ZEH向け設備設計サービスの強化による家庭分野のCO2削減への貢献
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、住宅業界を取り巻く厳しい外部経営環境を踏まえた上で、世界的な課題である脱炭素社会の実現を目指すために、住宅ライフサイクル全体の業務効率化に貢献する新サービスの開発及び時代の潮流に合致した再生可能エネルギーに関する各種サービスの拡大に注力することで、事業ポートフォリオの転換を推進してまいりました。」
住宅ライフサイクル全体の業務効率化と再生可能エネルギー関連サービスの拡大を通じて脱炭素社会を目指す方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「住宅業界を取り巻く外部経営環境は厳しい状況であるものの、時代の潮流に合致した再生可能エネルギーに関する各種サービスが拡大することで、住宅ライフサイクル全体の業務効率化に貢献することを通じて、世界的な課題である脱炭素社会の実現を目指してまいります。」
再生可能エネルギー関連サービスの拡大と住宅ライフサイクル全体の業務効率化を通じ、脱炭素社会を目指す方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「住宅ライフサイクル全体(設計から工事、アフターメンテナンスまで)の業務効率化に貢献することを通じて、世界的な課題である脱炭素社会の実現を目指すために、各事業においてデジタル技術を活用した新しいサービスの立ち上げ準備を行いつつ、既存事業の構造改革を進めている最中であります。」
住宅ライフサイクル全体の業務効率化を通じた脱炭素社会の実現という枠組みを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「住宅ライフサイクル全体(設計から工事、アフターメンテナンスまで)の業務効率化に貢献することを通じて、世界的な課題である脱炭素社会の実現を目指す」
住宅ライフサイクル全体の業務効率化を通じて脱炭素社会の実現を目指す枠組みを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「住宅ライフサイクル全体(設計から工事、アフターメンテナンスまで)の業務効率化に貢献することを通じて、世界的な課題である脱炭素社会の実現を目指す」
住宅ライフサイクル全体の効率化を通じて脱炭素社会を目指すという枠組みを継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループではこれらの課題に対応すべく、デジタル技術を活用した「建築DX×脱炭素」を経営戦略の基軸とし、新築・メンテナンス・リフォームの住宅3分野で相乗効果が発揮できるポートフォリオ経営を遂行することで、持続的な事業成長を目指してまいります。」
ZEH向け設計サービスによるCO2削減という従来の文脈から、建築DXと脱炭素を経営戦略の基軸とし、住宅3分野を組み合わせる枠組みへ広がった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの主要顧客である大手ハウスメーカーもZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）の普及促進を図る中で、ZEHには欠かせない省エネ機器の定額利用モデルである「エネカリ」との相乗効果が見込めるものと考えております。」
ZEH普及と省エネ機器サービスの相乗効果を通じた家庭分野の省エネへの取り組みを継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「今後、人々の住まいと暮らしを支える住宅・エネルギー分野のインフラ事業を目指すことで持続的な利益成長を実現しつつ、株主資本を有効活用（配当及び自社株買いによる株主還元を含む）することにより、継続的にROE15%以上を確保すべく努めてまいります。」
ZEH分野による地球温暖化問題への貢献という個別表現から、住宅・エネルギー分野のインフラ事業と利益成長を重視する枠組みへと位置付けが広がっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループのプラットホームカンパニーが担当する設計サービスでは、給排水設備や電気設備設計の他に、住宅用太陽光パネルや蓄電池の設計、省エネ計算やHEMS計画など、ZEH向けの設計サービスを住宅会社に提供しておりますので、今後はZEH分野の設備設計サービスを強化し、地球温暖化という社会問題の解決に貢献してまいります。」
太陽光パネル、蓄電池、省エネ計算、HEMS計画などを含むZEH向け設計サービスを強化する方針を初めて明示している。