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クオンタムソリューションズ(2338)・リスク悪化

第7回新株予約権による株式価値の希薄化

FY2018に初出。29回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2027-H1。

29記載
9年にわたる
5うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2019-Q1 – FY2020-Q3悪化FY2021-Q1 – FY2022-Q3顕在化FY2024-Q1 – FY2025-H12018: 220182019: 320192020: 320202021: 220212022: 320222023: 320232024: 420242025: 220252026: 72026
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新株予約権行使による株式希薄化185社が書いているテーマ・逆風185社・追い風0社

クオンタムソリューションズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに33社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている185社のうち14社を表示しています。上の文は185社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1悪化有価証券報告書

    「普通株式 8,214,000(注) 1…普通株式6,000,000(注) 1…新株予約権付社債の残高(百万円)※ 2,067」

    第16回新株予約権による8,214,000株、第17回新株予約権による6,000,000株の潜在株式が追加され、第6回無担保転換社債型新株予約権付社債の残高2,067百万円も開示された。既存株主に対する潜在的希薄化要因がさらに拡大している。
  2. FY2026悪化有価証券報告書

    「本有価証券報告書提出日の属する月の前月末(2026年4月30日)における当社の新株予約権による潜在株式数は、合計52,073,500株であり、同日における自己株式控除後の発行済株式総数49,132,796株の105.9%に相当します。」

    新株予約権による潜在株式数は52,073,500株、発行済株式総数に対する割合は105.9%となり、前年度の47.0%から希薄化可能性が大幅に拡大している。
  3. 2026-04-14顕在化発生事実

    「新株の発行(新株予約権の行使) 978,717 978,717 978,717」

    新株予約権の行使に伴う新株発行が当期にも実行され、期末発行済株式数は45,714,093株から49,248,593株へ増加した。
  4. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「当該発行による潜在株式数 普通株式 14,000,000株…当該発行による潜在株式数 普通株式 20,000,000株…当該発行による潜在株式数 3,200,000株…当該発行による潜在株式数 6,800,000株」

    提出後の第13回・第14回新株予約権および第4回・第5回新株予約権付社債により、合計44,000,000株の潜在株式が追加的に開示された。既存株主の株式価値・議決権割合の希薄化要因が大きく拡大する内容である。
  5. FY2025対処有価証券報告書

    「本有価証券報告書提出日の属する月の前月末(2025年4月30日)における当社の新株予約権による潜在株式数は、合計18,183,600株であり、同日における自己株式控除後の発行済株式総数45,822,696株の39.7%に相当します。」

    新株予約権による潜在株式数は18,183,600株、発行済株式総数に対する割合は39.7%となった。前年度の47.0%から割合は低下したが、希薄化可能性はなお大きい。
  6. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「当社は、2024年4月2日の第10回新株予約権の一部行使、及び、2024年5月10日、6月7日、8月7日、及び8月16日の第三者割当による第12回新株予約権の一部行使を受け新株を発行いたしました。」

    第10回および第12回新株予約権の一部行使により、当中間連結会計期間に30,356,762株が発行され、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として表れている。なお、株式分割の影響を含む。
  7. FY2025-Q1顕在化有価証券報告書

    「2024年3月1日~2024年5月31日 397,500 44,007,093 54,014 3,322,619 54,014 2,338,819 (注)1.2024年1月19日開催の取締役会の決議により、2024年3月1日付で、普通株式1株につき3株の割合で株式分割を行っております。」

    新株予約権の行使により当四半期に397,500株が発行され、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として表れた。
  8. FY2024悪化有価証券報告書

    「本有価証券報告書提出日の属する月の前月末(2024年4月30日)における当社の新株予約権による潜在株式数は、合計20,490,000株であり、同日における自己株式控除後の発行済株式総数43,516,296株の47.0%に相当します。」

    新株予約権による潜在株式数が20,490,000株、自己株式控除後発行済株式総数の47.0%相当となり、前年度の27.5%から希薄化可能性が大きく拡大している。
  9. FY2024-Q3顕在化有価証券報告書

    「当社は、2023年4月、6月及び11月に新株予約権の行使を受け、合計999,400株の新株を発行しました。」

    新株予約権の行使により999,400株が実際に発行され、潜在的な希薄化要因が株式発行として実現している。
  10. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 普通株式6,560,000」

    第12回新株予約権により6,560,000株の潜在株式が追加され、既存株主の株式価値・議決権割合の希薄化要因が拡大している。
  11. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「当社は、2023年4月25日付で、張玉珊(Cheung Yuk Shan Shirley)より第11回新株予約権の権利行使を受け、新株を発行いたしました。」

    第11回新株予約権の行使により129,000株が発行され、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として表れた。
  12. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「2022年9月1日~2022年11月30日 670,000 13,402,631 99,578 2,912,293 99,578 1,928,493 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」

    第9回新株予約権の行使による670,000株の発行が当四半期の発行済株式総数の増加として確認され、潜在的希薄化の実現が再確認されている。
  13. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「2022年6月1日~2022年8月31日 1,036,400 12,732,631 154,034 2,812,714 154,034 1,828,914 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」

    第9回新株予約権等の行使により、当第2四半期累計期間に1,036,400株が発行され、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として表れた。提出後にも670,000株が追加発行されている。
  14. FY2022対処有価証券報告書

    「当社の新株予約権による潜在株式数は、合計3,207,800株であり、同日における自己株式控除後の発行済株式総数11,657,704株の27.5%に相当します。」

    潜在株式数は3,207,800株、発行済株式総数に対する割合は27.5%となり、前年度の32.0%から希薄化可能性が低下している。
  15. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「また、同年11月19日付で、Kingdom Capital Resources Ltd より、第8回新株予約権の権利行使を受け、新株を発行したことにより、資本金及び資本準備金が、それぞれ98,968千円増加いたしました。」

    第8回新株予約権の権利行使により400,000株が発行され、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として表れた。
  16. FY2021悪化有価証券報告書

    「本有価証券報告書提出日の属する月の前月末(2021年4月30日)における第8回乃至第11回新株予約権等の潜在株式数は、合計3,602,800株であり、同日における自己株式控除後の発行済株式総数11,257,734株の32.0%に相当します。」

    第8回から第11回までの新株予約権等について、潜在株式数3,602,800株、発行済株式総数の32.0%相当となり、希薄化可能性が前回の30.6%から拡大している。
  17. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「第11回新株予約権 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 普通株式1,128,900株 第3回無担保転換社債型新株予約権付社債 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 普通株式 483,870」

    第11回新株予約権および第3回無担保転換社債型新株予約権付社債の発行により、合計1,612,770株の潜在株式が追加され、希薄化要因が拡大している。
  18. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「当社の取締役並びに当社子会社の取締役及び従業員9名に4,775個の新株予約権を割り当てる。」

    第7回から第9回までの新株予約権等に加え、取締役・子会社取締役・従業員向けストック・オプション4,775個の割当てが決議され、潜在的な株式価値・議決権の希薄化要因が追加されている。
  19. FY2020再掲有価証券報告書

    「本有価証券報告書提出日の属する月の前月末(2020年4月30日)における第7回乃至第9回新株予約権等の潜在株式数は、合計3,294,000株であり、同日における自己株式控除後の発行済株式総数10,773,961株の30.6%に相当します。」

    第7回から第9回までの新株予約権等について、潜在株式数3,294,000株、発行済株式総数の30.6%相当という希薄化可能性が通期開示で再確認されている。
  20. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「発行済株式総数、資本金及び資本準備金の増加は、第2回無担保転換社債型新株予約権付社債の新株予約権の権利行使によるものであります。」

    第2回無担保転換社債型新株予約権付社債の権利行使により2,730,374株が発行され、潜在的な希薄化が実際の株式発行として表れている。
  21. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「(4)当該発行による潜在株式数 1,706,400株」「(4)当該発行による潜在株式数 2,730,200株」」

    第9回新株予約権および第2回無担保転換社債型新株予約権付社債の発行により、合計4,436,600株の潜在株式が新たに開示され、株式価値・議決権割合の希薄化可能性が具体化している。
  22. FY2019顕在化有価証券報告書

    「本有価証券報告書提出日の属する月の前月末(2019年4月30日)における第7回及び第8回新株予約権等の潜在株式数は、合計1,587,600株であり、同日における自己株式控除後の発行済株式総数8,043,587株の19.7%に相当します。」

    第7回・第8回新株予約権の一部行使後も1,587,600株の潜在株式が残り、発行済株式総数の19.7%相当として希薄化可能性が引き続き数値化されている。
  23. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「当社は、平成30年11月5日付でKINGDOM CAPITAL RESOURCES LIMITEDに発行した第8回新株予約権の一部行使により、平成30年12月3日、同年同月20日及び平成31年1月7日において資金調達を実施しました。」

    第8回新株予約権の一部行使により普通株式100万株が発行され、発行済株式総数が提出日現在8,081,987株となるなど、新株予約権による希薄化が実際の株式発行として表れている。
  24. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「平成30年3月1日~平成30年5月31日 (注) 820,000 7,081,987 278,084 1,762,291 278,084 1,354,315 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」

    当四半期に新株予約権の行使により820,000株が発行され、発行済株式総数が増加している。新株予約権による潜在株式の希薄化が実際の株式発行として表れている。
  25. FY2018初出有価証券報告書

    「本有価証券報告書提出日の属する月の前月末(平成30年4月30日)における第7回新株予約権等の潜在株式数は、合計1,487,600株であり、同日における自己株式控除後の発行済株式総数6,743,587株の22.1%に相当します。これらの新株予約権が権利行使された場合には、当社株式が新たに発行され、既存株主の有する株式の価値及び議決権の割合が希薄化する可能性があります。」

    第7回新株予約権等について、潜在株式数1,487,600株、発行済株式総数に対する割合22.1%として、既存株主の株式価値・議決権割合が希薄化する可能性が初めて数値化されている。
一緒に動いた変遷

「売上減少と営業・経常・最終損益の赤字化」は、この変遷が動いた29回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1199877★123456
  1. ★この変遷
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★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
クオンタムソリューションズの次の決算発表は2026-10-13の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-01の株式の発行・処分で、「対処」でした。
報道
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