情報サービス業界の緩やかな回復基調
FY2017-Q3に初出。31回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。16社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「既存システムの刷新やクラウド化に加え、生成AI、AIエージェント、フィジカルAI等の先進技術の実用化・高度化が進展しています。」
情報サービス業界の成長領域として、生成AI、AIエージェント、フィジカルAI、クラウド化等の先進技術の実用化・高度化を新たに明示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業においては、企業の生産性向上や競争力強化を目的としたIT関連投資への意欲が引き続き高く、既存システムの刷新やクラウド化、生成AI等の先進技術の活用に加え、マルウェア感染やソフトウェアの脆弱性を悪用した攻撃への対応等、セキュリティ対策の重要性も一層高まっています。」
情報サービス産業におけるIT投資需要の高さを継続して示し、既存システム刷新、クラウド化、生成AI活用、セキュリティ対策を需要領域として挙げている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業においては、経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査2024年８月分確報」の情報サービス業の売上高合計（４～８月累計）は、前年同月比4.2％の増加となり、主力の「受注ソフトウェア」は同6.9％増加、「システム等管理運営受託」は同3.7％増加となりました。」
情報サービス業の4～8月累計売上高が前年同期比4.2％増、受注ソフトウェア6.9％増、システム等管理運営受託3.7％増という新たな業界指標を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「情報サービス業の売上高合計は、前年同期比6.5％の増加となりました。主力の「受注ソフトウェア」は同8.5％増加、「システム等管理運営委託」は同3.6％増加となり、既存システムの再構築や労働力不足といった社会的な問題への対応が求められ、DXを中心にデジタル関連投資が引き続き増加基調で推移しました。」
情報サービス業界について、売上高合計6.5％増、受注ソフトウェア8.5％増、システム等管理運営委託3.6％増という通期直近の指標を開示している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業においては、経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査2023年11月分確報」の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比3.3％の増加となりました。主力の「受注ソフトウェア」は前年同月比7.6％増加、「システム等管理運営受託」は同1.3％増加となり、クラウドサービスやセキュリティサービス、既存システムの刷新等により引き続き増加基調で推移しました。」
情報サービス業の売上高合計が前年同月比3.3％増、受注ソフトウェア7.6％増、システム等管理運営受託1.3％増となった新たな業界指標を開示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業においては、経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査2023年８月分確報」の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比7.0％の増加となりました。主力の「受注ソフトウェア」は前年同月比9.8％増加、「システム等管理運営受託」は同5.2％増加となり、ＡＩやブロックチェーンなど、デジタル技術を活用したビジネスプロセスやビジネスモデルの変革を行うＤＸを中心に企業のＩＴ投資需要は引き続き高い状況で推移しました。」
情報サービス業の売上高が前年同月比7.0％増、受注ソフトウェア9.8％増、システム等管理運営受託5.2％増となった新たな業界指標を開示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業においては、経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査2023年５月分確報」の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比7.6％増と14ヶ月連続して増加となりました。主力の「受注ソフトウェア」は前年同月比10.3％増加、「システム等管理運営受託」は同3.6％増加となり、ＡＩやブロックチェーンなど、デジタル技術を活用したビジネスプロセスやビジネスモデルの変革を行うＤＸを中心に企業のＩＴ投資需要は引き続き高い状況で推移しました。」
情報サービス業の売上高が前年同月比7.6％増、14ヶ月連続増加となり、受注ソフトウェア10.3％増、システム等管理運営受託3.6％増という新たな業界指標を開示している。 - FY2023-Q3業界売上増加率更新有価証券報告書
「経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査2022年11月分確報」の情報サービス業の項の中から、当社が主に属する「受注ソフトウエア」と「システム等管理運営受託」を合算した業務種類別売上は、2022年４月～2022年11月（累計）で前年同期比5.8％の増加となっています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、2022年4月から11月累計で前年同期比5.8％増という新たな数値を開示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査2022年８月分確報」の情報サービス業の項の中から、当社が主に属する「受注ソフトウエア」と「システム等管理運営受託」を合算した業務種類別売上は、2022年４月～2022年８月（累計）で前年同期比6.4％の増加となっています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、2022年4月から8月累計で前年同期比6.4％増という新たな数値を開示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査2022年５月分確報」の情報サービス業の項の中から、当社が主に属する「受注ソフトウエア」と「システム等管理運営受託」を合算した業務種類別売上は、2022年４月～2022年５月（累計）で前年同期比6.5％の増加となっています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、2022年4月から5月累計で前年同期比6.5％増という新たな数値を示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査2022年２月分確報」の情報サービス業の項の中から、当社が主に属する「受注ソフトウェア」と「システム等管理運営受託」を合算した業務種類別売上は、2021年４月～2022年２月（累計）で前年同期比15.0％の増加となっています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、2021年4月から2022年2月累計で前年同期比15.0％増という新たな数値を開示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社が主に属する「受注ソフトウエア」と「システム等管理運営受託」を合算した業務種類別売上は、2021年４月～2021年11月（累計）で前年同期比9.0％の増加となっています。当第３四半期累計期間における当社の売上高は前年同期比7.4％の増加とこれを下回っていますが、前期において業界平均の伸び率よりも大きく増加したことによるものです。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、2021年4月から11月累計で前年同期比9.0％増という新たな数値を示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査2021年８月分確報」の情報サービス業の項の中から、当社が主に属する「受注ソフトウエア」と「システム等管理運営受託」を合算した業務種類別売上は、2021年４月～2021年８月（累計）で前年同期比13.5％の増加となっています。単年度では当社の売上高の伸び率はこれを下回っているものの、2020年４月～2021年８月における当社の売上伸長率は業界平均と同様に前年同期比8.7％の増加となっています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、2021年4月～8月累計で前年同期比13.5％増、当社の2020年4月～2021年8月の売上伸長率は8.7％増と開示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査2021年５月分確報」の情報サービス業の項の中から、当社が主に属する「受注ソフトウエア」と「システム等管理運営受託」を合算した業務種類別売上は、2021年４月～2021年５月（累計）で前年同期比25.5％の増加となっています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、2021年4～5月累計で前年同期比25.5％増という新たな数値を示している。 - FY2021減少から増加へ転換有価証券報告書
「当社が主に属する「受注ソフトウェア」と「システム等管理運営受託」を合算した業務種類別売上は、2020年４月～2021年２月（累計）で前年同期比6.1％の増加となっています。」
新型コロナウイルスの影響で前年同期比減少となっていた前四半期までの記載から、2020年4月～2021年2月累計では前年同期比6.1％増へ転じている。 - FY2021-Q3減少幅拡大有価証券報告書
「当社が主に属する「受注ソフトウエア」と「システム等管理運営受託」を合算した業務種類別売上は、2020年４月～11月（累計）で前年同期比3.6％の減少となっており、今後も新型コロナウイルスの影響を受けると予想されます。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上は、前年同期比2.9％減だった前四半期までの記載から、4～11月累計では3.6％減へ減少幅が拡大している。 - FY2021-Q2減少基調の継続有価証券報告書
「2020年４月～６月（累計）は前年同月比2.9％の減少、2020年４月～８月（累計）においても前年同期比2.9％の減少となり、今後も新型コロナウイルスの影響を強く受けるものと予想されます。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、前年同期比減少が4～8月累計まで継続していると記載している。 - FY2021-Q1回復基調から減少へ転換有価証券報告書
「2020年５月は前年同月比5.3％の減少、2020年４月～５月（累計）においても前年同期比2.5％の減少となり新型コロナウイルス感染拡大の影響が急速に表れ始めております。」
これまでの緩やかな増加・回復基調から、2020年4～5月の関連業務種類別売上が前年同期比で減少する状況へ変化したと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年４月～2020年２月は前年同期比3.8％の増加となり緩やかな伸びを示しました。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、前年同期比3.8％増という最新の数値を示し、緩やかな伸びを確認している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「2019年４月～2019年11月は前年同期比4.4％の増加となり緩やかな伸びを示しています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、2019年4月から11月までの前年同期比4.4％増という新たな数値を示している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「2019年４月～2019年８月は前年同期比4.6％の増加となり緩やかな伸びを示しています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、2019年4月から8月までの前年同期比4.6％増という新たな数値を示している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「2019年４月～2019年５月は前年同期比3.2％の増加となり緩やかな伸びを示しています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、2019年4月から5月までの前年同期比3.2％増という新たな数値を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2018年４月～2019年２月は前年同期比3.3％の増加となり緩やかな回復基調で推移しています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、前年同期比3.3％増という新たな数値を示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「2018年４月～2018年11月は前年同期比2.5％の増加となり緩やかな回復基調で推移しています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、2018年4月から11月までの前年同期比2.5％増という新たな数値を示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「2018年４月～2018年８月は前年同期比1.5％の増加となり緩やかな回復基調で推移しています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、2018年4月から8月までの前年同期比1.5％増という新たな数値を示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「2018年４月～2018年５月は前年同期比1.0％の増加となり緩やかな回復基調で推移しています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、2018年4月から5月までの前年同期比1.0％増という新たな数値を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「2017年４月～2018年２月は前年同期比2.9%の増加となり緩やかな回復基調で推移しています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、2017年4月から2018年2月までの前年同期比2.9％増という最新の数値を示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「2017年４月～2017年11月は前年同期比5.5％の増加となり回復基調で推移しています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、前年同期比5.5％増という新たな数値を示し、回復基調を引き続き確認している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「2017年４月～2017年８月は前年同期比5.1％の増加となり回復基調で推移しています。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、前年同期比5.1％増という新たな数値を示し、回復基調を引き続き確認している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「2017年４月～2017年５月は前年同期比5.2％の増加となり緩やかな回復基調で推移しております。」
情報サービス業界の関連業務種類別売上について、前年同期比5.2％増という新たな数値を示し、回復基調を引き続き確認している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「４～11月は前年同期比2.4%の増加となり緩やかな回復基調で推移しております。」
経済産業省の特定サービス産業動態統計調査を根拠として、同社が主に属するソフトウェア開発・システム等管理運営受託の業務種類別売上が前年同期比で増加したと説明している。