収益力向上と不採算プロジェクトの未然防止
FY2016に初出。39回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに91社。
- 2026-08-05前進決算
「主要事業の受注高増加により高い稼働率を維持できたことや生産性の向上により、原価率が0.2ポイント改善し、売上総利益は1,139百万円（前年同期比18.5％増）となりました。」
受注高増加、高稼働率、生産性向上及び原価率改善により、売上総利益が前年同期比18.5％増となった。 - FY2026前進有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度におきまして売上高は、17,314百万円（前期比6.9％増）と前期を上回りました。…営業利益は2,014百万円（前期比9.7％増）、経常利益は2,043百万円（前期比7.6％増）となりました。」
増収と高い稼働率を背景に、営業利益2,014百万円、経常利益2,043百万円となった。売上高及び各利益が5期連続で過去最高を更新し、収益力の実績が更新された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、主要事業の受注高増加により、引き続き高い稼働率を維持できたことで、原価率が前年同期並みに推移した結果、売上総利益は1,960百万円（前年同期比1.7％増）となりました。」
主要事業の受注高増加と高稼働率の維持により、売上総利益は1,960百万円、前年同期比1.7％増となった。営業利益は881百万円、前年同期比1.8％増となり、収益力の改善実績が示されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度におきまして売上高は16,194百万円（前年同期比8.5％増）と前年同期を上回りました。…営業利益は1,836百万円（前年同期比20.7％増）、経常利益は1,898百万円（前年同期比20.9％増）となりました。」
増収、高い稼働率、生産性向上により原価率が0.3ポイント改善し、営業利益20.7％増、経常利益20.9％増となった。収益力向上に関する年度実績が更新された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「人材の育成と確保に向けた取り組みの一環である賃上げや新卒社員の採用増で人件費が膨んだものの、大きく増収したことで、営業利益は865百万円（前年同期比29.2％増）、経常利益は898百万円（前年同期比26.7％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は583百万円（前年同期比23.2％増）となりました。」
賃上げ・新卒採用増による人件費増加があるなかでも、増収により営業利益、経常利益及び中間純利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、主として、人材の育成と確保に向けた取り組みの一環である賃上げや新卒社員の採用増で人件費が増加しました。前年同期比で原価率が0.1ポイント、販管費率が1.3ポイントそれぞれ上昇し、営業利益は1,135百万円（前年同期比6.5％減）、経常利益は1,182百万円（前年同期比6.0％減）の減益となりました。」
賃上げ・新卒社員の採用増による人件費増加を背景に原価率・販管費率が上昇し、営業利益と経常利益が前年同期比で減少した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、主として、人材の育成と確保に向けた取り組みの一環である賃上げや新卒社員の採用増で人件費が増加しました。前年同期比で原価率が0.2ポイント、販管費率が2.0ポイントそれぞれ上昇し、営業利益は669百万円（前年同期比16.7％減）、経常利益は709百万円（前年同期比14.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は473百万円（前年同期比10.0％減）となりました。」
賃上げや新卒社員の採用増による人件費増加を背景に原価率・販管費率が上昇し、各利益が前年同期比で減少した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、主に賃上げや新人の人員増など人件費等が上昇したことで、前年同期比で原価率が0.5ポイント、販管費率が3.2ポイントそれぞれ上がり、営業利益は244百万円（前年同期比35.9％減）、経常利益は279百万円（前年同期比30.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は175百万円（前年同期比27.9％減）となりました。」
賃上げや新人の人員増などによる人件費上昇を背景に、原価率・販管費率が上昇し、営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期比で減少した。 - FY2023前進有価証券報告書
「高付加価値ビジネスへの積極的な推進に加え、高い稼働率を維持できました。この結果、営業利益は1,461百万円（前年同期比31.7％増）、経常利益は1,510百万円（前年同期比29.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は1,019百万円（前年同期比33.3％増）となりました。」
高付加価値ビジネスの推進と高稼働率の維持を背景に、営業利益・経常利益・当期純利益が前年同期を上回った。収益力向上に関する年度実績が数値で示された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、前年同期比で原価率が1.5ポイント、販管費率が1.2ポイントそれぞれ改善し、営業利益は1,214百万円（前年同期比53.7％増）、経常利益は1,257百万円（前年同期比50.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は811百万円（前年同期比62.9％増）となりました。」
原価率が1.5ポイント、販管費率が1.2ポイント改善し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を大きく上回った。収益力の数値上の改善が第3四半期累計でも示されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、前年同期比で原価率が1.7ポイント、販管費率が2.0ポイントそれぞれ改善し、営業利益は803百万円（前年同期比81.6％増）、経常利益は827百万円（前年同期比75.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は526百万円（前年同期比71.1％増）となりました。」
原価率及び販管費率の改善を背景に、営業利益、経常利益及び四半期純利益が前年同期比で増加し、収益力の数値上の前進が示されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、前年同期比で原価率が2.4ポイント、販管費率が3.7ポイントとそれぞれ改善となり、営業利益は380百万円（前年同期比209.7％増）、経常利益は402百万円（前年同期比167.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は243百万円（前年同期比143.3％増）となりました。」
原価率及び販管費率が前年同期比で改善し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が増加した。収益力に関する当四半期の数値上の改善が示されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「収益力を向上させるためには、不採算プロジェクトを未然に防ぐことが重要な課題となります。」
不採算プロジェクトの未然防止を収益力向上の重要課題として継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「旺盛なDXニーズを背景に高付加価値ビジネスへの積極的な推進に加え、高い稼働率を維持できたことで、結果として、売上高は8,793百万円（前年同期は6,759百万円）、営業利益は790百万円（前年同期は230百万円）、経常利益は834百万円（前年同期は271百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は498百万円（前年同期は129百万円）となりました。」
高付加価値ビジネスの推進と高稼働率の維持を背景に、営業利益790百万円、経常利益834百万円、四半期純利益498百万円を計上し、前年同期の水準を上回った。収益認識会計基準の適用による営業利益・経常利益各67百万円の増加も含まれている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「結果として、売上高は5,626百万円（前年同期は4,301百万円）、営業利益は442百万円（前年同期は130百万円）、経常利益は472百万円（前年同期は149百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は307百万円（前年同期は92百万円）となりました。」
当第2四半期累計で売上高及び各利益が前年同期の水準を上回り、収益力に関する数値上の前進が示された。収益認識会計基準適用による増加分も含まれる。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「結果として、売上高は2,639百万円（前年同期は2,009百万円）、営業利益は122百万円（前年同期は24百万円）、経常利益は150百万円（前年同期は39百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は99百万円（前年同期は23百万円）となりました。」
当第1四半期は前年同期と比べ、売上高及び各利益の実績を開示している。なお、収益認識会計基準の適用による営業利益・経常利益各47百万円の増加が含まれている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「利益面は、原価率及び販管費率が前年同期比でそれぞれ1.1ポイント及び1.3ポイント上昇したことから、営業利益は493百万円（前年同期比31.6％減）、経常利益は539百万円（前年同期比29.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は369百万円（前年同期比25.4％減）となりました。」
原価率・販管費率が上昇し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前年同期比で減少した。収益力向上に関する年度実績は悪化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「利益面は、原価率及び販管費率が前年同期比でそれぞれ1.9ポイント及び1.5ポイント上昇したことから、営業利益は230百万円（前年同期比50.9％減）、経常利益は271百万円（前年同期比46.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は129百万円（前年同期比60.1％減）と減益となりました。」
原価率及び販管費率の上昇を背景に、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で大幅に減少し、当四半期累計の収益力は悪化している。 - FY2021-Q1減収・減益有価証券報告書
「利益面は、原価率及び販管費率が前年同期比でそれぞれ0.9ポイント及び1.2ポイント上昇したことから、営業利益は24百万円（前年同期比65.5％減）、経常利益は39百万円（前年同期比53.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は23百万円（前年同期比57.0％減）と減益となりました。」
原価率及び販管費率の上昇を背景に、営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期比で減少し、収益力向上に関する当四半期の実績は悪化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「利益面は、売上原価、販売費及び一般管理費とも前年同期に比べ減少したことから、営業利益は721百万円（前年同期比0.8％増）、経常利益は762百万円（前年同期比2.4％増）の増益となりました。」
売上原価及び販売費・一般管理費の減少を背景に営業利益・経常利益が増加し、年度の収益力改善が数値で示された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一方、利益面は、売上原価、販売費及び一般管理費とも前年同期に比べ減少したことから、営業利益は469百万円（前年同期比29.6％増）、経常利益は506百万円（前年同期比30.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は324百万円（前年同期比13.3％増）と増益となりました。」
売上原価及び販売費及び一般管理費の減少を背景に、営業利益29.6％増、経常利益30.1％増、親会社株主に帰属する四半期純利益13.3％増となり、収益力に関する測定可能な改善が示されている。 - FY2020-Q2減収下の営業増益・純利益減有価証券報告書
「利益面は、販売費及び一般管理費が前年同期に比べ減少したことから、営業利益は291百万円（前年同期比20.8％増）、経常利益は318百万円（前年同期比22.2％増）の増益となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期には特別利益を計上していたことから、203百万円（前年同期比7.4％減）と減益となりました。」
販売費及び一般管理費の減少により営業利益・経常利益は増加した一方、前年同期の特別利益計上の反動により四半期純利益は減少した。 - FY2020-Q1減収下の営業増益・純利益減有価証券報告書
「販売費及び一般管理費が前年同期に比べ減少したことから、営業利益は69百万円（前年同期比61.1％増）、経常利益は84百万円（前年同期比40.5％増）と増益となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期には特別利益として受取保険金を計上していたことから、54百万円（前年同期比29.7％減）と減益となりました。」
販売費及び一般管理費の減少を背景に営業利益・経常利益は増加した一方、前年同期の受取保険金の反動により親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の経営成績は、売上高9,769百万円（前年同期比0.6％増）、営業利益715百万円（前年同期比1.6％増）、経常利益744百万円（前年同期比0.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益535百万円（前年同期比13.1％増）と増収増益となりました。」
前年度の減収増益から、当年度は増収増益となり、営業利益・経常利益・純利益が増加した。収益力に関する年度実績が改善している。 - FY2019-Q3大型案件終了後の要員配置による減益有価証券報告書
「一方、大型開発案件を終えた影響による要員配置がプロジェクト収支に影響したことにより、営業利益は362百万円（前年同期比15.2％減）、経常利益は389百万円（前年同期比14.6％減）および親会社株主に帰属する四半期純利益は286百万円（前年同期比1.1％減）と減益となりました。」
大型開発案件終了後の要員配置がプロジェクト収支に影響し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減益要因として、第3四半期累計でも数値化された。 - FY2019-Q2大型案件終了後の要員配置による減益有価証券報告書
「一方、大型開発案件を終えた影響による要員配置がプロジェクト収支に影響したことにより、営業利益は241百万円（前年同期比8.4％減）、経常利益は260百万円（前年同期比7.7％減）と減益となりました。また、特別利益として受取保険金を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は219百万円（前年同期比21.2％増）増加することとなりました。」
大型開発案件終了後の要員配置がプロジェクト収支に影響し、営業利益・経常利益は減少した。一方、受取保険金により親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比21.2％増となった。 - FY2019-Q1営業減益・特別利益による純利益増有価証券報告書
「営業利益は、外注費及び東証第二部への市場変更による費用等で販管費が増加したことにより、43百万円（前年同期比17.9％減）、経常利益は60百万円（前年同期比6.0％減）と減益となりましたが、親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別利益として受取保険金を計上したことにより、77百万円（前年同期比110.7％増）と大幅な増益となりました。」
外注費及び東証第二部への市場変更費用等により営業利益・経常利益は減少した一方、受取保険金により四半期純利益は大幅に増加した。収益力について、営業段階と最終利益で異なる動きが示されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の経営成績は、売上高9,713百万円（前年同期比4.3％減）、営業利益704百万円（前年同期比27.1％増）、経常利益739百万円（前年同期比28.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益473百万円（前年同期比13.3％増）と減収増益となりました。」
減収ながら営業利益27.1％増、経常利益28.4％増、親会社株主に帰属する当期純利益13.3％増となり、収益力に関する年度実績が改善している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「一方、プロジェクト管理のより一層の徹底による不採算案件の未然防止に努めた結果、営業利益427百万円（前年同期比50.7％増）、経常利益455百万円（前年同期比51.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益289百万円（前年同期比36.2％増）とそれぞれ増加することとなりました。」
プロジェクト管理をより一層徹底して不採算案件の未然防止に取り組み、営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「一方、プロジェクト管理によりプロジェクト収支の改善に努めた結果、営業利益263百万円（前年同期比52.9％増）、経常利益282百万円（前年同期比55.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益181百万円（前年同期比45.0％増）とそれぞれ増加することとなりました。」
プロジェクト管理による収支改善を進め、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「プロジェクト予算管理の徹底とＰＭＯ（Project Management Office）推進により不採算案件の未然防止に努めたことにより、営業利益52百万円（前年同期比196.3％増）、経常利益64百万円（前年同期比152.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益36百万円（前年同期比184.1％増）と大幅な増益となりました。」
プロジェクト予算管理とPMO推進による不採算案件の未然防止を進め、その結果として営業利益等が前年同期比で大幅に増加したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「収益力を向上させるためには、不採算プロジェクトを未然に防ぐことが重要な課題となります。新たな業務分野、新たな技術、初めてのお客様の仕事については、高いリスクを内包していることを前提に、長年運用実績のあるＱＭＳ（Quality Management System）とレベル３を達成した国際的なソフトウェア開発プロセスの能力成熟度モデルであるＣＭＭＩのノウハウを活かし、ＰＭＯ（Project Management Office）専任部署による監視強化と併せて高いレベルでの品質管理活動を実践しております。」
不採算プロジェクトの未然防止を重要課題とし、QMS、CMMI、PMOによる管理を継続している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、クレジット向け案件が好調に推移したことと子会社の寄与により売上高は7,273百万円(前年同期比9.8％増）と増加したものの、不採算案件の影響により、営業利益は283百万円（前年同期比28.8％減）、経常利益は300百万円（前年同期比27.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は212百万円（前年同期比25.6％減）と減少することとなりました。」
不採算案件の影響が続き、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因として数値化された。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、クレジット向け案件が好調に推移したことと子会社の寄与により売上高は、4,896百万円（前年同期比14.0％増）と増加したものの、移転した新社屋の家賃等の増加及び、一部で不採算案件が発生したことにより、営業利益172百万円（前年同期比38.5％減）、経常利益181百万円（前年同期比38.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益124百万円（前年同期比42.2％減）と減少することとなりました。」
不採算案件の発生が続き、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因として数値化された。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「一部で不採算案件が発生したことにより」
不採算プロジェクトの未然防止を課題としていたが、当四半期には一部で不採算案件が実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「収益力を向上させるためには、不採算プロジェクトを未然に防ぐことが重要な課題となります。」
収益力向上を、不採算プロジェクトの発生防止と結び付けて課題設定している。