品質不備・プロジェクト損失の発生リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-13。
クエストがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。31社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに14社。
- 2026-08-13顕在化決算
「プロジェクト損失引当金 ― 3」
前連結会計年度末のゼロから当第１四半期末に3百万円となり、プロジェクト損失引当金が再計上されている。 - FY2025対処有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 2,466 ―」
プロジェクト損失引当金が前連結会計年度末の2,466千円から当連結会計年度末にはゼロとなり、引当エクスポージャーが低下している。ただし、不採算案件発生リスク自体はリスク欄で継続開示している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 2,466 1,054」
プロジェクト損失引当金が前連結会計年度末の2,466千円から当中間連結会計期間末の1,054千円へ減少し、引当エクスポージャーが低下している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 1,404 2,466」
プロジェクト損失引当金が前連結会計年度末の1,404千円から当連結会計年度末の2,466千円へ増加し、損失リスクへの引当エクスポージャーが拡大している。一方、受注判断、進捗モニタリング、品質管理部門による対策も記載している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 1,404 567」
プロジェクト損失引当金が前連結会計年度末の1,404千円から当第3四半期末の567千円へ減少し、損失リスクへの引当エクスポージャーが低下している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 1,404 925」
プロジェクト損失引当金が前連結会計年度末の1,404千円から当第2四半期連結会計期間末の925千円へ減少し、プロジェクト損失リスクへの引当エクスポージャーが低下している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 1,404 1,305」
プロジェクト損失引当金が前連結会計年度末の1,404千円から当第1四半期末の1,305千円へ減少し、引当エクスポージャーが低下している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 59 325」
プロジェクト損失引当金が前連結会計年度末の59千円から当第3四半期末の325千円へ増加し、引当エクスポージャーが拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 59 64」
プロジェクト損失引当金が前連結会計年度末の59千円から当第2四半期連結会計期間末の64千円へ増加し、損失リスクへの引当エクスポージャーが拡大している。新たなプロジェクト損失が発生したとは記載していない。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 59 160」
プロジェクト損失引当金が前連結会計年度末の59千円から当第1四半期末の160千円へ増加し、損失リスクへの引当エクスポージャーが拡大している。 - FY2022対処有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 59」
プロジェクト損失引当金は、前四半期末の1,269千円から当連結会計年度末の59千円へ減少しており、プロジェクト損失リスクへの引当エクスポージャーが低下している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 575 1,269」
プロジェクト損失引当金が前事業年度末の575千円から当第3四半期会計期間末の1,269千円へ増加し、損失リスクへの引当エクスポージャーが拡大している。新たなプロジェクト損失が発生したとは記載していない。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 575 2,366」
プロジェクト損失引当金が前事業年度末の575千円から当第2四半期会計期間末の2,366千円へ増加し、損失リスクへの引当エクスポージャーが拡大している。新たなプロジェクト損失が発生したとは記載していない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 575」
プロジェクト損失引当金は当第1四半期末に575千円で、前事業年度末から変動していない。品質不備・プロジェクト損失リスクの存在を継続して開示している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 240 1,904」
プロジェクト損失引当金が前事業年度末の240千円から当第3四半期会計期間末の1,904千円へ増加しており、損失リスクへの引当エクスポージャーが拡大している。新たなプロジェクト損失が発生したとは記載していない。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 240 704」
プロジェクト損失引当金が前事業年度末の24万円から当第2四半期会計期間末の70万4千円へ増加しており、引当エクスポージャーが拡大している。新たなプロジェクト損失が発生したとは記載していない。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 240 432」
プロジェクト損失引当金が前事業年度末の24万円から当第1四半期会計期間末の43万2千円へ増加しており、引当エクスポージャーが拡大している。新たなプロジェクト損失が発生したとは記載していない。 - FY2020対処有価証券報告書
「利益については、増収効果及びプロジェクトマネジメント強化による採算性の向上、業務改善活動等により営業利益は前期比19.9％増の７億36百万円、経常利益は前期比19.5％増の７億68百万円となり、２期連続で過去最高の売上と営業利益を更新しました。」
プロジェクトマネジメント強化による採算性向上を要因として営業利益・経常利益が増加し、プロジェクト品質・損失リスクへの対応が業績改善要因として記載されている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 150 245」
プロジェクト損失引当金が前事業年度末の15万円から当第3四半期会計期間末の24万5千円へ増加している。新たなプロジェクト損失が発生したとは記載していない。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 150 244」
プロジェクト損失引当金が前事業年度末の15万円から当第2四半期会計期間末の24万4千円へ増加している。新たなプロジェクト損失が発生したとは記載していない。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 150 230」
プロジェクト損失引当金が前事業年度末の15万円から当第1四半期会計期間末の23万円へ増加している。新たなプロジェクト損失が発生したとは記載していない。 - FY2019対処有価証券報告書
「増収効果及びプロジェクトマネジメント強化による採算性の向上、前期に発生したプロジェクト損失が当期は発生していないこと等により営業利益は前期比702.6％増の６億14百万円」
プロジェクトマネジメント強化による採算性向上と、前期に発生したプロジェクト損失が当期に発生していないことを開示している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「前期に発生したプロジェクト損失が当期は発生していないこと等により」
前期に発生したプロジェクト損失が当期には発生しておらず、プロジェクト損失引当金も前事業年度末の96百万円から当第3四半期会計期間末の7千円へ減少している。リスクが完全に解消したとは記載していない。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「プロジェクト損失引当金 96,687 364」
プロジェクト損失引当金が前事業年度末の96百万円から当第2四半期末の0百万円（364千円）まで大幅に減少しており、損失リスクに対する引当エクスポージャーの低下が開示されている。ただし、リスクの完全解消とは記載していない。 - FY2019-Q1引当金減少有価証券報告書
「これは主にプロジェクト損失引当金が95百万円減少したこと等によるものです。」
前事業年度末に計上されていたプロジェクト損失引当金が、当第1四半期会計期間末には95百万円減少している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「基幹システム構築案件において不採算プロジェクトが発生しました。プロジェクトの完遂を目指し、人員増強による体制強化を図り対応していましたが、お客様とQCD（品質・仕様、コスト、納品スケジュール）について最終的に合意に至らず、当プロジェクトの遂行が中止となりました。」
不採算プロジェクトが実際に発生し、QCDについて顧客と合意に至らず、プロジェクト中止に至ったことを開示している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「システム開発事業については、主要顧客（エレクトロニクス関連）、金融（保険）分野顧客、公共（鉄道）分野顧客からの開発案件が増加し、売上高は36億61百万円となりました。セグメント利益は基幹システム構築案件で不採算プロジェクトが発生したためプロジェクト損失見込額２億60百万円を計上したことにより、２億40百万円となりました。」
基幹システム構築案件で不採算プロジェクトが実際に発生し、プロジェクト損失見込額2億60百万円を計上した。品質不備・プロジェクト損失リスクが具体的な損失計上として現れている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
品質不備・プロジェクト損失リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
品質不備・プロジェクト損失リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
品質不備・プロジェクト損失リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
品質不備・プロジェクト損失リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
品質不備・プロジェクト損失リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社が原因で納品物にバグが生じたり、作業内容が顧客要求と相違がある場合、補修作業に伴う費用の増加により当社業績に悪影響を与える可能性があります。」
納品物のバグや顧客要求との相違が、補修費用の増加を通じて業績に影響する可能性をリスクとして記載している。