特定大口顧客への販売依存
FY2016に初出。36回の記載のうち19回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
キューブシステムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中29社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに32社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度末における野村総合研究所グループ及び富士通グループへの販売実績の総販売実績に対する割合は、それぞれ48.7％及び26.2％となっております。」
2社合計の販売比率は74.9％となり、前年度の68.5％から上昇した。野村総合研究所グループ48.7％、富士通グループ26.2％と、特定大口顧客への販売集中リスクが拡大している。 - 2026-06-17再掲ガバナンス
「NRI および同社グループは、当社グループの主要かつ安定した取引先であり、直近事業年度の売上比率は 48.7％となっております。その為、同社グループの経営状況の変化が当社グループの業績に重大な影響を与える可能性があります。」
NRIグループへの販売依存と、その経営状況の変化が業績に重大な影響を与える可能性を継続して明示している。売上比率48.7％という通期実績が示されたが、従来のリスク内容を実質的に変更する記載ではない。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 3,727 41.3 3,859 42.2 富士通株式会社 1,782 19.8 2,185 23.9」
当中間期の販売比率は野村総合研究所42.2％、富士通23.9％で、2社合計は66.1％となった。前年同中間期の合計61.1％から上昇し、特定大口顧客への販売集中が拡大している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度末における野村総合研究所グループ及び富士通グループへの販売実績の総販売実績に対する割合は、それぞれ49.0％及び23.5％となっております。」
2社合計の販売比率は72.5％となり、前年度の68.5％から上昇した。特定大口顧客への販売集中リスクが拡大している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 3,969 44.0 3,727 41.3 富士通株式会社 1,358 15.1 1,782 19.8」
前年同中間期比で野村総合研究所の販売比率は44.0％から41.3％へ低下した一方、富士通は15.1％から19.8％へ上昇した。2社合計は59.1％から61.1％へ上昇し、主要顧客への販売集中が全体として拡大している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度末における野村総合研究所グループ及び富士通グループへの販売実績の総販売実績に対する割合は、それぞれ52.6％及び17.6％となっております。このため、上記顧客の受注動向等は当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
2社合計の販売比率は70.2％となり、前年度の68.5％から上昇した。野村総合研究所グループへの比率も49.7％から52.6％へ上昇し、特定大口顧客への販売集中リスクが拡大している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 5,951,746 43.9 富士通株式会社 2,125,492 15.7」
当第３四半期累計の販売比率は野村総合研究所43.9％、富士通15.7％で、2社合計は59.6％となった。前年同期の合計57.5％および前四半期累計の合計59.1％を上回り、特定大口顧客への販売集中が全体として拡大している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 3,074,733 39.0 3,969,522 44.0 富士通株式会社 1,487,101 18.8 1,358,094 15.1」
前年同期比で野村総合研究所の販売比率は39.0％から44.0％へ上昇し、富士通は18.8％から15.1％へ低下した。2社合計は57.8％から59.1％へ上昇し、特定大口顧客への販売集中が全体として拡大している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 1,547,463 39.8 1,910,815 43.7 富士通株式会社 764,833 19.6 646,432 14.8」
前年同期比で野村総合研究所の販売比率は39.8％から43.7％へ上昇した一方、富士通は19.6％から14.8％へ低下した。2社合計は59.4％から58.5％へ低下し、当四半期累計の販売集中度は全体として低下している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度末における野村総合研究所グループ及び富士通グループへの販売実績の総販売実績に対する割合は、それぞれ49.7％及び18.8％となっております。」
事業等のリスク欄で示された2社合計の販売比率は68.5％で、前年度の70.8％から低下している。なお、販売実績表では野村総合研究所39.9％、富士通17.0％とも記載されている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 5,369,076 44.6 4,736,945 39.6 富士通株式会社 2,151,968 17.9 2,140,401 17.9」
前年同期比で野村総合研究所の販売比率は44.6％から39.6％へ低下し、富士通は17.9％で横ばいとなった。2社合計は62.5％から57.5％へ低下し、当四半期累計の販売集中度は低下している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 3,594,232 44.6 3,074,733 39.0 富士通株式会社 1,441,240 17.9 1,487,101 18.8」
前年同期比で野村総合研究所の販売比率は44.6％から39.0％へ低下し、富士通は17.9％から18.8％へ上昇した。2社合計は62.5％から57.8％へ低下し、当四半期累計の販売集中度は低下している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 1,788,086 44.8 1,547,463 39.8 富士通株式会社 723,403 18.1 764,833 19.6」
前年同期比で野村総合研究所の販売比率は44.8％から39.8％へ低下し、富士通は18.1％から19.6％へ上昇した。2社合計は62.9％から59.4％へ低下し、特定大口顧客への販売集中度は当四半期累計で低下している。販売集中リスクは数値化されているが、顧客受注動向による悪影響の発生は記載されていない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度末における野村総合研究所グループ及び富士通グループへの販売実績の総販売実績に対する割合は、それぞれ51.5％及び19.3％となっております。このため、上記顧客の受注動向等は当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
野村総合研究所グループへの販売比率が前年度の48.5％から51.5％へ、富士通グループが18.9％から19.3％へ上昇し、2社合計は70.8％となった。特定大口顧客への販売集中リスクが拡大している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 3,594,232千円 44.6％、富士通株式会社 1,441,240千円 17.9％」
上期累計の販売比率は野村総合研究所44.6％、富士通17.9％となり、2社合計は62.5％となった。前年同期の合計57.7％および前四半期累計の合計56.5％から上昇し、特定大口顧客への販売集中が拡大している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 1,788,086 44.8、富士通株式会社 723,403 18.1」
第1四半期累計の販売実績構成比は、野村総合研究所44.8％、富士通18.1％となった。2社合計は62.9％で、前年同期の61.4％から上昇し、特定大口顧客への販売集中が拡大している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度末における野村総合研究所グループ及び富士通グループへの販売実績の総販売実績に対する割合は、それぞれ48.5％及び18.9％となっております。」
野村総合研究所グループの比率が前年度の44.2％から48.5％へ上昇し、富士通グループを含む2社合計は67.4％となった。特定大口顧客への販売集中リスクが拡大している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 3,831,583 36.4 4,457,796 42.1、富士通株式会社 1,788,420 17.0 1,741,196 16.4」
第3四半期累計の販売比率は野村総合研究所42.1％、富士通16.4％となり、2社合計は58.5％となった。前年同期の合計53.4％および前四半期累計の合計56.5％から上昇し、主要顧客への販売集中が拡大している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 2,444,612 34.6 2,853,574 40.3、富士通株式会社 1,256,434 17.8 1,144,262 16.2」
上期累計の販売比率は野村総合研究所40.3％、富士通16.2％となり、2社合計は56.5％と前年同期の52.4％から上昇した。野村総合研究所への販売集中が拡大している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 1,207,628 35.7 1,457,687 43.2、富士通株式会社 636,024 18.8 566,898 16.8」
当第1四半期累計の販売比率は、野村総合研究所が43.2％、富士通が16.8％となった。2社合計は60.0％で、前年同期の54.5％から上昇し、主要顧客への販売集中が拡大している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度末における野村総合研究所グループ及び富士通グループへの販売実績の総販売実績に対する割合は、それぞれ44.2％及び21.3％となっております。」
2社合計の販売比率は65.5％となり、前年度の62.2％から上昇した。野村総合研究所グループへの依存度も37.5％から44.2％へ上昇しており、販売集中リスクが拡大した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 2,444,612 34.6、富士通株式会社 1,256,434 17.8」
上期累計の販売実績構成比は、野村総合研究所34.6％、富士通17.8％となった。前四半期累計の32.1％、18.2％と比べ、2社合計は50.3％から52.4％へ上昇し、販売集中が全体として拡大した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 1,207,628 35.7、富士通株式会社 636,024 18.8」
第1四半期累計の販売実績構成比は、野村総合研究所35.7％、富士通18.8％となった。前年同期の32.1％、18.2％から両社とも上昇し、2社合計は54.5％となって販売集中が拡大した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度末における野村総合研究所グループ及び富士通グループへの販売実績の総販売実績に対する割合は、それぞれ37.5％及び24.7％となっております。」
野村総合研究所グループの比率は前年度の38.7％から37.5％へ低下した一方、富士通グループは22.9％から24.7％へ上昇した。2社合計も61.6％から62.2％へ上昇し、販売集中リスクが全体として拡大した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 2,957,593 28.4、富士通株式会社 2,194,503 21.1」
第3四半期累計の販売実績構成比を更新し、野村総合研究所28.4％、富士通21.1％となった。2社合計は49.5％であり、主要顧客への販売集中が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 1,978,478 28.9、富士通株式会社 1,445,861 21.1」
上期累計の販売実績構成比は、野村総合研究所28.9％、富士通21.1％となった。野村総合研究所の比率は前四半期累計の32.1％から低下した一方、富士通は18.2％から上昇し、2社合計では50.0％と主要顧客への販売集中が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 988,635 32.1、富士通株式会社 560,083 18.2」
第1四半期累計の販売実績構成比を更新し、野村総合研究所32.1％、富士通18.2％と主要顧客への販売集中を継続して開示している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度末における野村総合研究所グループ及び富士通グループへの販売実績の総販売実績に対する割合は、それぞれ38.7％及び22.9％となっております。」
主要顧客への販売比率は、前年度の野村総合研究所グループ38.0％・富士通グループ22.1％から、それぞれ38.7％・22.9％へ上昇した。販売集中リスクを引き続き開示し、エンドユーザーとの関係構築による悪影響の軽減も記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 3,191,511千円 33.5％、富士通株式会社 1,650,178千円 17.3％」
第3四半期累計の販売実績構成比を更新し、野村総合研究所33.5％、富士通17.3％と主要顧客への販売集中を継続して開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 2,069,993 31.9、富士通株式会社 1,221,003 18.8」
第2四半期累計の販売実績構成比を更新し、野村総合研究所31.9％、富士通18.8％と主要顧客への販売集中を継続して開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 1,015,245 33.4、富士通株式会社 519,819 17.1」
第1四半期累計の販売実績構成比を更新し、野村総合研究所33.4％、富士通17.1％と主要顧客への販売集中を継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度末における野村総合研究所グループ及び富士通グループへの販売実績の総販売実績に対する割合は、それぞれ38.0％及び22.1％となっております。このため、上記顧客の受注動向等は当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
野村総合研究所グループ38.0％、富士通グループ22.1％と、主要顧客への販売集中を引き続きリスクとして開示している。エンドユーザーとの関係構築による悪影響の軽減も記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 3,082,641千円 33.0％、富士通株式会社 1,663,434千円 17.8％」
第3四半期累計の販売実績構成比を更新しており、野村総合研究所33.0％、富士通17.8％と主要顧客への販売集中が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 2,097,550千円 32.4％、富士通株式会社 839,438千円 13.0％」
主要顧客2社への販売実績構成比を更新している。野村総合研究所32.4％、富士通13.0％であり、主要顧客への販売集中が継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「株式会社野村総合研究所 998,979千円 34.0％、富士通株式会社 374,369千円 12.8％、イオンアイビス株式会社 261,273千円 8.9％」
主要顧客への販売依存について、当四半期の販売実績構成比を更新している。四半期と通期の数値は単純比較せず、主要顧客への依存が継続していることを記載するもの。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度末における野村総合研究所グループ及び富士通グループへの販売実績の総販売実績に対する割合は、それぞれ38.5％及び19.4％となっております。このため、上記顧客の受注動向等は当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
主要顧客2グループへの販売比率を具体的に示し、受注動向が業績に影響する可能性を記載している。