固定資産の減損
FY2017に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ディップがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに57社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「開発中であった自社利用目的のソフトウエア等について、将来の使用が見込まれなくなったため、減損損失を認識しております。」
固定資産の減損リスクが、共用資産のソフトウェア等に係る1,631万8千円の減損損失として当期も発生した。 - 2026-04-14対処決算
「開発中であった自社利用目的のソフトウエア等について、将来の使用が見込まれなくなったため、減損損失を認識しております。」
共用資産のソフトウエア等について減損損失1,631万8千円が発生したが、前期の減損損失3億3,397万9千円から金額は減少した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券について205,667千円の減損処理を行っております。」
投資有価証券の減損処理が当期も発生した。固定資産の減損損失は人材サービス事業用ソフトウェア等について333,979千円となり、前期の43,080千円から増加した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券について742,990千円の減損処理を行っております。」
投資有価証券の評価・減損リスクが、通期の減損処理7億4,299万円として実際に発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「「人材サービス事業」セグメントにおいて、無形固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において43,080千円であります。」
固定資産の減損リスクが、人材サービス事業における無形固定資産4,308万円の減損損失として実際に発生している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「DX事業」セグメントにおいて、無形固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、第１四半期連結累計期間において165,364千円であります。」
DX事業の無形固定資産に係る減損損失1億6,536万4千円を計上した事実を、セグメント情報でも再確認している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「「DX事業」セグメントにおいて、無形固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、第１四半期連結累計期間において165,364千円であります。」
固定資産の減損リスクが、DX事業における無形固定資産1億6,536万4千円の減損損失として実際に発生している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当面の間は新たな変異株の出現等により、本感染症の国内感染者数が増減を繰り返すことが想定されるものの、2023年２月期にかけて経済活動の正常化が進むものと想定されます。」
新たな変異株による感染者数の増減を想定しつつ、2023年2月期にかけて経済活動が正常化するという会計上の見積りの前提を示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「固定資産の減損及び繰延税金資産の回収可能性、投資有価証券の評価等の会計上の見積りについては、本感染症の影響が2022年２月期以降も一定期間継続すると仮定し、連結財務諸表作成時に入手可能な情報に基づき行っております。」
新型コロナウイルス感染症の影響が2022年2月期以降も一定期間継続する仮定のもとで、固定資産等の減損や投資有価証券評価を見積もる方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定に当たっては慎重に検討を行っておりますが、事業計画や市場環境の変化等により、その見積り額の前提とした条件や仮定に変更が生じた場合、減損損失の計上が必要となる可能性があります。」
サイトの収益性や市場環境の変化による固定資産減損リスクを継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「固定資産の減損及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積については、本感染症の影響が一定期間継続すると仮定し、四半期財務諸表作成時に入手可能な情報に基づき行っております。」
新型コロナウイルスの影響が一定期間継続する仮定のもとで固定資産の減損等を見積もる旨を記載しているが、減損の実発生は記載していない。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社が運営するサイトの収益性の低下や事業環境の大幅な悪化、投資先の収益悪化等の理由により、投資を行った固定資産のキャッシュ・フローの回収が見込めなくなった場合、減損処理を行うことになります。」
従来のサイト・事業環境に加え、投資先の収益悪化も減損リスクの要因として追加されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「運営するサイトの収益性の低下や事業環境が大幅に悪化するなどの理由により、投資を行った固定資産のキャッシュ・フローの回収が見込めなくなった場合には減損処理を行うことになり、当社の業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
サイト収益性低下や事業環境悪化による固定資産減損リスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「運営するサイトの収益性の低下や事業環境が大幅に悪化するなどの理由により、投資を行った固定資産のキャッシュ・フローの回収が見込めなくなった場合には減損処理を行うことになり、当社の業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
サイト収益性の低下や事業環境悪化により固定資産の減損処理が必要となる可能性を記載している。