ニューノーマルに向けた働き方と事業環境の整備
FY2021-Q1に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- FY2024前進有価証券報告書
「在宅勤務と出社勤務を両立するハイブリッドワークを導入し、従業員の健康の保持・増進、健康経営のさらなる促進を行い、自分らしく健康でいきいきと働くことができる企業文化・風土の醸成を目指します。」
ニューノーマル対応をハイブリッドワーク、健康経営、エンゲージメントサーベイ、WCSシート、IDPなどの具体的な職場・人事施策として展開している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、前年度より継続している長期的な視点に立ったソリューション開発投資、人材育成投資、採用強化、マネジメント強化の実施に加え、職場環境改善のための投資等により、営業利益は７億91百万円（前年同期比6.1％減）、経常利益は８億40百万円（前年同期比6.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億65百万円（前年同期比6.3％減）となりました。」
職場環境改善のための投資を含む事業環境整備の取り組みを継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「本社移転の概要につきましては次のとおりです。 １．新本社所在地 東京都港区芝浦三丁目１番１号（msb Tamachi 田町ステーションタワーN） ２．移転時期 2022年３～４月（予定） ３．移転目的 コロナ収束後を見据えた働き方改革に適応し、ITを駆使し、職場生産性を向上させ、従業員満足度を高め働きやすい環境を整備、コミュニケーション、コラボレーション、イノベーションの相乗効果を図る職場づくりを推進し、ITソリューションや新ビジネス提案を生み出すワークスタイルへの転換を図るため、魅力ある職場環境実現に向けてこの度の移転を決定しました。」
重要な後発事象として、本社移転を決定した。ITを活用した生産性向上、従業員が働きやすい環境、コミュニケーション・コラボレーション・イノベーションの促進、新しいワークスタイルへの転換を移転目的としている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当事業年度より将来に備えた投資を拡大させており、成長分野における新技術獲得に向けた教育や基幹システム刷新を含めた社内DX、アフターコロナを念頭に置いた新しい働き方の環境整備として本社一部のフリーアドレス化等を実施しました。」
ニューノーマルに向けた働き方の整備について、本社一部のフリーアドレス化を実施した具体的な進展を開示している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「一方で顧客のテレワーク環境、BCP対策によるインフラ整備投資の増加に加え、クラウド化、デジタル化をトリガーとするDXが加速することが期待されます。」
ニューノーマル対応を、社内の働き方だけでなく、顧客のテレワーク環境・BCP向けインフラ整備、クラウド化・デジタル化によるDX需要として整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「クエストは、全ての取引先様と従業員の健康と安全が最優先と考え、ニューノーマルな時代に向けた働き方を推進しながら事業環境の整備、最適化にチャレンジしていきます。」
取引先・従業員の健康と安全を優先し、ニューノーマルに向けた働き方と事業環境の整備・最適化を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、現状の新型コロナウイルスの感染拡大、長期化の状況を鑑み、全ての取引先様と従業員の健康と安全が最優先と考え、ニューノーマルな時代に向けた働き方を推進しながら事業環境の整備、最適化にチャレンジしていきます。」
感染拡大・長期化を踏まえ、ニューノーマルに向けた働き方の推進と事業環境の整備・最適化を継続している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「全ての取引先様と従業員の健康と安全が最優先と考え、ニューノーマルな時代に向けた働き方を推進しながら事業環境の整備、最適化にチャレンジしていきます。」
新型コロナウイルス感染拡大を受け、ニューノーマルに向けた働き方の推進と事業環境の整備・最適化を新たな施策として明示している。