戦略的顧客開拓の強化
FY2017-Q1に初出。23回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「これは重点強化領域の主要顧客である半導体分野顧客（メモリ）、安定成長領域の主要顧客である金融分野顧客における新規案件受注の拡大に加え、連結子会社に加わった株式会社セプトの貢献によるものです。」
顧客開拓・産業ポートフォリオ運営について、半導体（メモリ）と金融分野で新規案件受注が拡大し、売上高増加に寄与したと開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「これは重点強化領域の主要顧客である半導体分野顧客（イメージセンサ、メモリ）、社会課題解決領域の顧客である移動・物流分野顧客及び公共・社会分野顧客における新規案件受注の拡大等によるものです。」
半導体、移動・物流、公共・社会分野で新規案件受注が拡大し、全社売上高の前期比5.0％増に寄与したと説明している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上高は、重点強化領域である半導体分野顧客（イメージセンサー）、安定成長領域であるエンタテインメント分野顧客、社会課題解決領域である公共・社会分野顧客、移動・物流分野顧客において新規案件受注の拡大等により、前年同期比3.3％増の 72億34百万円 となりました。」
半導体、エンタテインメント、公共・社会、移動・物流分野で新規案件受注が拡大し、全社売上高が前年同期比3.3％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「半導体分野顧客の投資抑制による影響が期初の想定より長期化したものの、需要の高いエレクトロニクス分野顧客や金融分野顧客等の他産業分野顧客へリソースを柔軟にシフトすることにより、前年同期並みの142億24百万円となりました。」
産業ポートフォリオ運営として、半導体分野からエレクトロニクス・金融等へのリソースシフトを実施し、全社売上高を前年同期並みに維持した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、前連結会計年度第４四半期から継続して半導体分野顧客の投資抑制による影響はあったものの、需要の高い金融分野顧客や他の産業分野顧客へリソースを柔軟にシフトすることにより、前年同期並みの105億88百万円となりました。」
顧客・産業ポートフォリオ運営について、半導体分野から金融・他産業分野へのリソースシフトを実施し、全社売上高を前年同期並みに維持した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、前連結会計年度第４四半期から継続して半導体分野顧客の投資抑制による影響はあったものの、需要の高い金融分野顧客や他の産業分野顧客へリソースを柔軟にシフトすることにより、前年同期比0.8％増の70億１百万円となりました。」
顧客・産業ポートフォリオ運営について、半導体分野から金融・他産業分野へのリソースシフトが実績として示され、全社売上高の増加につながっている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、前連結会計年度第４四半期から継続して半導体分野顧客の投資抑制による影響はあったものの、需要の高いパワー・センサー半導体製造顧客や金融、他の産業分野顧客へリソースを柔軟にシフトすることにより、前年同期比1.4％増の34億48百万円となりました。」
半導体分野顧客の投資抑制を受け、需要の高い顧客や金融・他産業分野へリソースをシフトする顧客・産業ポートフォリオ運営が、全社増収として具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「システム開発事業については、半導体分野顧客、金融分野顧客、移動（自動車・鉄道）分野顧客からの開発案件の増加及びクラウドERP、デジタルワークプレイス等の増加により、売上高は前期比8.4％増の65億76百万円となりました。」
顧客産業ポートフォリオのうち半導体、金融、移動分野で開発案件が増加し、システム開発事業の増収として具体化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「システム開発事業について、増加額の大きい順に半導体分野顧客（構成比40.0％）、金融分野顧客（17.2％）、エンタテインメント分野顧客（5.9％）からの開発案件の増加及びクラウドERP、デジタルワークプレイス等のソリューションが拡大し、売上高は前年同期比10.5％増の48億75百万円となりました。」
顧客産業ポートフォリオのうち半導体、金融、エンタテインメント分野で開発案件が増加し、システム開発事業の増収として具体化している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、顧客産業ポートフォリオにおける市場の変化を的確に捉え、かつ、デジタル化の需給バランスにスピード感をもって対応することにより、収益の維持・拡大に努めていきます。」
顧客産業ポートフォリオとデジタル化需要の変化への迅速な対応を通じ、収益を維持・拡大する方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「顧客体験によるノウハウを集約すべく、ITとの相乗効果が高い産業セグメントであるエレクトロニクス、金融、情報通信、エンタテインメント、公共（エネルギー、鉄道）、自動車、ヘルスケアの７種類にフォーカスしています。また、複雑で不確実、不安定な時代において市場環境変化のリスクを分散すべく、これらの産業セグメントの中で外需と内需向けの事業バランスを図っています。」
7業種へのフォーカスと、外需・内需の事業バランスによる市場環境変化のリスク分散を継続して掲げている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「顧客体験によるノウハウを集約すべく、ITとの相乗効果が高い産業セグメントであるエレクトロニクス、金融、情報通信、エンタテインメント、公共（エネルギー、鉄道）、自動車、ヘルスケアの７業種にフォーカスしています。また、複雑で不確実、不安定な時代において市場環境変化のリスクを分散すべく、これらの産業セグメントの中で外需と内需向けの事業バランスを図っていきます。」
顧客体験に関するノウハウを集約する対象として7業種へのフォーカスと、外需・内需の事業バランスを継続して掲げている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当期においても産業セグメントを跨り、ある顧客の需要減を他の顧客の需要増で補うバランス機能が功を奏し、安定した形で事業を伸ばすことができました。」
産業ポートフォリオの変革について、複数産業の需要変動を補完するバランス機能が実際に働き、安定的な事業成長につながったと説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「顧客体験によるノウハウを集約すべく、ITとの相乗効果が高い産業セグメントであるエレクトロニクス、金融、情報通信・メディア、エンタテインメント、公共（エネルギー、鉄道）、自動車・機械、ヘルスケアの７業種にフォーカスしていきます。また、市場環境変化のリスクを分散できるように、この中で外需と内需向けの事業バランスを図っていきます。」
顧客体験に関するノウハウを集約する対象として7業種へのフォーカスと、外需・内需の事業バランスを継続して掲げている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「顧客体験によるノウハウを集約すべく、ITとの相乗効果が高い産業セグメントであるエレクトロニクス、金融、情報通信・メディア、エンタテインメント、公共（エネルギー、鉄道）、自動車・機械、ヘルスケアの７業種にフォーカスしていきます。」
成長産業での顧客開拓・ノウハウ集約を、7業種へのフォーカスと外需・内需のバランスによって進める方針を継続している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「ITとの相乗効果が高い産業セグメントであるエレクトロニクス、金融、情報通信・メディア、エンタテインメント、公共（エネルギー、鉄道）、自動車、ヘルスケアの７業種にフォーカスしていきます。」
成長産業の新規顧客開拓を、7業種にフォーカスして顧客体験のノウハウを集約する計画へ広げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「2) 産業ポートフォリオの変革（成長する産業の新規顧客開拓）」
成長産業における新規顧客開拓を、産業ポートフォリオ変革の施策として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「2) 産業ポートフォリオの変革（成長する産業の新規顧客開拓）」
成長産業における新規顧客開拓を、産業ポートフォリオ変革の施策として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「2) 産業ポートフォリオの変革（成長する産業の新規顧客開拓）」
成長産業における新規顧客開拓を、産業ポートフォリオ変革の施策として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「産業ポートフォリオの変革（成長する産業の新規顧客開拓）」
成長産業における新規顧客開拓を、新中期計画の産業ポートフォリオ変革として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「戦略的顧客開拓の強化（中部地区優良顧客の開拓、営業部と事業部の連携強化）」
中部地区の優良顧客開拓と営業部・事業部の連携強化を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「戦略的顧客開拓の強化（中部地区優良顧客の開拓、営業部と事業部の連携強化）」
中部地区の優良顧客開拓と営業部・事業部の連携強化を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「戦略的顧客開拓の強化（中部地区優良顧客の開拓、営業部と事業部の連携強化）」
中部地区の優良顧客開拓と営業部・事業部の連携強化を、成長加速と収益力強化の施策として初めて明示している。