中核システム開発の安定拡大と業容拡大
FY2016に初出。42回の記載のうち26回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上高は14,852百万円（前期比6.2％増）、売上総利益は3,535百万円（前期比6.7％増）となりました。…売上高は2,461百万円（前期比11.6％増）となりました。」
SI分野の売上高が6.2％増、DX分野の売上高が11.6％増となり、グループ全体の売上高も17,314百万円へ拡大した。SIとDXの両分野で業容拡大の実績が示されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これらの結果、当中間期連結累計期間の売上高は8,223百万円（前年同期比2.3％増）と前年同期を上回りました。」
当中間期の売上高が8,223百万円、前年同期比2.3％増となった。SI分野は7,072百万円、DX分野は1,151百万円となり、幅広い業種及びDX関連サービスによる事業実績が更新された。 - FY2025前進有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度におきまして売上高は16,194百万円（前年同期比8.5％増）と前年同期を上回りました。…以上により、売上高及び各利益におきまして４期連続して過去最高を更新いたしました。」
売上高16,194百万円、前年同期比8.5％増となり、売上高及び各利益が4期連続で過去最高を更新した。SI分野は13,988百万円、DX分野は2,206百万円となり、事業の広がりと業容拡大の実績が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上高は、8,040百万円（前年同期比12.3％増）と前年同期を上回りました。利益面では、人材の育成と確保に向けた取り組みの一環である賃上げや新卒社員の採用増で人件費が膨んだものの、大きく増収したことで、営業利益は865百万円（前年同期比29.2％増）、経常利益は898百万円（前年同期比26.7％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は583百万円（前年同期比23.2％増）となりました。」
金融向け及び官公庁・自治体・公共企業向けが伸長し、増収・営業増益・経常増益・中間純利益増となった。売上高は前年同期比12.3％増、営業利益は29.2％増となっている。 - FY2024-Q3増収・営業減益・経常減益・純利益増有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、11,023百万円（前年同期比6.1％増）と前年同期を上回りました。業種別では、クレジット、通信、公営競技向けの売上が大きく伸長しました。一方で、官公庁、金融、報道出版向けの売上が前年同期を下回りました。」
売上高は前年同期比6.1％増となった一方、顧客業種別ではクレジット・通信・公営競技向けが伸長し、官公庁・金融・報道出版向けが減少した。利益面では営業利益・経常利益が減少し、業績構成が増収減益へ変化している。 - FY2024-Q2増収・減益有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、7,160百万円（前年同期比2.9％増）と前年同期を僅かに上回りました。業種別の売上高は、官公庁向けで前連結会計年度の開発が上期に集中していたことの反動減がありました。また、金融、製造向けが前年同期を下回りました。一方、クレジット、公営競技、通信向けが好調に推移しました。利益面では、主として、人材の育成と確保に向けた取り組みの一環である賃上げや新卒社員の採用増で人件費が増加しました。前年同期比で原価率が0.2ポイント、販管費率が2.0ポイントそれぞれ上昇し、営業利益は669百万円（前年同期比16.7％減）、経常利益は709百万円（前年同期比14.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は473百万円（前年同期比10.0％減）となりました。」
売上高は2.9％増となった一方、賃上げ・新卒採用増による人件費上昇等により営業利益、経常利益、四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、クレジット、公営競技、通信向けが好調に推移したものの、前期、開発が上期に集中した官公庁に対する売上の反動減の影響を中心に金融、製造向けが前年同期から減少したことで、3,458百万円（前年同期比2.1％減）と前年同期を僅かに下回る結果となりました。」
クレジット・公営競技・通信向けは好調だった一方、官公庁向けの反動減を中心に金融・製造向けが減少し、売上高は前年同期比2.1％減となった。中核事業・業容拡大の実績は前年同期から後退している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、旺盛なDXニーズを背景にクレジット、金融、通信向け、その他の幅広い業種での受注が好調に推移しました。また、高付加価値ビジネスへの積極的な推進に加え、高い稼働率を維持できました。この結果、売上高は13,835百万円（前年同期比14.2％増）」
DXニーズを背景とした幅広い業種での受注、高付加価値ビジネス及び高稼働率を通じ、売上高が前年同期比14.2％増の13,835百万円となった。中核事業・業容拡大に関する年度実績が更新された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、クレジット、金融、官公庁及び製造向けが牽引し、10,387百万円（前年同期比18.1％増）と前年同期を上回りました。利益面では、前年同期比で原価率が1.5ポイント、販管費率が1.2ポイントそれぞれ改善し、営業利益は1,214百万円（前年同期比53.7％増）、経常利益は1,257百万円（前年同期比50.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は811百万円（前年同期比62.9％増）となりました。」
クレジット、金融、官公庁及び製造向けが牽引し、売上高は前年同期比18.1％増、営業利益は53.7％増、経常利益は50.7％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は62.9％増となった。中核事業の業績と利益が第2四半期累計からさらに伸長している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、クレジット、金融、官公庁及び製造向けが牽引し、6,960百万円（前年同期比23.7％増）と前年同期を大きく上回りました。利益面では、前年同期比で原価率が1.7ポイント、販管費率が2.0ポイントそれぞれ改善し、営業利益は803百万円（前年同期比81.6％増）、経常利益は827百万円（前年同期比75.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は526百万円（前年同期比71.1％増）となりました。」
クレジット、金融、官公庁及び製造向けを中心に、売上高6,960百万円、営業利益803百万円、経常利益827百万円、四半期純利益526百万円となり、前年同期を上回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、主にクレジット、金融、官公庁及び製造向けが好調に推移したことで、3,534百万円（前年同期比33.9％増）と前年同期を大きく上回りました。利益面では、前年同期比で原価率が2.4ポイント、販管費率が3.7ポイントとそれぞれ改善となり、営業利益は380百万円（前年同期比209.7％増）、経常利益は402百万円（前年同期比167.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は243百万円（前年同期比143.3％増）となりました。」
クレジット、金融、官公庁及び製造向けの好調を背景に、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。売上高は33.9％増、営業利益は209.7％増となり、中核事業の業績に数値上の前進が示されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、特に官公庁・自治体・公共企業向け及び金融向けが好調に推移しました。旺盛なDXニーズを背景に高付加価値ビジネスへの積極的な推進に加え、高い稼働率を維持できたことで、結果として、売上高は12,119百万円（前年同期は9,626百万円）、営業利益は1,109百万円（前年同期は493百万円）、経常利益は1,171百万円（前年同期は539百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益は765百万円（前年同期は369百万円）となりました。」
官公庁・自治体・公共企業向け及び金融向け、高付加価値ビジネス、高稼働率を背景に、売上高・利益が前年度から大きく増加した。受注高15,490百万円、受注残高8,311百万円も開示されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、官公庁・自治体・公共企業向けほか、金融、通信及び製造向けが好調に推移しました。旺盛なDXニーズを背景に高付加価値ビジネスへの積極的な推進に加え、高い稼働率を維持できたことで、結果として、売上高は8,793百万円（前年同期は6,759百万円）、営業利益は790百万円（前年同期は230百万円）、経常利益は834百万円（前年同期は271百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は498百万円（前年同期は129百万円）となりました。」
官公庁・自治体・公共企業、金融、通信、製造向けが好調に推移し、DXニーズを背景とする高付加価値ビジネスの推進と高い稼働率の維持を通じて、売上高8,793百万円、営業利益790百万円、経常利益834百万円、四半期純利益498百万円を計上した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、主として、金融、官公庁、通信及び製造向けが好調に推移しました。昨年11月に連結子会社化した株式会社クロスアクティブの貢献もあり、結果として、売上高は5,626百万円（前年同期は4,301百万円）、営業利益は442百万円（前年同期は130百万円）、経常利益は472百万円（前年同期は149百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は307百万円（前年同期は92百万円）となりました。」
金融・官公庁・通信・製造向けの好調及びクロスアクティブの貢献を背景に、売上高5,626百万円、営業利益442百万円、経常利益472百万円、四半期純利益307百万円を計上した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「主として官公庁、通信及び製造向けが好調に推移しました。昨年11月に連結子会社化した株式会社クロスアクティブの貢献もあり、結果として、売上高は2,639百万円（前年同期は2,009百万円）、営業利益は122百万円（前年同期は24百万円）、経常利益は150百万円（前年同期は39百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は99百万円（前年同期は23百万円）となりました。」
官公庁・通信・製造向けの好調及びクロスアクティブの貢献を背景に、売上高、営業利益、経常利益、四半期純利益の実績を開示している。収益認識会計基準の適用により売上高246百万円、営業利益・経常利益各47百万円が増加した影響も併記されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度の売上高は、官庁、通信、製造向けがそれぞれ順調に推移しましたが、クレジット、金融、公営競技向けが減少し、9,626百万円（前年同期比0.5％減）とほぼ前年並みとなりました。」
官庁・通信・製造向けが順調だった一方、クレジット・金融・公営競技向けが減少し、年度売上高は前年同期比0.5％減となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響下、主として官公庁、通信向けが順調に推移しましたが、クレジット、金融、公営競技向け等の減少をカバーできず、6,759百万円（前年同期比1.8％減）と前年同期を下回りました。利益面は、原価率及び販管費率が前年同期比でそれぞれ1.9ポイント及び1.5ポイント上昇したことから、営業利益は230百万円（前年同期比50.9％減）、経常利益は271百万円（前年同期比46.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は129百万円（前年同期比60.1％減）と減益となりました。」
官公庁・通信向けが順調だった一方、クレジット・金融・公営競技向け等の減少を補えず、売上高は前年同期比1.8％減となった。原価率・販管費率の上昇により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも大幅に減少している。 - FY2021-Q2減収・減益有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響下、官公庁、通信向けがそれぞれ順調に推移しましたが、クレジット、金融、公営競技向けの減少をカバーできず、4,301百万円（前年同期比7.2％減）と前年同期を下回りました。利益面は、原価率及び販管費率が前年同期比でそれぞれ1.6ポイント及び1.7ポイント上昇したことから、営業利益は130百万円（前年同期比55.2％減）、経常利益は149百万円（前年同期比53.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は92百万円（前年同期比54.4％減）と減益となりました。」
官公庁・通信向けは順調だったものの、クレジット・金融・公営競技向けの減少を補えず、売上高は前年同期比7.2％減となった。原価率・販管費率の上昇により営業利益、経常利益、四半期純利益も前年同期比で減少した。 - FY2021-Q1減収・営業減益・純利益減有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、官公庁、通信向けがそれぞれ好調に推移しましたが、クレジット、金融向けの減少をカバーできず、2,009百万円（前年同期比4.5％減）と前年同期を僅かに下回りました。利益面は、原価率及び販管費率が前年同期比でそれぞれ0.9ポイント及び1.2ポイント上昇したことから、営業利益は24百万円（前年同期比65.5％減）、経常利益は39百万円（前年同期比53.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は23百万円（前年同期比57.0％減）と減益となりました。」
官公庁・通信向けは好調だったものの、クレジット・金融向けの減少を補えず、売上高は前年同期比4.5％減となった。原価率・販管費率の上昇により営業利益、経常利益、四半期純利益も減少している。 - FY2020減収・営業増益・純利益減有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度の売上高は、流通、製造向けがそれぞれ順調に推移しましたが、クレジット、公共企業、報道出版向けが減少し、9,674百万円（前年同期比1.0％減）と前年同期を僅かに下回りました。利益面は、売上原価、販売費及び一般管理費とも前年同期に比べ減少したことから、営業利益は721百万円（前年同期比0.8％増）、経常利益は762百万円（前年同期比2.4％増）の増益となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期には特別利益を計上していたことから、495百万円（前年同期比7.6％減）となりました。」
年度業績は、売上高が1.0％減、営業利益が0.8％増、経常利益が2.4％増、親会社株主に帰属する当期純利益が7.6％減となり、減収・営業増益・純利益減の構成となった。 - FY2020-Q3減収・営業増益・純利益増有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、流通、製造向けがそれぞれ順調に推移しましたが、クレジット、公共企業、報道出版向けが減少し、6,880百万円（前年同期比1.2％減）と前年同期を僅かに下回りました。一方、利益面は、売上原価、販売費及び一般管理費とも前年同期に比べ減少したことから、営業利益は469百万円（前年同期比29.6％増）、経常利益は506百万円（前年同期比30.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は324百万円（前年同期比13.3％増）と増益となりました。」
流通・製造向けが順調に推移した一方、クレジット・公共企業・報道出版向けが減少し、売上高は前年同期比1.2％減となった。売上原価及び販売費及び一般管理費の減少により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも増加している。 - FY2020-Q2減収・営業増益・純利益減有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、流通、製造、保険向けがそれぞれ順調に推移しましたが、クレジット、公共企業向けが減少し、4,633百万円（前年同期比1.5％減）と前年同期を僅かに下回りました。利益面は、販売費及び一般管理費が前年同期に比べ減少したことから、営業利益は291百万円（前年同期比20.8％増）、経常利益は318百万円（前年同期比22.2％増）の増益となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期には特別利益を計上していたことから、203百万円（前年同期比7.4％減）と減益となりました。」
流通・製造・保険向けが順調に推移した一方、クレジット・公共企業向けが減少し、売上高は前年同期比1.5％減となった。販売費及び一般管理費の減少により営業利益・経常利益は増加したが、前年同期の特別利益計上の反動により親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比7.4％減となった。 - FY2020-Q1減収・営業増益・純利益減有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間では、流通、製造、保険向けがそれぞれ順調に推移しましたが、クレジット、公共企業向けの減少をカバーしきれず、売上高は2,104百万円（前年同期比2.2％減）と前年同期を僅かに下回りました。販売費及び一般管理費が前年同期に比べ減少したことから、営業利益は69百万円（前年同期比61.1％増）、経常利益は84百万円（前年同期比40.5％増）と増益となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期には特別利益として受取保険金を計上していたことから、54百万円（前年同期比29.7％減）と減益となりました。」
流通・製造・保険向けが順調に推移した一方、クレジット・公共企業向けの減少を補い切れず売上高は前年同期比2.2％減となった。販売費及び一般管理費の減少により営業利益は61.1％増、経常利益は40.5％増となったが、前年同期の受取保険金の反動で親会社株主に帰属する四半期純利益は29.7％減となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の経営成績は、売上高9,769百万円（前年同期比0.6％増）、営業利益715百万円（前年同期比1.6％増）、経常利益744百万円（前年同期比0.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益535百万円（前年同期比13.1％増）と増収増益となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前年同期を上回り、年度実績として増収増益を示している。 - FY2019-Q3売上増加・利益減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、銀行、クレジット向け大型案件が開発工程を終え減少しましたが、保険、官庁自治体向けが増加したことにより、売上高は6,967百万円（前年同期比1.6％増）と増加しました。一方、大型開発案件を終えた影響による要員配置がプロジェクト収支に影響したことにより、営業利益は362百万円（前年同期比15.2％減）、経常利益は389百万円（前年同期比14.6％減）および親会社株主に帰属する四半期純利益は286百万円（前年同期比1.1％減）と減益となりました。」
銀行・クレジット向け大型案件の終了後、保険・官庁自治体向けの増加により売上高は前年同期比1.6％増となった一方、要員配置の影響で営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも減少した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、銀行、クレジット向け大型案件が開発工程を終え減少しましたが、保険、官庁自治体向けが増加したことにより、売上高は4,703百万円（前年同期比2.3％増）と増加しました。」
銀行・クレジット向け大型案件が減少する一方、保険・官庁自治体向けが増加し、売上高は前年同期比2.3％増となった。なお、大型案件終了後の要員配置の影響により営業利益・経常利益は減少している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間では、クレジット、銀行、製造向けの減少を保険、公共企業、官庁自治体向けがカバーしたことにより、売上高は2,152百万円（前年同期比0.7％増）と微増となりました。」
クレジット・銀行・製造向けの減少を保険、公共企業、官庁自治体向けが補い、売上高は前年同期比0.7％増となった。中核事業の顧客分野別の変化と業容の実績が示されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の経営成績は、売上高9,713百万円（前年同期比4.3％減）、営業利益704百万円（前年同期比27.1％増）、経常利益739百万円（前年同期比28.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益473百万円（前年同期比13.3％増）と減収増益となりました。」
売上高は前年同期比4.3％減となった一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は増加し、売上減少・利益増加の傾向が年度実績として示された。 - FY2018-Q3売上減少・利益増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、公共系の開発案件が好調に推移したものの、銀行向け大型案件が開発ピークを越えたことや製造向け大型案件の一部終了等により、売上高は6,856百万円（前年同期比5.7％減）と減少しました。一方、プロジェクト管理のより一層の徹底による不採算案件の未然防止に努めた結果、営業利益427百万円（前年同期比50.7％増）、経常利益455百万円（前年同期比51.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益289百万円（前年同期比36.2％増）とそれぞれ増加することとなりました。」
大型案件のピーク越え・終了により売上高は減少した一方、公共系案件の好調とプロジェクト管理の徹底により利益は前年同期比で増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、銀行・クレジット向け大型案件が開発工程を終えたことや製造向け案件終了等により、売上高は4,596百万円（前年同期比6.1％減）と減少しました。一方、プロジェクト管理によりプロジェクト収支の改善に努めた結果、営業利益263百万円（前年同期比52.9％増）、経常利益282百万円（前年同期比55.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益181百万円（前年同期比45.0％増）とそれぞれ増加することとなりました。」
大型案件の終了等により売上高は前年同期比で減少した一方、プロジェクト管理による収支改善を通じて営業利益・経常利益・純利益が前年同期比で増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間では、銀行向けの減少を保険向け及び通信向けがカバーしたことにより、売上高は2,137百万円（前年同期比1.2％増）と微増となりましたが、プロジェクト予算管理の徹底とＰＭＯ（Project Management Office）推進により不採算案件の未然防止に努めたことにより、営業利益52百万円（前年同期比196.3％増）、経常利益64百万円（前年同期比152.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益36百万円（前年同期比184.1％増）と大幅な増益となりました。」
保険向け・通信向けが銀行向けの減少を補い、売上高は前年同期比1.2％増となった。営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期比で大幅に増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、銀行、公共企業、放送向けの案件減少による影響はあるものの、クレジット、保険及び官庁・自治体向けが好調に推移したことと、子会社が寄与したことにより、売上高は10,153百万円（前年同期比8.1％増）、営業利益は554百万円（前年同期比7.5％増）、経常利益は576百万円（前年同期比7.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は417百万円（前年同期比18.4％増）となりました。」
クレジット、保険、官庁・自治体向け及び子会社の寄与により、売上高・利益が前年同期比で増加した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、クレジット向け案件が好調に推移したことと子会社の寄与により売上高は7,273百万円(前年同期比9.8％増）と増加した」
クレジット向け案件と子会社の寄与により、売上高が前年同期比9.8％増となり、中核ビジネスと業容拡大に向けた数値上の前進が示された。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、クレジット向け案件が好調に推移したことと子会社の寄与により売上高は、4,896百万円（前年同期比14.0％増）と増加した」
クレジット向け案件の好調と子会社の寄与により、売上高が前年同期比14.0％増となり、中核ビジネスと業容拡大に向けた測定可能な前進が示された。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「クレジット向け案件が好調に推移したことと子会社の寄与により売上高は、2,111百万円（前年同期比14.2％増）と増加した」
クレジット向け案件の好調と子会社の寄与により、売上高が前年同期比14.2％増となり、システム開発等の安定拡大に向けた測定可能な前進が示された。一方、営業利益等は減少している。 - FY2016初出有価証券報告書
「中核ビジネスであるシステム開発の安定拡大、さらには新サービスの創生と伸長を図り、また、取得した子会社との相乗効果による業容拡大を目指し、新規顧客の開拓と既存顧客へのきめ細かい提案活動による事業活動を展開し、Nextステージに向かって成長して参ります。」
成長の手段として、システム開発、新サービス、子会社との相乗効果、新規顧客開拓、既存顧客への提案を列挙している。