Innovation Fast 2017によるNextステージへの変革
FY2016に初出。24回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
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- 2026-08-05実績引用決算
「現行の中期経営計画では、策定した5つの基本戦略である「価値提供モデルへの転換」、「アセットベースビジネスの拡大」、「顧客基盤の強化」、「人材・組織力の強化」、「各社の強みや特徴を活かしたグループ経営の展開」の各種施策が奏功し、5期連続で売上高及び各利益の過去最高を更新するとともに、中期経営計画にて目標に掲げた収益性に係る財務目標およびKPIを2年目で達成しております。」
「Growing Value 2026」の5つの基本戦略による施策が奏功し、売上高・各利益の過去最高更新及び収益性に係る財務目標・KPIの2年目達成を実績として引用している。 - FY2026達成有価証券報告書
「以上により、売上高及び各利益におきまして5期連続して過去最高を更新いたしました。また、中期経営計画にて目標に掲げた収益性に係る財務目標(売上高、営業利益、営業利益率、ROE)およびKPI(一人当たり売上高、一人当たり営業利益)を1年前倒しで達成しております。」
「Growing Value 2026」において掲げた収益性に係る財務目標及びKPIを、計画期限より1年前倒しで達成したと記載している。売上高及び各利益も5期連続で過去最高を更新した。 - 2026-05-13達成決算
「以上により、売上高及び各利益におきまして5期連続して過去最高を更新いたしました。また、中期経営計画にて目標に掲げた収益性に係る財務目標(売上高、営業利益、営業利益率、ROE)およびKPI(一人当たり売上高、一人当たり営業利益)を1年前倒しで達成しております。」
「Growing Value 2026」の収益性に係る財務目標及びKPIについて、計画最終年度を待たずに1年前倒しでの達成を明示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2024年4月よりスタートした新中期経営計画「Growing Value 2026」が2年目を迎えました。」
「Growing Value 2026」が開始後2年目に入り、5つの基本戦略に基づく取り組みを継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、中長期的な経営方針である経営ビジョンの方針のもと、新中期経営計画「Growing Value 2026」を2024年4月よりスタートさせました。新中期経営計画では「提供価値を高め、お客様に必要とされる企業」を目指し、その企業像を実現するための基本方針として、「当社の提供価値である品質・効率性・専門性・ノウハウを組み合わせたサービスの質を高め、カスタマーサクセスへの貢献を目指す」と定め、この基本方針に沿った以下5つの基本戦略ごとの取組を推進しております。」
「Growing Value 2026」と、品質・効率性・専門性・ノウハウを組み合わせたサービス品質向上及びカスタマーサクセスという基本方針を継続し、5つの基本戦略を年度報告で具体的に展開している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「このような事業環境下、当社グループにおいては、本年4月に新中期経営計画「Growing Value 2026」をスタートさせ、基本方針である「当社の提供価値である品質・効率性・専門性・ノウハウを組み合わせたサービスの質を高め、カスタマーサクセスへの貢献を目指す」に基づき、各種施策に積極的に取り組んでおります。」
従来の「Impress with customers 2023」から、新中期経営計画「Growing Value 2026」へ計画を切り替え、サービス品質の向上とカスタマーサクセスへの貢献を基本方針としている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境下、当社グループは、創立50周年の節目を迎えました。2021年4月にスタートした中期経営計画の最終年度として、持続的な事業成長を実現するために「コア事業の拡大」、「先端技術の活用」、「新規領域への取り組み」、「グループ経営基盤の強化」の4つの基本戦略を推進しております。次の50年に向けて引き続き、企業理念である「心技の融和」を大切にしながら、社会課題解決と経済成長を両立する社会「Society5.0」の実現に向けて取り組み、SDGsの達成に貢献してまいります。」
中期経営計画の最終年度、4つの基本戦略、Society5.0及びSDGsへの貢献を、前四半期と同様に継続して示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境下、当社グループは、創立50周年の節目を迎えました。2021年4月にスタートした中期経営計画の最終年度に入り、持続的な事業成長を実現するために「コア事業の拡大」、「先端技術の活用」、「新規領域への取り組み」、「グループ経営基盤の強化」の4つの基本戦略を推進しております。次の50年に向けて引き続き、企業理念である「心技の融和」を大切にしながら、社会課題解決と経済成長を両立する社会「Society5.0」の実現に向けて取り組み、SDGsの達成に貢献してまいります。」
中期経営計画が最終年度に入った状態で、4つの基本戦略、Society5.0及びSDGsへの貢献を継続して示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「創立50周年の節目を迎えました。2021年4月にスタートした中期経営計画の最終年度に入り、持続的な事業成長を実現するために「コア事業の拡大」、「先端技術の活用」、「新規領域への取り組み」、「グループ経営基盤の強化」の4つの基本戦略を推進しております。」
「Impress with customers 2023」が最終年度に入り、4つの基本戦略を引き続き推進している。計画の最終年度という段階の進展が示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境下、当社グループは、2021年4月から2024年3月における中期経営計画「Impress with customers 2023」に基づき、社会課題解決型ビジネスに取り組むIT企業グループを目指しております。社会課題解決と経済成長を両立する社会「Society5.0」の実現に向け取り組むことで、SDGsの達成に貢献してまいります。持続的な事業成長を実現するため、4つの基本戦略「コア事業の拡大」、「先端技術の活用」、「新規領域への取り組み」、「グループ経営基盤の強化」を推進しております。」
2021年4月から2024年3月の中期経営計画「Impress with customers 2023」、社会課題解決型ビジネス、Society5.0、SDGs及び4つの基本戦略を引き続き掲げている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境下、当社グループは、2021年4月から2024年3月における中期経営計画「Impress with customers 2023」に基づき、社会課題解決型ビジネスに取り組むIT企業グループを目指しております。社会課題解決と経済成長を両立する社会「Society5.0」の実現に向け取り組むことで、SDGsの達成に貢献してまいります。持続的な事業成長を実現するため、4つの基本戦略「コア事業の拡大」、「先端技術の活用」、「新規領域への取り組み」、「グループ経営基盤の強化」を推進しております。」
「Impress with customers 2023」、社会課題解決型ビジネス、Society5.0、SDGs及び4つの基本戦略を引き続き計画の軸としている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境下、当社グループは、2021年4月から2024年3月における中期経営計画「Impress with customers 2023」に基づき、社会課題解決型ビジネスに取り組むIT企業グループを目指しております。社会課題解決と経済成長を両立する社会「Society5.0」の実現に向け取り組むことで、SDGsの達成に貢献してまいります。持続的な事業成長を実現するため、4つの基本戦略「コア事業の拡大」、「先端技術の活用」、「新規領域への取り組み」、「グループ経営基盤の強化」を推進しております。」
2021年4月から2024年3月の中期経営計画「Impress with customers 2023」、社会課題解決型ビジネス、Society5.0、SDGs及び4つの基本戦略を引き続き掲げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年4月より新中期経営計画「Impress with customers 2023」をスタートしております。」
「Impress with customers 2023」を継続し、2024年3月期の財務目標と4つの基本戦略のもとで計画を推進している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下において当社グループは、2021年4月から2024年3月における中期経営計画「Impress with customers 2023」に基づき、社会課題解決型ビジネスに取り組むIT企業グループを目指しております。」
2021年4月から2024年3月の中期経営計画に基づき、社会課題解決型ビジネスを目指す方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下において当社グループは、2021年4月から2024年3月における中期経営計画「Impress with customers 2023」に基づき、社会課題解決型ビジネスに取り組むIT企業グループを目指し、社会課題解決と経済成長を両立する社会「Society5.0」の実現に向けて取り組み、SDGsの達成に貢献してまいります。持続的な事業成長を実現するために「コア事業の拡大」、「先端技術の活用」、「新規領域への取り組み」、「グループ経営基盤の強化」の4つの基本戦略を推進しております。」
2021年4月から2024年3月の中期経営計画「Impress with customers 2023」を引き続き推進し、社会課題解決型ビジネス、Society5.0、SDGs及び4つの基本戦略を計画の具体的な文脈として示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、2021年4月より新中期経営計画「Impress with customers 2023」をスタートしております。」
従来の「Collaboration Hub 2020」から、2021年4月開始の新中期経営計画「Impress with customers 2023」へ戦略計画を切り替えている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、中期経営計画「Collaboration Hub 2020」の2年目として、引き続き、当社グループは、様々なステークホルダー(お客様、従業員、協業企業等)と協創し柔軟な発想で、新たな付加価値創造を行い様々なパートナーシップのHub(中心軸)企業としての役割を推進することを掲げ」
「Collaboration Hub 2020」を2年目の中期経営計画として継続し、ステークホルダーとの協創とHub企業としての役割を改めて示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、2018年4月より新中期経営計画「Collaboration Hub 2020」を策定し、事業環境変化への素早い対応により、当社グループがHub(中心軸)となって様々なステークホルダーと連携し、付加価値協創企業を目指していくこととしております。」
「Collaboration Hub 2020」を中長期戦略の軸として継続し、環境変化への対応、ステークホルダー連携、付加価値協創を改めて示している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、平成30年4月より新中期経営計画「Collaboration Hub 2020」を策定し、事業環境変化への素早い対応により、当社グループがHub(中心軸)となって様々なステークホルダーと連携し、付加価値協創企業を目指していくこととしております。」
従来の「Innovation Fast 2017」から、平成30年4月開始の新中期経営計画「Collaboration Hub 2020」へ計画名称と構想を切り替え、ステークホルダー連携と付加価値協創を軸に再整理している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは、中期経営計画「Innovation Fast 2017」に則り、継承すべき事項と変革すべき事項を明確化し、中核ビジネスであるシステム開発の安定拡大、新サービスの創生と伸長、及び子会社との相乗効果による業容拡大を図っております。引き続き、グループ一丸となって新規顧客の開拓と既存顧客へのきめ細かい提案活動を展開し、Nextステージに向かって成長して参ります。」
中期経営計画の基本方針、継承と変革、中核システム開発、新サービス、子会社シナジー、新規顧客開拓を引き続き掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、中期経営計画「Innovation Fast 2017」により、継承すべき事項と変革すべき事項を明確化し、中核ビジネスであるシステム開発の安定拡大、さらには新サービスの創生と伸長を図り、また、子会社との相乗効果による業容拡大を目指し、Nextステージに向かって成長して参ります。」
「Innovation Fast 2017」の継承と変革、中核システム開発の安定拡大、新サービス、子会社との相乗効果による業容拡大を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、中期経営計画「Innovation Fast 2017」の推進方針として、継承すべき事項と変革すべき事項を明確化し、中核ビジネスであるシステム開発の安定拡大、さらには新サービスの創生と伸長を図り、Nextステージに向かって成長して参ります。」
中期経営計画「Innovation Fast 2017」の推進方針、継承と変革、中核システム開発の安定拡大、新サービスの創生・伸長を引き続き示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は、中期経営計画「Innovation Fast 2017」の推進方針として、継承すべき事項と変革すべき事項を明確化し、中核ビジネスであるシステム開発の安定拡大、さらには新サービスの創生と伸長を図り、Nextステージに向かって成長して参ります。」
中期経営計画「Innovation Fast 2017」を引き続き推進し、継承と変革、中核ビジネスの安定拡大、新サービスの創生・伸長を改めて示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「2015年度から2017年度の中期経営計画「Innovation Fast 2017」では、前中計での「バランス経営」で実践した5つの視点から継承すべきもの、変化すべきものを明確にして、新しい発想で新たな価値創造を行い、全社一丸となってNextステージに向かっての変革を素早く実行することとしております。」
2015年度から2017年度を対象とする新たな中期経営計画を初めて提示し、継承と変革、新たな価値創造を計画の軸としている。