利益の向上
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-10-13。
クオンタムソリューションズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。105社中18社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。
- 2026-10-13悪化発生事実
「セグメント損失(営業損失)は200百万円（前年同期は64百万円のセグメント損失）となりました。」
AIソリューション事業のセグメント損失が前年同期より拡大した。ウェルネス事業も前年同期の営業利益から営業損失へ転じており、事業別の利益改善は後退している。 - FY2027-H1中間期の全社営業赤字拡大・事業別赤字転換有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間につきましては、売上高109百万円（前年同期比20.3％減）、営業損失354百万円（前年同期は240百万円の営業損失）…AIソリューション事業…セグメント損失(営業損失)は200百万円（前年同期は64百万円のセグメント損失）…ウェルネス事業…セグメント損失(営業損失)は3百万円（前年同期は7百万円の営業利益）となりました。」
全社営業損失は前年同期の240百万円から354百万円へ拡大し、AIソリューション事業は損失が拡大、ウェルネス事業も前年同期の利益から損失へ転じた。一方、経常損失と中間純損失は前年同期から縮小しており、損益項目間で動きが分かれている。 - 2026-07-13悪化発生事実
「当第１四半期連結累計期間につきましては、売上高56百万円（前年同期比26.4％減）、営業損失178百万円（前年同期は103百万円の営業損失）、経常損失112百万円（前年同期は153百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失112百万円（前年同期は160百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
売上高が減少し、営業損失が拡大しており、全社の利益改善テーマに対して悪化を示す数値となっている。経常損失と四半期純損失は暗号資産評価益等により前年同期より縮小している。 - FY2026全社赤字拡大・AI事業赤字化・ウェルネス黒字転換有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度につきましては、売上高266百万円（前期比61.8％減）、営業損失704百万円（前期は営業損失477百万円）となりました。経常損失は2,526百万円（前期は経常損失464百万円）となり、親会社株主に帰属する当期純損失は2,546百万円（前期は親会社株主に帰属する当期純損失317百万円）となりました。」
連結では営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する当期純損失がいずれも拡大した。一方、AIソリューション事業はセグメント利益6百万円から損失304百万円へ転じ、ウェルネス事業は営業損失5百万円から利益5百万円へ転換した。 - FY2026-H1AI事業赤字化・ウェルネス黒字化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、売上高は63百万円（前年同期は480百万円）、売上構成比は46.5％となりました。セグメント損失（営業損失）は64百万円（前年同期は56百万円の営業利益）となりました。…売上高は73百万円（前年同期比11.0％減）、売上構成比は53.5％となりました。サロンの経費節減に努めましたため、セグメント利益（営業利益）は7百万円（前年同期は4百万円のセグメント損失）となり」
AIソリューション事業は前年同期の営業利益56百万円から64百万円の営業損失へ転じた一方、ウェルネス事業は前年同期の営業損失4百万円から7百万円の営業利益へ転じた。全社では営業損失240百万円であり、全社黒字化には至っていない。 - FY2025AI事業黒字化・全社赤字継続有価証券報告書
「当社グループは、事業全体の黒字化の早期実現と企業価値の向上するため、当連結会計年度において、AIソリューション事業を中核として本格始動いたしました。主要事業として、①AIインフラ、②AIゲーム、③企業向けAIソリューションの三つの領域の確立と、「Wellness事業」への転換を見据えたアイラッシュケア事業の構造改革を進めております。…セグメント利益(営業利益)は6百万円（前年同期は158百万円のセグメント損失）となり、前連結会計年度と比べ165百万円の増益となりました。」
AIソリューション事業を中核として本格始動し、同事業は前年の営業損失158百万円から6百万円の営業利益へ転じた。一方、連結営業損失は477百万円であり、事業全体の黒字化は未達である。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「前期より中核事業として展開していたシステムソリューション事業を、当社の事業の方向性をより明確に表現するためAIソリューション事業へと名称変更し、事業を電気自動車（EV）事業からAI関連事業、即ち、1) AIインフラ事業（現在はGPUサーバーの販売が中心）、2) AIゲーム事業へ、及びAIGC事業は3)AIエンタープライズソリューション事業としてシフトを進めております。…セグメント利益（営業利益）は56百万円（前年同期は20百万円の営業損失）となり、前年同期と比べ76百万円の大幅改善となりました。」
利益改善の軸をEVからAI関連3事業へ移す中、AIソリューション事業は前年同期の営業損失20百万円から営業利益56百万円へ転じた。一方、連結営業損失はなお180百万円であり、全社黒字化とは区別される。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「前期より中核事業としてシステムソリューション事業の展開を電気自動車（ＥＶ）事業からAI関連の3事業、即ち、1)AIインフラ事業（現在はGPUサーバーの販売が中心）、2)AI機能を備えたゲームの開発、運営、パブリッシング。3)エッジコンピューティング、クラウドストレージ、クラウドゲーム、デジタルツイン（AIGC関連エンタープライズAIソリューション）にシフトしていることに加え、アイラッシュケア事業については黒字転換に注力しております。」
利益改善の軸が、EV事業中心からAI関連3事業へ移行したことに加え、アイラッシュケア事業については当期黒字転換を目指す形で示されている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、事業全体の黒字化を早期に実現するため、前連結会計年度において、主にシステムソリューション部門の大きな事業展開を図りました。部門内の主要事業として、①AIGC事業(ARM をベースにしたエッジ・サービス・ハードウェアを利用するＡＩ、エッジコンピューティング、クラウドストレージ、クラウドゲーミング、デジタルツイン事業)、➁GPUサーバー販売事業、➂ゲーム開発事業、を順次立ち上げました。今後、当社グループは、この３つの事業を主力事業として、グローバルなAI関連事業を展開して参る方針です。」
従来のEV事業等を軸とした黒字化の示し方から、AIGC、GPUサーバー販売、ゲーム開発のAI関連3事業を主力とするグローバルAI事業によって、事業全体の早期黒字化を目指す方針へ重点が移っている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、システムソリューション事業において、当第２四半期連結累計期間より、ＡＩ関連事業展開の準備に着手いたしました。」
従来の利益目標に代わる事業面の取り組みとして、AI関連事業展開の準備着手が記載されているが、利益率等の数値目標に変更はない。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「前連結会計年度に株式会社FOMMへの委託によりＥＶの製造・販売を開始いたしましたが、当初計画と実績に大きな乖離が生じました。当社グループはこの事実を真摯に受け止め、本事業を軌道に乗せるべく、事業計画の見直しに取り組んでまいります。」
従来のEV事業の黒字化という利益目標に対し、当初計画と実績の大きな乖離を受けて、事業を軌道に乗せるための計画見直しへ表現が弱まっている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、システムソリューション事業としてのEV事業における黒字化を目指してまいります。この目標の中には、AIGCテクノロジーをEV事業に融合させることも含まれます。」
全社的な利益目標は、引き続きEV事業の黒字化として示されている。AIGCテクノロジーのEV事業への融合も目標に含めると説明している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「５Ｇ技術とＡＩ技術を融合させた関連事業の一環として2021年８月、株式会社FOMMとの資本・業務提携を通じて電気自動車（ＥＶ）事業に参入し、2022年７月より「FOMM ONE」の本格的な製造を開始し、2022年９月より販売を開始いたしました。今後は、Facebook等のSNSを利用したマーケティング活動に注力することにより、ブランド認知度を向上させると同時に、オートローンへの取り組み、製造ラインの効率化及び委託販売の体制整備等を行い、ＥＶの製造台数及び販売台数の増大を目指して参ります。」
従来のEV事業の黒字化という目標は直接示されず、製造・販売の開始と、製造台数・販売台数の増大を通じて事業状況を改善する表現へ重点が移っている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、システムソリューション事業としてのEV事業における黒字化を目指してまいります。」
従来の売上高経常利益率15％以上という全社的な利益目標は示されず、EV事業の黒字化を目指す方針へ重点が移っている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期的な経営指標として売上高経常利益率15％以上を掲げておりますが、当連結会計年度は、経常損失を計上しており、経営指標を達成することができませんでした。」
売上高経常利益率15％以上の中期目標を再掲しているが、当期も経常損失となり未達である。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、新経営陣による体制の下、既存事業の海外展開による売上拡大を図りつつ、新たにシステムソリューション事業として、５Ｇ技術とＡＩ技術を融合した関連事業を展開する準備を進めてまいりました。」
従来掲げていた売上高経常利益率15％以上という数値目標は本四半期では示されず、既存事業の売上拡大と5G・AI関連事業の準備に重点を置く表現へ弱まっている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期的に経営指標として売上高経常利益率15％以上を掲げております。」
売上高経常利益率15％以上の中期目標が再掲されている。当連結会計年度は経常損失を計上し、目標未達と記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、フィンテック業界の高収益企業を目指してまいります。中期的に経営指標として売上高経常利益率15％以上を掲げております。」
売上高経常利益率15％以上の中期目標を再掲している。一方、当連結会計年度は経常損失を計上し、経営指標を達成できなかったと記載している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、フィンテック業界の高収益企業を目指してまいります。中期的に経営指標として売上高経常利益率15％以上を掲げております。」
従来の利益向上という一般的な方向性から、フィンテック業界の高収益企業化と売上高経常利益率15％以上という数値目標へ具体化している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「黒字化に向けた徹底した経費削減を実施するとともに、新規取引先の獲得並びに既存顧客からの受注の拡大に努めてまいりました。」
利益向上の方向性が、黒字化を目指す表現と経費削減・新規取引先獲得・既存顧客からの受注拡大として再確認されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、利益計画に基づきコスト削減、新規・既存顧客に対して高付加価値サービスの提供を強化して参りました。」
利益計画に基づく利益向上の方向性が、コスト削減と高付加価値サービスの強化として再掲されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益の向上に取り組んでまいりました。」
利益向上を掲げているが、数値目標や期限は示していない。具体的な手段としてコスト削減と新規顧客獲得が併記されている。