売上減少下での営業利益・経常利益・純利益の増加
FY2017に初出。34回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-11-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。126社中32社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに54社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、養魚用飼料の販売数量が減少したことなどにより455億86百万円（前期比7.5％減少）となりました。損益面におきましては、自社ブランド「霧島黒豚」の農場肥育成績改善などにより、営業利益は13億16百万円（前期比22.4％増加）、経常利益は16億73百万円（前期比22.7％増加）、親会社株主に帰属する当期純利益は12億75百万円（前期比20.8％増加）となりました。」
養魚用飼料の販売数量減少により減収となった一方、霧島黒豚の肥育成績改善などにより営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益がそろって増加した。 - 2026-05-15実績引用決算説明資料
「売上高 49,267 45,586 ▲3,681 営業利益 1,076 1,316 240 経常利益 1,363 1,673 309 親会社株主に帰属 する当期純利益 1,055 1,275 219」
2026年3月期は売上高が減少した一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が増加した。 - FY2026-H1減収下で営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が大幅増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は、養魚用飼料の販売数量が減少したことなどにより223億69百万円（前年同期比9.4％減少）となりました。損益面におきましては、自社ブランド「霧島黒豚」の農場肥育成績の改善、ならびに効率的な養魚用飼料の原料調達および生産性向上による利益率の改善などにより、営業利益は７億87百万円（前年同期比298.2％増加）、経常利益は９億69百万円（前年同期比164.2％増加）、親会社株主に帰属する中間純利益は７億35百万円（前年同期比204.8％増加）となりました。」
養魚用飼料の販売数量減少により売上高は9.4％減少した一方、霧島黒豚の肥育成績改善と飼料事業の原料調達・生産性向上により、3つの利益指標はいずれも大幅に増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、原材料価格やエネルギーコストの高騰に対応するために行った価格改定や、養魚用飼料の販売数量増加などにより492億67百万円（前期比4.0％増加）となりました。損益面におきましては、養魚用飼料の販売数量が増加したことなどにより、営業利益は10億76百万円（前期比54.1％増加）、経常利益は13億63百万円（前期比49.3％増加）、また、政策保有株式の縮減に伴う投資有価証券売却益もあり、親会社株主に帰属する当期純利益は10億55百万円（前期比40.9％増加）となりました。」
価格改定と養魚用飼料の販売数量増加により増収となり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属当期純利益がそろって増加した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は、原材料価格やエネルギーコストの高騰に対応するために行った飼料の価格改定および養魚用飼料の海外向け販売数量が増加したことにより246億77百万円（前年同期比3.9％増加）となりました。損益面におきましては、自社ブランド「霧島黒豚」の子会社農場における肥育成績の悪化等により、営業利益は１億97百万円（前年同期比73.5％減少）、経常利益は３億67百万円（前年同期比57.0％減少）、親会社株主に帰属する中間純利益は２億41百万円（前年同期比61.4％減少）となりました。」
飼料の価格改定等により増収となった一方、霧島黒豚の子会社農場における肥育成績悪化等により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属中間純利益が大幅に減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、原材料価格やエネルギーコストの高騰に対応するために行った食品・飼料の価格改定などにより473億76百万円（前期比11.4％増加）となりました。損益面におきましては、価格改定による利益率の改善などにより、営業利益は６億98百万円（前期比98.5％増加）、経常利益は９億13百万円（前期比93.1％増加）、親会社株主に帰属する当期純利益は７億49百万円（前期比124.8％増加）となりました。」
価格改定による利益率改善により、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益がいずれも前期比増加へ転じた。 - FY2024-Q3増収増益への転換が進展有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、原材料価格やエネルギーコストの高騰に対応するために行った食品・飼料の価格改定などにより376億32百万円（前年同期比12.0％増加）となりました。損益面におきましては、価格改定による利益率の改善などにより、営業利益は11億84百万円（前年同期比119.0％増加）、経常利益は13億88百万円（前年同期比118.9％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億75百万円（前年同期比165.8％増加）となりました。」
価格改定による利益率改善により、売上高と営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益がすべて前年同期比で増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、原材料価格やエネルギーコストの高騰に対応するために行った食品・飼料の価格改定により237億49百万円（前年同期比13.8％増加）となりました。損益面におきましては、価格改定による利益率の改善などにより、営業利益は７億46百万円（前年同期は55百万円）、経常利益は８億52百万円（前年同期比738.1％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億25百万円（前年同期は11百万円）となりました。」
前年同期の利益悪化局面から、価格改定による利益率改善を伴う増収増益がさらに進展した。売上高は13.8％増加し、経常利益は前年同期比738.1％増加した。 - FY2024-Q1増収増益への転換有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、原材料価格やエネルギーコストの高騰に対応するために行った食品・飼料の価格改定により110億54百万円（前年同期比18.7％増加）となりました。損益面におきましては、価格改定による利益率の改善などにより、営業利益は２億80百万円（前年同期は14百万円の営業利益）、経常利益は３億73百万円（前年同期比445.8％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億85百万円（前年同期比433.4％増加）となりました。」
前年同期の減収・利益悪化局面から、価格改定による利益率改善を伴う増収増益へ転じた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上高は425億44百万円（前期比5.3％増加）となりました。しかしながら、損益面におきましては、価格改定が原価の高騰分に追い付かず、また、前連結会計年度に行ったグループ再編の影響もあり、営業利益は３億51百万円（前期比51.7％減少）、経常利益は４億73百万円（前期比48.4％減少）、親会社株主に帰属する当期純利益は３億33百万円（前期比52.9％減少）となりました。」
価格改定の遅れとグループ再編の影響により、増収の一方で営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が大幅に減少した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、外食需要の回復に伴う食肉加工品の販売数量増加、および原材料価格やエネルギーコストの高騰に対応するために行った食品・飼料の価格改定により、336億５百万円（前年同期比4.8％増加）となりました。しかしながら、損益面におきましては、価格改定が原価の高騰分に追い付かず、また、前連結会計年度に行ったグループ再編の影響もあり、営業利益は５億41百万円（前年同期比48.2％減少）、経常利益は６億34百万円（前年同期比47.2％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億４百万円（前年同期比46.9％減少）となりました。」
売上高は前年同期比4.8％増加した一方、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益はいずれも前年同期比で大幅に減少し、価格改定の遅れとグループ再編の影響が利益面に残っている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、外食需要の回復に伴う食肉加工品の販売数量増加、および原材料価格やエネルギーコストの高騰に対応するために行った食品・飼料の価格改定により、208億73百万円（前年同期比3.3％増加）となりました。しかしながら、損益面におきましては、価格改定が原価の高騰分に追い付かず、また、前連結会計年度に行ったグループ再編の影響もあり、営業利益は55百万円（前年同期比90.1％減少）、経常利益は１億１百万円（前年同期比84.8％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は11百万円（前年同期比97.3％減少）となりました。」
売上高は前年同期比3.3％増加した一方、営業利益は90.1％、経常利益は84.8％、親会社株主帰属四半期純利益は97.3％それぞれ減少し、利益面の悪化が進んだ。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、畜産用飼料および肉類の売上増加があったものの、前連結会計年度に行ったグループ再編により連結子会社２社を連結の範囲から除外したことから、93億15百万円（前年同期比1.0％減少）となりました。損益面におきましては、原材料価格高騰による利益率悪化や、グループ再編の影響もあり営業利益は14百万円（前年同期比91.9％減少）、経常利益は68百万円（前年同期比75.3％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は53百万円（前年同期比66.2％減少）となりました。」
売上高が1.0％減少し、営業利益は91.9％、経常利益は75.3％、親会社株主帰属四半期純利益は66.2％それぞれ前年同期を下回った。 - FY2022減収下で営業利益・経常利益は増加し、親会社株主帰属利益は減少有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの売上高は、肉類および養魚用飼料の販売数量が減少したことにより、403億89百万円（前期は443億66百万円）となりました。損益面におきましては、水産物相場が堅調に推移したことや採算性を重視した取引に努めたことにより営業利益は７億28百万円（前期比18.3％増加）、経常利益は９億16百万円（前期比8.0％増加）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期に計上した特別利益（固定資産売却益）の反動により前期比45.2％減少の７億７百万円となりました。」
売上高は減少した一方、営業利益・経常利益は増加した。親会社株主帰属当期純利益は前期の固定資産売却益の反動で減少した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、豚肉および養魚用飼料の販売数量が減少したことにより、320億69百万円（前年同期は355億73百万円）となりました。損益面におきましては、営業利益は販売費及び一般管理費の減少により10億43百万円（前年同期比0.1％増加）、経常利益は営業外収益の減少により12億１百万円（前年同期比3.6％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は７億61百万円（前年同期比41.4％減少）となりました。」
豚肉・養魚用飼料の販売数量減少により売上高が前年同期を下回り、営業利益は微増にとどまる一方、経常利益は3.6％、親会社株主帰属四半期純利益は41.4％減少した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、豚肉および魚肉ねり製品の販売数量が減少したことにより、202億４百万円（前年同期は223億73百万円）となりました。損益面におきましては、営業利益は５億58百万円（前年同期比11.1％減少）、経常利益は６億70百万円（前年同期比6.9％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期に計上した特別利益（固定資産売却益）の反動により４億12百万円（前年同期比58.9％減少）となりました。」
売上高が減少し、営業利益・経常利益も前年同期比で減少した。親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期の固定資産売却益の反動もあり58.9％減少した。 - FY2022-Q1減収下で経常利益増加、営業利益・親会社利益減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、養魚用飼料の販売数量が増加したものの、豚肉および魚肉ねり製品の販売数量が減少したことにより、94億13百万円（前年同期は105億７百万円）となりました。損益面におきましては、売上減少もあり営業利益は１億76百万円（前年同期比7.8％減少）、営業外収支の改善により経常利益は２億77百万円（前年同期比2.9％増加）、税金費用の増加等により親会社株主に帰属する四半期純利益は１億58百万円（前年同期比2.9％減少）となりました。」
売上高と営業利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を下回った一方、営業外収支の改善により経常利益は増加した。 - FY2021減収減益下で親会社株主帰属利益が不動産売却益により増加有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの売上高は、巣ごもり需要が高まり調理食品の販売数量が増加したものの、外食産業・ホテル向けの業務用食肉加工品の販売数量が減少したことや、養殖魚の需要低迷に伴い養魚用飼料の販売数量が減少したことにより、443億66百万円（前期比1.8％減少）となりました。損益面におきましては、業務用食肉加工品や養魚用飼料の販売数量減少などにより営業利益は６億15百万円（前期比37.7％減少）、経常利益は８億48百万円（前期比34.2％減少）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、賃貸用不動産（大阪市港区）の売却益７億81百万円の計上もあり12億91百万円（前期比47.7％増加）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益が減少する一方、大阪市港区の賃貸用不動産売却益により親会社株主に帰属する当期純利益は増加した。 - FY2021-Q3微増収下で営業利益・経常利益が減少し、売却益で親会社利益が増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、外食産業・ホテル向けの業務用食肉加工品の販売数量が減少したものの、巣ごもり需要から調理食品の販売数量が増加したことなどにより、355億73百万円（前年同期比0.1％増加）となりました。損益面におきましては、養魚用飼料の販売数量減少や豚肉仕入れコストの増加などにより営業利益は10億42百万円（前年同期比18.9％減少）、経常利益は12億46百万円（前年同期比11.1％減少）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、賃貸用不動産（大阪市港区）の売却益７億81百万円の計上もあり12億99百万円（前年同期比48.9％増加）となりました。」
売上高は前年同期比0.1％増加したが、養魚用飼料の販売数量減少と豚肉仕入れコスト増加により営業利益・経常利益は減少した。大阪市港区の賃貸用不動産売却益７億81百万円により、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比48.9％増加した。 - FY2021-Q2減収下で営業利益・経常利益が増加し、固定資産売却益で親会社利益が急増有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、巣ごもり需要が高まり家庭用食品の販売数量が増加したものの、外食産業・ホテル向けの業務用食肉加工品の販売数量が減少したことなどにより、223億73百万円（前年同期比0.1％減少）となりました。損益面におきましては、販売費および一般管理費が減少したことなどにより営業利益は６億28百万円（前年同期比9.2％増加）、営業外収支の改善により経常利益は７億20百万円（前年同期比13.0％増加）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、賃貸用不動産（大阪市港区）の売却益７億81百万円の計上もあり10億３百万円（前年同期比187.2％増加）となりました。」
売上高は前年同期比0.1％減少した一方、営業利益は9.2％、経常利益は13.0％増加した。大阪市港区の賃貸用不動産売却益7億81百万円もあり、親会社株主に帰属する四半期純利益は187.2％増加した。 - FY2021-Q1売上微減・営業利益、経常利益及び親会社利益増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、巣ごもり需要が高まり家庭用食品の販売数量が増加したものの、外食産業・ホテル向けの業務用食肉加工品の販売数量が減少したことなどから、105億７百万円（前年同期比0.05％減少）となりました。損益面におきましては、固定費の減少などにより営業利益は１億91百万円（前年同期比23.8％増加）、営業外収支の改善により経常利益は２億69百万円（前年同期比20.9％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億63百万円（前年同期比55.5％増加）となりました。」
巣ごもり需要による家庭用食品の増加と業務用食肉加工品の減少が相殺され、売上高は0.05％減少した一方、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益は増加した。 - FY2020増収・営業利益減少・経常利益及び親会社利益増加有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の当社グループの売上高は、養魚用飼料や機能性食品の売上が増加したことなどにより451億75百万円（前期比1.7％増加）となりました。損益面におきましては、豚肉仕入れコストの増加などによる利益率の悪化もあり営業利益は９億88百万円（前期比10.5％減少）となったものの、営業外収支の改善により経常利益は12億88百万円（前期比1.0％増加）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、投資有価証券評価損２億37百万円の計上などもありましたが、８億74百万円（前期比1.1％増加）となりました。」
売上高は1.7％増加したが営業利益は10.5％減少し、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益はそれぞれ1.0％、1.1％増加した。 - FY2020-Q3売上・営業利益・経常利益は増加、親会社利益は減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、養魚用飼料の販売数量が増加したことなどにより355億44百万円（前年同期比1.1％増加）となりました。損益面におきましては、売上増加により営業利益は12億86百万円（前年同期比2.3％増加）、経常利益は14億２百万円（前年同期比3.8％増加）となりましたが、税金費用の増加により親会社株主に帰属する四半期純利益は８億72百万円（前年同期比7.1％減少）となりました。」
養魚用飼料の販売数量増加などにより売上高、営業利益、経常利益は前年同期比で増加した一方、税金費用の増加により親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。 - FY2020-Q2増収・営業利益経常利益増加と親会社利益減少が併存有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、養魚用飼料の販売数量が増加したことなどにより223億93百万円（前年同期比2.8％増加）となりました。損益面におきましては、売上増加により営業利益は５億76百万円（前年同期比19.6％増加）、経常利益は６億37百万円（前年同期比16.9％増加）となりましたが、税金費用の増加により親会社株主に帰属する四半期純利益は３億49百万円（前年同期比13.2％減少）となりました。」
養魚用飼料の販売数量増加などにより売上高、営業利益、経常利益は増加した一方、税金費用の増加により親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の経営成績は、養魚用飼料や機能性食品の売上が増加したことにより３期ぶりの増収となりました。損益面においては売上が増加したことや豚肉の利益率が改善したこと、継続して取り組んでまいりました与信管理の徹底や有利子負債の削減等により営業外収支も改善し、５期連続の増益となりました。」
養魚用飼料・機能性食品の増収により3期ぶりの増収となり、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益が増加して5期連続の増益となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、養魚用飼料や機能性食品の売上が増加したことなどにより351億45百万円（前年同期比1.3％増加）となりました。損益面におきましては、豚肉の利益率改善などにより営業利益は12億57百万円（前年同期比3.2％増加）、経常利益は13億51百万円（前年同期比3.3％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は９億39百万円（前年同期比8.3％増加）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期比で増加した。 - FY2019-Q2売上高・親会社株主帰属利益は増加、営業利益・経常利益は減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、養魚用飼料や機能性食品の売上が増加したことなどにより217億82百万円（前年同期比1.6％増加）となりました。損益面におきましては、原材料価格が高値で推移したことにより営業利益は４億81百万円（前年同期比11.5％減少）、経常利益は５億45百万円（前年同期比12.9％減少）となりましたが、税金費用の減少により親会社株主に帰属する四半期純利益は４億２百万円（前年同期比1.6％増加）となりました。」
売上高と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で増加した一方、営業利益と経常利益は原材料価格高値の影響で減少した。 - FY2019-Q1売上増加・利益指標が分化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、養魚用飼料や機能性食品の売上が増加したことなどにより103億58百万円（前年同期比4.1％増加）となりました。損益面におきましては、豚肉の利益率改善や牛肉の売上増加などにより営業利益は２億12百万円（前年同期比3.3％増加）となりました。経常利益は営業外収益の減少により２億73百万円（前年同期比4.4％減少）となりましたが、親会社株主に帰属する四半期純利益は税金費用の減少などにより１億77百万円（前年同期比9.5％増加）となりました。」
前年度までの売上減少下で利益が増加する構図から、当四半期は売上高と営業利益が増加し、経常利益は減少、親会社株主に帰属する四半期純利益は増加する形に分化した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、魚肉ねり製品や機能性食品の売上増加があったものの、養魚用飼料の販売数量が減少したことなどにより346億86百万円（前年同期比3.7％減少）となりました。損益面におきましては、売上減少や豚肉相場が高値で推移したことによる仕入コストの増大などにより営業利益12億18百万円（前年同期比9.9％減少）、経常利益13億８百万円（前年同期比2.5％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益８億67百万円（前年同期比14.2％減少）となりました。」
売上高に加え、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期比で減少し、前四半期から利益減少の範囲がさらに広がった。 - FY2018-Q2利益増加の範囲が縮小有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、魚肉ねり製品や機能性食品の売上増加があったものの、養魚用飼料の販売数量が減少したことなどにより214億48百万円（前年同期比7.0％減少）となりました。損益面におきましては、売上減少や豚肉相場が高値で推移したことによる仕入コストの増大などにより営業利益は５億44百万円（前年同期比5.2％減少）となりました。経常利益は営業外収支が改善したことにより６億26百万円（前年同期比7.5％増加）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は税金費用の増加により３億96百万円（前年同期比10.8％減少）となりました。」
売上高は前年同期比7.0％減少し、営業利益と親会社株主に帰属する四半期純利益も減少した。経常利益のみ営業外収支の改善により増加しており、前年度の三つの利益指標がそろって増加する構図から変化した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、養魚用飼料や水産物の売上が減少したことなどにより99億50百万円（前年同期比6.9％減少）となりました。損益面におきましては、魚肉ねり製品の輸出や機能性食品の売上が増加したこと、また、主原料価格が安定的に推移したことから営業利益２億６百万円（前年同期比30.5％増加）、経常利益２億86百万円（前年同期比45.4％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億61百万円（前年同期比26.6％増加）となりました。」
売上高が前年同期比で減少する一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも増加する構図を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの売上高は、養魚用飼料や肉類の売上減少などにより452億35百万円（前期比6.2％減少）となりました。損益面におきましては、主原料価格の安定的推移により営業利益11億38百万円（前期比39.0％増加）、経常利益10億99百万円（前期比55.6％増加）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、海外子会社の事業撤退による特別損失（事業整理損失引当金繰入額）99百万円の計上などもありましたが、６億93百万円（前期比80.7％増加）となりました。」
売上高は減少した一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも前期比で増加した。