景気悪化による顧客IT投資減少リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
クロスキャットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。36社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに51社。
- 2026-08-05再掲決算
「米国の通商政策や中東情勢をはじめとする地政学リスクによる景気下振れへの懸念や物価上昇の継続など、景気の先行きは引き続き不透明な状況にあります。」
米国の通商政策、中東情勢、地政学リスク及び物価上昇による景気の先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「一方、期末にかけて中東情勢の緊迫化もあり、景気の先行きは急速に不透明の度合いが高まっております。」
従来からの米国の通商政策、国際情勢、物価上昇等に加え、中東情勢の緊迫化により景気の先行き不透明感が急速に高まったと記載している。 - 2026-05-13再掲決算
「米国の通商政策や中東情勢をはじめとする地政学リスクによる景気下振れへの懸念や物価上昇の継続など、景気の先行きは引き続き不透明な状況が予想される」
米国の通商政策、中東情勢、地政学リスク及び物価上昇を景気の不透明要因として継続記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「わが国経済は、国内では雇用や所得環境の改善を背景に緩やかな回復基調が持続しているものの、米国の通商政策の懸念や不安定な国際情勢に伴う原材料や燃料価格の高騰、円安による物価の上昇等により、景気の先行きは依然として不透明な状況が予想されております。」
顧客IT投資を通じた景気リスクを継続するなか、米国の通商政策、原材料・燃料価格高騰、円安による物価上昇が不透明要因として記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
景気悪化や顧客IT投資減少を含む既存の主要リスクについて、発生又は重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2023年４月～2023年９月）におけるわが国経済は、５月に新型コロナウイルスの感染症法上の扱いが「５類」に引き下げられたことを反映した個人消費の持ち直しや、インバウンド需要が拡大した一方で、不安定な国際情勢に伴う原材料やエネルギー価格の高騰、円安進行による物価上昇など、景気の先行きは引き続き不透明な状況にあります。」
感染症規制緩和やインバウンド需要の拡大による改善要因に触れる一方、原材料・エネルギー価格高騰及び円安による物価上昇を先行き不透明要因として継続している。 - FY2024-Q1感染症規制緩和と物価上昇による不透明感有価証券報告書
「５月に新型コロナウイルスの感染症法上の扱いが「５類」に引き下げられたことを反映した個人消費の持ち直しや、インバウンド需要が拡大した一方で、不安定な国際情勢に伴う原材料やエネルギー価格の高騰、円安進行による物価上昇など、景気の先行きは引き続き不透明な状況にあります。」
感染症法上の扱いの5類移行やインバウンド需要拡大による改善要因に触れる一方、原材料・エネルギー価格高騰及び円安による物価上昇を新たな不透明要因として継続記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2022年４月～2022年12月）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に係る各種行動制限が緩和され社会経済活動の正常化に向けた動きがみられた一方、不安定な国際情勢に伴う原材料や燃料価格の高騰、円安による物価の上昇等により、景気の先行きは引き続き不透明な状況にあります。」
行動制限の緩和による社会経済活動の正常化に触れる一方、国際情勢、原材料・燃料価格の高騰及び円安による物価上昇を要因として、景気の先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2022年４月～2022年９月）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に係る各種行動制限の緩和により、社会経済活動の正常化に向けた動きがみられた一方、不安定な国際情勢に伴う原材料や燃料価格の高騰、急速な円安の進行などにより、景気の先行きは依然として不透明な状況にあります。」
行動制限緩和による正常化の動きがある一方、国際情勢、原材料・燃料価格高騰及び急速な円安による先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2022年４月～2022年６月）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に係る各種行動制限の緩和により、社会経済活動の正常化に向けた動きがみられた一方、不安定な国際情勢に伴う原材料価格の高騰や円安の急進による影響もありました。７月以降、新たな変異株の出現により、新型コロナウイルス感染症再拡大の兆候が見られるなど、先行き不透明な状況が続いております。」
行動制限緩和による正常化の動きに触れる一方、不安定な国際情勢、原材料価格の高騰、急速な円安及び新たな変異株による感染再拡大の兆候を挙げ、先行き不透明な状況が続くとしている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「情報サービス産業を取り巻く環境は、新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大による影響、資源価格高騰、ウクライナ情勢等から景気の先行きの不透明な状況が予想されるものの、感染症の拡大がもたらした社会・経済へのインパクトによるデジタル化のスピードは一層加速し、DXをはじめとして、顧客のIT投資ニーズは高いと想定しております。」
COVID-19に加え、資源価格高騰及びウクライナ情勢を景気先行きの不透明要因として新たに挙げる一方、DXを中心としたIT投資ニーズは高いと記載している。 - FY2022-Q3景気持ち直しと変異株による不透明感有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2021年４月～2021年12月）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が進み行動制限が徐々に緩和され、景気に持ち直しの動きがみられますが、新たな変異株による感染再拡大もあり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
ワクチン接種の進展と行動制限の緩和による景気持ち直しに言及する一方、新たな変異株による感染再拡大により先行き不透明な状況が続いていると記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2021年４月～2021年９月）におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの感染拡大による経済活動の制約が長期化し、厳しい状況が続きました。先行きは依然として不透明な状況にありますが、ワクチン接種の普及効果への期待もあり、景気持ち直しの動きがみられます。」
新型コロナウイルス感染拡大による経済活動の制約が長期化し、厳しい状況が続く一方、ワクチン接種による景気持ち直しの動きにも言及している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2021年４月～2021年６月）におけるわが国経済は、ワクチン接種普及効果への期待もあり持ち直しの動きがみられたものの、再び新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が拡大傾向となり、依然として先行き不透明感が残っております。」
ワクチン接種普及への期待による持ち直しの動きに触れる一方、COVID-19が再び拡大傾向となり、先行き不透明感が継続していると記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の収束状況及びその経済環境への影響により企業の情報化投資への抑制が進んだ場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の収束状況と経済環境への影響を、企業の情報化投資抑制を通じた業績リスクとして特に重要なリスクの中で明示している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行拡大が、５月の緊急事態宣言解除後は小康状態にありましたが、冬に入り再び流行が拡大したことで、景気の先行き不透明感が一層高まっています。」
新型コロナウイルス感染症が冬季に再拡大し、景気の先行き不透明感が一層高まったと記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界規模での拡大により、急速かつ大幅に悪化しました。」
新型コロナウイルス感染症による国内経済の急速かつ大幅な悪化を実際に記載している。また、感染症の影響下で一部顧客向けの減少が売上高減少につながっており、従来の景気・顧客IT投資リスクが実際の事業環境に現れている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が再び拡大し、国内経済が一層悪化する事態となった場合には、当社事業にも重大な影響を与える可能性があります。経過につきましては引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の再拡大と国内経済の一層の悪化を条件とする、当社事業への重大な影響可能性を明示している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「なお、2020年年初に顕在化した新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大による影響から景気の先行きの不透明感が増し、企業の情報化投資への抑制が進んだ場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の景気・顧客IT投資リスクに加え、2020年年初に顕在化した新型コロナウイルス感染症の世界的拡大を具体的な不確実性要因として記載している。 - FY2020-Q3通商問題・中東情勢・新型肺炎による不確実性への言及有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善などを背景に景気は緩やかな回復基調で推移しましたが、通商問題の長期化や中東情勢の緊迫化、新型肺炎の発生といった世界経済の不確実性の影響もあり、先行き不透明な状況が続いております。」
景気の緩やかな回復基調を示す一方、従来の通商問題に加えて中東情勢の緊迫化及び新型肺炎の発生を世界経済の不確実性要因として記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益や雇用情勢の改善を背景に、景気は緩やかな回復基調で推移しました。一方で、通商問題の長期化など、先行きについては不透明感が高まっております。」
景気の緩やかな回復基調を示す一方、通商問題の長期化による先行きの不透明感を記載している。事業等のリスクについては新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1米中通商問題長期化による不透明感有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益や雇用情勢が改善するなか、景気は緩やかな回復基調で推移しました。一方で、米中通商問題の長期化など、先行きについては不透明感が高まっております。」
企業収益・雇用情勢の改善による景気回復基調を記載する一方、米中通商問題の長期化を先行きの不透明要因として示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「顧客のＩＴ投資は経済情勢や景気動向の影響を受ける傾向にあり、日本経済が低迷または悪化した場合には、顧客のＩＴ投資が減少するおそれがあり、その場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
景気低迷・悪化を通じた顧客IT投資減少と業績影響の可能性を従来どおり記載している。 - FY2019-Q3米中貿易摩擦等による不確実性への言及有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益、設備投資や雇用環境の改善を背景に景気は緩やかな回復基調にあるものの、米中の貿易摩擦等、世界経済の不確実性により先行き不透明な状況が続いております。」
景気の緩やかな回復基調を記載する一方、前四半期の記載から、米中の貿易摩擦等による世界経済の不確実性を先行き不透明要因として示している。なお、事業等のリスク欄では新たなリスクや重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
景気動向を通じた顧客IT投資減少リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
景気悪化による顧客IT投資減少リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「顧客のＩＴ投資は経済情勢や景気動向の影響を受ける傾向にあり、日本経済が低迷または悪化した場合には、顧客のＩＴ投資が減少するおそれがあり、その場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
景気悪化による顧客IT投資減少と業績への影響可能性を従来どおり記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
景気悪化による顧客IT投資減少リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益、設備投資や雇用環境の改善を背景に景気は緩やかな回復基調にあるものの、米国の政策運営の動向や中国経済の減速懸念、北朝鮮を巡る地政学的リスク等により先行き不透明な状況が続いております。」
景気は回復基調にある一方、海外経済や地政学的要因による先行き不透明感を記載している。事業等のリスク欄では新たなリスクや重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
景気悪化による顧客IT投資減少リスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「顧客のＩＴ投資は経済情勢や景気動向の影響を受ける傾向にあり、日本経済が低迷または悪化した場合には、顧客のＩＴ投資が減少するおそれがあり、その場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
景気悪化を通じた顧客IT投資減少リスクを従来どおり記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
景気悪化による顧客IT投資減少リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更がないと会社が記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
顧客のIT投資を含む既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更がないと会社が記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客のＩＴ投資は経済情勢や景気動向の影響を受ける傾向にあり、日本経済が低迷または悪化した場合には、顧客のＩＴ投資が減少するおそれがあり、その場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
景気低迷・悪化が顧客のIT投資を通じて業績に影響する可能性をリスクとして記載している。