売上債権減少による営業キャッシュ・フローの増加
FY2020-Q2に初出。14回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2026-H1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は、2,344百万円（前期は692百万円の獲得）となりました。収入の主な内訳は、税金等調整前当期純利益2,120百万円、減価償却費130百万円、売上債権の増減額478百万円、仕入債務の増減額180百万円であります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは692百万円から2,344百万円へ増加した。売上債権の減少478百万円、税引前利益2,120百万円等が主な資金増加要因となった。 - 2026-05-13前進決算
「営業活動の結果得られた資金は、2,344百万円（前期は692百万円の獲得）となりました。」
営業キャッシュ・フローが前期から増加し、売上債権の減少478百万円等が資金増加要因として示されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は1,953百万円(前年同期は789百万円の獲得)となりました。収入の主な内訳は、税金等調整前中間純利益991百万円、売上債権の減少額2,423百万円であり、支出の主な内訳は、契約資産の増加額835百万円、法人税等の支払額306百万円であります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の789百万円から1,953百万円へ増加した。売上債権の減少2,423百万円が主な資金増加要因となった。 - FY2025営業キャッシュ・フローの減少有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は、692百万円（前年同期は1,223百万円の獲得）となりました。収入の主な内訳は、税金等調整前当期純利益1,872百万円、減価償却費153百万円であり、支出の主な内訳は、売上債権の増加額868百万円、法人税等の支払額649百万円であります。」
営業キャッシュ・フローは前年度の1,223百万円から692百万円へ減少した。売上債権の増加868百万円と法人税等の支払649百万円が主な資金減少要因となった。 - FY2025-H1営業キャッシュ・フローの減少有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は789百万円（前年同期は1,185百万円の獲得）となりました。収入の主な内訳は、税金等調整前中間純利益873百万円、売上債権の減少額1,757百万円であり、支出の主な内訳は、契約資産の増加額1,291百万円、法人税等の支払額375百万円であります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の1,185百万円から789百万円へ減少した。売上債権の減少1,757百万円が資金増加要因となる一方、契約資産の増加1,291百万円等が資金減少要因となった。 - FY2024-Q2営業キャッシュ・フローの増加有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は1,185百万円(前年同期は485百万円の獲得)となりました。収入の主な内訳は、税金等調整前四半期純利益708百万円、売上債権の減少額1,356百万円等であり、支出の主な内訳は、契約資産の増加額691百万円、法人税等の支払額276百万円等であります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の485百万円から1,185百万円へ増加した。売上債権の減少1,356百万円が主な資金増加要因として示されている。 - FY2023営業キャッシュ・フローの年度更新有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は、737百万円(前年同期は680百万円の獲得)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益1,508百万円、減価償却費113百万円、のれん償却額58百万円等による資金の増加があったことに対し、契約資産の増加122百万円、売上債権の増加額234百万円、法人税等の支払額588百万円等による資金の減少があったことによるものであります。」
営業キャッシュ・フローは前年度の680百万円から737百万円へ増加した。税引前利益等が資金増加要因となる一方、契約資産・売上債権の増加及び法人税等の支払いが減少要因となった。 - FY2023-Q2営業キャッシュ・フロー減少・売上債権減少有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は、485百万円(前年同期は508百万円の獲得)となりました。これは主に、税金等調整前四半期純利益826百万円、売上債権の減少1,216百万円等による資金の増加があったことに対し、契約資産の増加941百万円、法人税等の支払額384百万円等による資金の減少があったことによるものであります。」
営業キャッシュ・フローは前年同期の508百万円から485百万円へ減少した。売上債権の減少1,216百万円が資金増加要因となる一方、契約資産の増加941百万円及び法人税等の支払いが資金減少要因となった。 - FY2022営業キャッシュ・フローの年度更新有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は、680百万円(前年同期は 359百万円の獲得)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益 1,168百万円、減価償却費 99百万円、のれん償却額 83百万円等による資金の増加があったことに対し、契約資産の増加 321百万円、売上債権の増加額 551百万円、法人税等の支払額 231百万円等による資金の減少があったことによるものであります。」
営業キャッシュ・フローは前年度の359百万円から680百万円へ増加した一方、契約資産321百万円及び売上債権551百万円の増加が資金減少要因となった。 - FY2022-Q2営業キャッシュ・フロー減少・契約資産増加有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は、508百万円(前年同期は 551百万円の獲得)となりました。これは主に、税金等調整前四半期純利益 472百万円、売上債権の減少 944百万円等による資金の増加があったことに対し、契約資産の増加 883百万円、法人税等の支払額 141百万円等による資金の減少があったことによるものであります。」
営業キャッシュ・フローは前年同期の551百万円から508百万円へ減少した。売上債権の減少944百万円が資金増加要因となる一方、収益認識会計基準適用に伴う契約資産の増加883百万円が資金減少要因となった。 - FY2021営業キャッシュ・フロー減少・売上債権増加有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は、359百万円(前年同期は951百万円の獲得)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益594百万円、減価償却費94百万円、のれん償却額58百万円等による資金の増加があったことに対し、投資有価証券売却益46百万円、売上債権の増加額113百万円、法人税等の支払額214百万円等による資金の減少があったことによるものであります。」
営業キャッシュ・フローは前年の951百万円から359百万円へ減少した。売上債権は前年度の減少要因から当年度は113百万円の増加要因となった。 - FY2021-Q2営業CF減少・売上債権減少有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は、551百万円(前年同期は 1,082百万円の獲得)となりました。これは主に、税金等調整前四半期純利益 149百万円、売上債権の減少 789百万円等による資金の増加があったことに対し、たな卸資産の増加 154百万円、法人税等の支払額 169百万円等による資金の減少があったことによるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の1,082百万円から551百万円へ減少したが、売上債権の減少789百万円が主な資金増加要因となった。 - FY2020営業キャッシュ・フローの年度更新有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は、951百万円(前年同期は 92百万円の獲得)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益 762百万円、売上債権の減少 426百万円、減価償却費 64百万円、のれん償却額 33百万円等による資金の増加があったことに対し、仕入債務の減少 22百万円、未払金の減少 58百万円、法人税等の支払額 264百万円等による資金の減少があったことによるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年の92百万円から951百万円へ増加し、売上債権の減少426百万円等が主な増加要因として示された。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は、1,082百万円(前年同期は 370百万円の獲得)となりました。これは主に、税金等調整前四半期純利益 317百万円、売上債権の減少 1,214百万円等による資金の増加があったことに対し、たな卸資産の増加 155百万円、法人税等の支払額 143百万円等による資金の減少があったことによるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の370百万円から1,082百万円へ増加した。主な資金増加要因として、売上債権の減少1,214百万円が開示されている。