プロジェクト品質と生産性の向上
FY2016に初出。27回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社では品質管理強化及び収益性向上への取り組みとして、プロジェクトの内容や規模から高リスクとみなされたプロジェクトについては、全社会議により受注可否の判断を行ったうえで、進捗状況を個々にモニタリングしています。また「ビジネスイノベーション推進部」を設置し、プロジェクト品質管理と不採算案件防止に向けた活動を行っています。」
高リスク案件の受注判断・個別モニタリングに加え、ビジネスイノベーション推進部による品質管理・不採算案件防止を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社では品質管理強化及び収益性向上への取り組みとして、プロジェクトの内容や規模から高リスクとみなされたプロジェクトについては、全社会議により受注可否の判断を行ったうえで、進捗状況を個々にモニタリングしています。また「ビジネスイノベーション推進部」を設置し、プロジェクト品質管理と不採算案件防止に向けた活動を行っています。」
高リスク案件の受注判断・進捗モニタリングに加え、ビジネスイノベーション推進部を設置し、プロジェクト品質管理と不採算案件防止の体制を具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、前年度より継続している長期的な視点に立ったソリューション開発投資、人材育成投資、採用強化、マネジメント強化の実施に加え、職場環境改善のための投資等により、営業利益は７億91百万円（前年同期比6.1％減）、経常利益は８億40百万円（前年同期比6.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億65百万円（前年同期比6.3％減）となりました。」
前年度から継続するマネジメント強化を含む各種投資・施策を実施している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方、前年度より継続している長期的な視点に立ったソリューション開発投資、人材育成投資、採用活動、マネジメント強化の実施に加え、旧本社オフィスの原状回復費用の発生等により、営業利益は４億53百万円（前年同期比9.7％減）、経常利益は４億87百万円（前年同期比9.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億26百万円（前年同期比9.5％減）となりました。」
マネジメント強化を前年度から継続して実施している。 - FY2022前進有価証券報告書
「セグメント利益は増収効果及び稼働率の改善等により前期比10.4％増の11億81百万円となりました。」
プロジェクト運営・生産性向上に関連して、稼働率の改善等を要因とするシステム開発事業のセグメント利益前期比10.4％増を開示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益は増収効果及び業務改善活動等により前年同期比12.5％増の８億95百万円となりました。」
業務改善活動等による採算性向上が、システム開発事業のセグメント利益前年同期比12.5％増として開示されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「システム開発事業について、増加額の大きい順に半導体分野顧客（構成比40.7％）、金融分野顧客（18.0％）、情報通信分野顧客（12.2％）からの開発案件の増加及びクラウドERP、デジタルワークプレイス等のソリューションが拡大し、売上高は前年同期比10.5％増の31億69百万円となりました。セグメント利益は増収効果及び業務改善活動等により前年同期比13.7％増の５億58百万円となりました。」
開発案件・ソリューションの拡大に加え、業務改善活動等による採算性向上が、システム開発事業のセグメント利益前年同期比13.7％増として開示されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「システム開発事業については、半導体分野顧客（構成比41.2％）、金融分野顧客（17.8％）、情報通信分野顧客（12.9％）からの開発案件の増加及びクラウドERP、デジタルワークプレイス等のソリューションが拡大し、売上高は前年同期比11.4％増の15億39百万円となりました。セグメント利益は増収効果及び業務改善活動等により前年同期比19.3％増の２億79百万円となりました。」
開発案件・ソリューションの拡大に加え、業務改善活動等によりシステム開発事業のセグメント利益が前年同期比19.3％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益は増収効果及び業務改善活動等により前年同期比12.8％増の７億96百万円となりました。」
業務改善活動等により、システム開発事業のセグメント利益が前年同期比12.8％増となった実績を開示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「インフラサービス事業については、エレクトロニクス分野顧客、金融分野顧客、公共分野顧客へのクラウドサービスやセキュリティサービス等が拡大し、売上高は前年同期比6.8％増の23億92百万円となりました。セグメント利益は増収効果及び業務改善活動等により前年同期比11.7％増の４億９百万円となりました。」
クラウド・セキュリティサービスの拡大に加え、業務改善活動等によりインフラサービス事業のセグメント利益が前年同期比11.7％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益については、増収効果及びプロジェクトマネジメント強化による採算性の向上、業務改善活動等により営業利益は前年同期比25.3％増の１億46百万円、経常利益は前年同期比25.9％増の１億56百万円、四半期純利益は前年同期比25.9％増の１億９百万円となりました。」
プロジェクトマネジメント強化と業務改善活動による採算性向上を要因として、第1四半期の営業利益・経常利益・純利益が前年同期比で増加した実績を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「セグメント利益は増収効果及びプロジェクトマネジメント強化による採算性の向上、業務改善活動等により前期比15.7％増の９億29百万円となりました。」
プロジェクトマネジメント強化と業務改善活動による採算性向上について、システム開発事業のセグメント利益が前期比15.7％増となった実績を開示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益については、増収効果及びプロジェクトマネジメント強化による採算性の向上、業務改善活動等により営業利益は前年同期比11.7％増の５億77百万円、経常利益は前年同期比11.6％増の６億１百万円、四半期純利益は前年同期比11.2％増の４億17百万円となりました。」
プロジェクトマネジメント強化と業務改善活動による採算性向上を要因として、第3四半期累計期間の営業利益・経常利益・純利益が前年同期比で増加した実績を開示している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益については、増収効果及びプロジェクトマネジメント強化による採算性の向上、業務改善活動等により営業利益は前年同期比26.7％増の３億62百万円、経常利益は前年同期比26.0％増の３億77百万円、四半期純利益は前年同期比24.7％増の２億61百万円となりました。」
プロジェクトマネジメント強化と業務改善活動による採算性向上を要因として、第2四半期累計期間の営業利益・経常利益・純利益が前年同期比で増加した実績を開示している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、前年同期比5.2％増の23億36百万円となりました。利益については、増収効果及びプロジェクトマネジメント強化による採算性の向上等により営業利益は前年同期比36.0％増の１億17百万円、経常利益は前年同期比34.0％増の１億24百万円、四半期純利益は前年同期比34.5％増の86百万円となりました。」
プロジェクトマネジメント強化による採算性向上を要因として、第1四半期の営業利益・経常利益・純利益が前年同期比で増加した実績を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社では、経営会議の専門委員会として重要プロジェクトレビュー会議の設置とともに、2019年度からは不採算案件防止のためのガバナンス組織である「プロジェクト監理室」とプロジェクトの品質を精査する「ITセンター技術推進グループ QA (Quality Assurance) チーム」を統合し、プロジェクト管理と開発手法に強い技術管理者を加えて、「プロジェクト統括部」として改組し、プロジェクト管理体制を更に強化しました。」
プロジェクト監理室とQAチームを統合し、2019年度からプロジェクト統括部へ改組したという具体的な管理体制強化を開示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益については、増収効果及びプロジェクトマネジメント強化による不採算案件の抑制、前期に発生したプロジェクト損失が当期は発生していないこと等により営業利益は前年同期比573.9％増の５億17百万円、経常利益は前年同期比441.7％増の５億38百万円、四半期純利益は前年同期比417.8％増の３億75百万円となりました。」
プロジェクトマネジメント強化による不採算案件の抑制を明示し、前期に発生したプロジェクト損失が当期に発生していないことと、利益の大幅な増加を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「・品質管理体制強化 社長直轄のプロジェクト監理室と経営会議の専門委員会として重要プロジェクトレビュー会議を設置し、プロジェクト管理の強化を全社的に徹底するとともに、経営レベルでの受注案件の精査を行い不採算プロジェクトの防止に努めます。」
プロジェクト監理室と重要プロジェクトレビュー会議による全社的な管理強化、経営レベルでの受注案件精査を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「・品質管理体制強化 社長直轄のプロジェクト監理室と経営会議の専門委員会として重要プロジェクトレビュー会議を設置し、プロジェクト管理の強化を全社的に徹底するとともに、経営レベルでの受注案件の精査を行い不採算プロジェクトの防止に努めます。」
プロジェクト監理室と重要プロジェクトレビュー会議による全社的な管理強化、経営レベルでの受注案件精査を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「社長直轄のプロジェクト監理室と経営会議の専門委員会として重要プロジェクトレビュー会議を設置し、プロジェクト管理の強化を全社的に徹底するとともに、経営レベルでの受注案件の精査を行い不採算プロジェクトの防止に努めます。」
従来のプロジェクト監理室による管理に加え、重要プロジェクトレビュー会議の設置と経営レベルでの受注案件精査を明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「・品質管理体制強化（プロジェクト監理室による提案、上流からの不採算案件抑制）」
プロジェクト監理室による提案や上流からの不採算案件抑制を通じた品質管理体制の強化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「品質管理体制強化（プロジェクト監理室による提案、上流からの不採算案件抑制）」
プロジェクト監理室による提案や上流からの不採算案件抑制を通じた品質管理体制の強化を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「品質管理体制強化（プロジェクト監理室による提案、上流からの不採算案件抑制）」
品質管理体制の強化を、プロジェクト監理室による提案や上流からの不採算案件抑制によって進める方針を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「品質管理の強化（プロジェクト品質の向上と人材の育成）」
プロジェクト品質向上と人材育成を品質管理強化の施策として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「品質管理の強化（プロジェクト品質の向上と人材の育成）」
プロジェクト品質の向上と人材育成を品質管理強化の施策として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「品質管理の強化（プロジェクト品質の向上と人材の育成）」
プロジェクト品質向上と人材育成を品質管理強化の施策として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「プロジェクト品質の向上と人材の育成」
当期はプロジェクトマネジメントの強化によりシステム開発事業の生産性が向上したと説明しており、品質・管理の強化を継続施策として位置付けている。