人財育成による能力・技術レベルの向上
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。18社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに55社。
- FY2026前進有価証券報告書
「特に新中期経営計画の人財戦略においては、①学び続ける組織風土の醸成、②次世代リーダーの育成、③エンゲージメント向上の3つを重点施策として定め、具体的なアクションを実行してまいります。」
人材育成の施策を、学習風土、次世代リーダー、エンゲージメントの3重点施策として新中期計画に組み込み、研修、ジュニアボード、外部動画学習、意識調査などの具体策を示している。 - 2026-05-15前進経営計画
「人財戦略において①「学び続ける組織風土の醸成」②「次世代リーダーの育成」③「エンゲージメント向上」を重点施策として定め、より具体的なアクションプラン、KPIに基づき、中期経営計画の実現に向け実行していきます。」
人的資本施策について、全従業員参加型研修、次世代リーダー育成、従業員意識調査、男性育児休暇取得促進などの実績と中計最終年度KPIを具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループにおける、人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針および社内環境整備に関する方針については、パーパスで謳った「生きる力」を生みだすのは従業員という考えの基、各人の専門性向上を促す研修制度の充実、ケミストリーを誘発する人事ローテーションの実施、女性の活用やグローバル展開に必要な外国人採用、事業環境の変化に対応した中途採用や社員教育の実施、さらに人事制度の随時改定を行うことで、従業員のエンゲージメント向上に取組んでおります。」
従来の教育研修・人事制度に加え、専門性向上研修、人事ローテーション、女性・外国人の活用、中途採用、エンゲージメント向上を人材施策として明示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「経営戦略とする「成長投資の推進」については、成長事業の規模拡大に向けた集中投資と収益力向上につながるDX推進に加え、従業員教育の充実と人財への投資を行ってまいります。」
人財育成を従業員教育の充実だけでなく、成長投資およびDX推進と組み合わせた人財への投資として位置付けている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「人材育成については、平等性の観点から、女性・外国人・中途採用者に関わらず全て同一に育成しており、「社員の成長が会社の成長」との考え方のもと、能力の向上とモチベーションの向上を2本の柱にした教育研修を進めております。」
人材育成を能力向上とモチベーション向上の二本柱で進め、属性を問わず教育研修を行う方針を具体的に記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「コーポレート・ガバナンスの強化」については、取締役会機能の実効性強化、グループ経営強化を推し進めるとともに、人事制度の改定や従業員教育の充実による人財の活性化に努めてまいります。」
人事制度の改定、従業員教育の充実による人財活性化を、人財育成・経営基盤強化の施策として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「人財育成」については、課題解決による能力向上をテーマに、人事評価制度の再構築や個々のスキルに合わせた従業員教育の充実などを通じて、能力開発や技術レベルの向上を図っております。」
人事評価制度の再構築と個々のスキルに応じた教育を手段として、能力・技術レベルの向上を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「人財育成」については、課題解決による能力向上をテーマに、新人事評価制度の構築やOJT、QC活動等、あらゆる手段を活用して個々の能力開発や技術レベルの向上を図っております。」
課題解決、新人事評価制度、OJT、QC活動による能力・技術レベル向上を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは今年度からの2ヵ年を「強化」の期間とし、「人財育成」および「基盤整備」を基本方針とする「第三次中期経営計画」(平成29年3月期~平成30年3月期)をスタートさせました。」
人財育成を第三次中期経営計画の基本方針として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「人財育成」については、課題解決による能力向上をテーマに、新人事評価制度の構築やOJT、QC活動等、あらゆる手段を活用して個々の能力開発や技術レベルの向上を図っており」
新人事評価制度、OJT、QC活動を用いた能力開発・技術レベル向上を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「業務の質を見直してふるい分けを行い、重要で早期解決が求められる業務に全力投球できる体制を整えます。新人事評価制度の構築やOJT、QC活動等、あらゆる手段を活用して個々の能力開発や技術レベルの向上を図ってまいります。」
新人事評価制度、OJT、QC活動を人財育成の手段として明示している。