競合他社との価格競争
FY2017-Q1に初出。17回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025-H1。
クオンタムソリューションズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中38社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに107社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、大手企業と競合しない、ニッチな分野での営業力、企画力を活かし優位性を保とうとしておりますが、その保証はなく、獲得案件の低下や利幅の縮小等により、当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
ニッチ分野で営業力・企画力を活用する一方、競争による案件減少や利幅縮小の可能性が引き続き記載されている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、商材部門においては、引き続き競合他社の参入並びに低価格商材の増加、既存客の購入件数が減少するなどにより顧客単価が低下し、計画を下回る水準となっております。」
競争リスクについて、アイラッシュケア事業で競合他社の参入と低価格商材の増加が実際の顧客単価低下・計画未達として表れている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「これらのリスクは顕在化しつつあり、販売価格の低下が求められることで採算が悪化する可能性が高まっております。」
EV分野の競争激化により販売価格低下と採算悪化の可能性が高まるとの説明が、前四半期と同様に記載されている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「これらのリスクは顕在化しつつあり、販売価格の低下が求められることで採算が悪化する可能性が高まっております。これらのリスクに対し、EVの製造で先行している中国企業への発注等による製造価格の引き下げを検討しております。また、当社が今後展開するAIGC事業において人工知能コックピットソフトウェアを開発し、品質面で差別化することを検討しております。」
EV分野の競争リスクが顕在化しつつあり、販売価格低下による採算悪化可能性が高まったと記載されている。対応策として中国企業への発注による製造価格引下げや、AIGC事業での品質差別化が検討されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「今では大手自動車メーカーも小型車の新モデルを発表しているほか、中国の自動車メーカーによる低価格車のアクティブな展開が大きな脅威といえます。また、従来の自動車業界以外からのEV事業への参入も増えています。当社が当面の販売を予定しているタイ市場では、有望な新興市場として、数多くの自動車メーカーが参入しており、車種や販売価格における競争が激しくなる見込みです。今後は販売価格の低下、引いては採算が悪化するリスクがあります。」
EV分野で大手・中国メーカーに加えて自動車業界外からの参入も増加し、タイ市場での車種・価格競争と採算悪化の可能性がより具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「中国の自動車メーカーによる低価格車のアクティブな展開が大きな脅威といえます。」
従来のシステム・フィンテック分野の競争リスクに加え、EV事業で大手自動車メーカーや中国メーカーとの価格・車種競争が明示されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、大手企業と競合しない、ニッチな分野での営業力、企画力を活かし優位性を保とうとしておりますが、その保証はなく、獲得案件の低下や利幅の縮小等により、当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
ニッチ分野での営業力・企画力を活用する一方、案件低下や利幅縮小につながる競争リスクが引き続き記載されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「フィンテック事業については、香港における規制の強化、同業他社との競争の激化及び当社グループの新たな経営方針として、５Ｇ技術とＡＩ技術を融合した関連事業を当連結会計年度中に立上げることに最善を尽くすことを掲げたことから、これらを総合的に勘案し、不採算事業から撤退し」
香港の規制強化と同業他社との競争激化が、フィンテック事業を不採算事業として撤退する判断の要因として具体化している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「フィンテック事業については、香港における規制の強化、同業他社との競争の激化及び当社グループの新たな経営方針として、５Ｇ技術とＡＩ技術を融合した関連事業を当連結会計年度中に立上げることに最善を尽くすことを掲げたことから、これらを総合的に勘案し、不採算事業から撤退し」
競合他社との価格競争に関する従来のリスクが、香港の規制強化および同業他社との競争激化によるフィンテック事業撤退の判断として、より大きな事業影響に結び付いている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「仮想通貨交換業者間での競争の激化」
従来の一般的な価格競争に加え、仮想通貨交換業者間の競争激化がフィンテック事業の業績低迷要因として明示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、大手企業と競合しない、ニッチな分野での営業力、企画力を活かし優位性を保とうとしておりますが、その保証はなく、獲得案件の低下や利幅の縮小等により、当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
競争による獲得案件の低下や利幅縮小の可能性が、ニッチ分野での営業力・企画力に関する説明とともに引き続き記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、大手企業と競合しない、ニッチな分野での営業力、企画力を活かし優位性を保とうとしておりますが、その保証はなく、獲得案件の低下や利幅の縮小等により、当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
競争による獲得案件の低下や利幅縮小の可能性が、引き続きリスクとして記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「競合他社との価格競争の影響等により減収となりましたが」
競合他社との価格競争が引き続き減収要因として記載されている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「競合他社との価格競争の激化により営業活動が伸び悩み、当初予定していた受注額を下回りました。」
価格競争が激化し、営業活動の停滞と当初予定受注額の未達に結び付いたと記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、同業他社との価格競争の影響を受け、減収減益となりました。」
同業他社との価格競争による減収減益が引き続き記載されている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「前年同四半期に獲得したスポット売上の反動減や他社との価格競争等により、利益率の低い案件が増加し減収減益となりました。」
価格競争が引き続き発生し、利益率の低い案件の増加と減収減益という業績への影響が明示されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「新規クライアントの獲得や営業基盤の強化をより一層行って参りましたが、競合他社との価格競争の影響等により減益となりました。」
価格競争の影響がメディアソリューション事業の減益要因として発生している。価格競争自体への個別の数値化はない。