気候変動リスク・機会の評価とTCFD・SBT対応
FY2023に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2026前進有価証券報告書
「洪水リスクについては、リスクに留意すべき（グレードB以上）と評価された拠点が現在気候下において0拠点、気候変動の影響を最も受けるSSP5-8.5下（2050 年、2090年）において1拠点でした。高潮リスクについては、全拠点が高潮による浸水ハザードは極めて低いと考えられる（グレードE）と評価され、気候変動による将来変化は見られませんでした。」
TCFD・SBT対応について、国内外7拠点を対象に現在気候、2℃・4℃シナリオの2030年・2050年・2090年を評価するハザードスクリーニングを実施した。洪水リスクでは将来1拠点が要注意と評価され、今後詳細評価や浸水対策・BCP作成を検討する。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「「環境」のGHG排出量については、2020年度以前は東京本社のScope１,２(※1)のみを算定しておりましたが、2021年度より、GHG排出量算定の範囲をグループ全体に拡大し、Scope３(※2)排出量も含めたバリューチェーン全体のGHG排出量を算定しております。」
GHG排出量を東京本社のみからグループ全体・Scope3を含むバリューチェーン全体へ拡大して算定する方針を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「気候変動に伴う気象災害の増加が当社グループの事業に与える影響を予測するため、キューブシステムグループの国内外７拠点（国内：５拠点、海外：２拠点）について、影響の可能性を評価し、物理的リスクの影響について優先的に調査すべき拠点のスクリーニングを行いました。」
従来のTCFD、2℃未満・4℃シナリオ分析、GHG削減目標に加え、2030年・2050年・2090年を対象とする気候シナリオ分析と、国内外7拠点の洪水・高潮ハザードスクリーニングを実施した。炭素価格・エネルギー価格の財務影響も試算し、再エネ・省エネによる対応戦略を示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「「環境」のGHG排出量については、2020年度以前は東京本社のScope１,２(※1)のみを算定しておりましたが、2021年度より、GHG排出量算定の範囲をグループ全体に拡大し、Scope３(※2)排出量も含めたバリューチェーン全体のGHG排出量を算定しております。」
GHG排出量について、2021年度以降、東京本社のみからグループ全体・Scope3を含むバリューチェーン全体へ算定範囲を広げる方針を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2021年度を基準年として、2030年までのGHG排出量削減目標を下記のとおり定めています。・Scope1+2 2030年度までに38％削減（2021年度比）・Scope3（カテゴリー1） 2030年度までに23％削減（2022年度比）」
気候変動対応について、Scope1・2を2030年度までに2021年度比38％、Scope3カテゴリー1を2022年度比23％削減する目標を具体的に開示し、再生可能エネルギー活用等による達成施策を示している。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループでは、気候変動による「リスク」と「機会」を明確にし、「リスク」を低減し「機会」を拡大するための事業戦略を立てるため、シナリオ分析を行いました。シナリオは、２℃未満シナリオと４℃シナリオを採用しました。２つのシナリオを用いて、気候変動が当社グループの事業および財務に及ぼす影響額を試算し（売上・営業利益別の資産のものは売上ベース）、１億円以上のものを「影響度大」、１千万円以上～１億円未満のものを「影響度中」、１千万円未満のものを「影響度小」としました。」
気候変動について、TCFD提言に基づく情報開示、2℃未満・4℃シナリオ分析、影響額の区分、SBT水準に基づく温室効果ガス削減を初めて独立したテーマとして抽出した。