看護師紹介サービスにおける多数の競合と新規参入のリスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「求人情報サービスの分野におきまして、インターネットを利用して「アルバイトの求人情報」、「派遣社員の求人情報」及び「正社員の求人情報」を提供している企業は多く、競合他社が多数存在しており、また、参入障壁が低いこともあり、新規事業者が相次いで参入しております。」
求人情報サービスおよび看護師紹介サービスで多数の競合と新規参入が存在し、競争に適時・効果的に対応できない場合の影響をリスクとして記載している。