国内外の設備投資拡大と設備投資方針の見直し
FY2017-Q1に初出。27回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに126社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は、有形固定資産・無形固定資産を合わせ総額24,973百万円(国内事業：21,095百万円、海外事業：3,878百万円)となりました。」
設備投資総額24,973百万円を実施し、国内では新工場用地、海外では英国の生産体制強化に向けた機械装置を取得した。 - 2026-05-14前進決算
「有形固定資産の増加の主なものは、関東新工場の土地の取得です。」
関東新工場について、土地取得が通期財政状態にも反映された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「有形固定資産の増加の主なものは、関東新工場の土地の取得です。」
設備投資の具体的な進展として、関東新工場の土地取得が記載された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は、有形固定資産・無形固定資産を合わせ総額29,514百万円(国内事業：25,362百万円、海外事業：4,152百万円)となりました。国内事業に係る設備投資の主たる内容は、せとうち広島工場建設によるもので、優れた環境性能・生産性向上・作業環境改善の実現を目的としたものであります。」
設備投資総額29,514百万円のうち、せとうち広島工場建設を中心に国内25,362百万円、海外4,152百万円を投資した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、21,344百万円の純支出となり、前年同期に比べ11,092百万円支出が増加しました。この主な要因は、せとうち広島工場などの有形固定資産の取得による支出が増加したことによるものです。」
せとうち広島工場などへの有形固定資産取得支出が増加し、国内設備投資がさらに進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は、有形固定資産・無形固定資産を合わせ総額31,187百万円(国内事業：27,402百万円、海外事業：3,784百万円)となりました。国内事業に係る設備投資の主たる内容は、せとうち広島工場建設によるもので、優れた環境性能・生産性向上・作業環境改善の実現を目的としたものであります。」
設備投資総額は31,187百万円に拡大し、せとうち広島工場建設と英国の生産体制強化に投資した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、28,532百万円の純支出となり、前年同期に比べ15,578百万円支出が増加しました。主に有形固定資産の取得による支出が増加したことによるものです。」
有形固定資産取得支出が25,281百万円となり、広島新工場建設やじゃがりこ製造設備新設を含む設備投資が進んだ。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「有形固定資産の増加の主なものは、じゃがりこ製造設備の新設および広島新工場の建設です。」
設備投資の具体的内容として、じゃがりこ製造設備の新設と広島新工場の建設が引き続き進行している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「有形固定資産の増加の主なものは、じゃがりこ製造設備の新設および広島新工場の建設です。」
設備投資の具体的な内容として、じゃがりこ製造設備の新設と広島新工場の建設が進行している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は、有形固定資産・無形固定資産を合わせ総額26,716百万円(国内事業：25,092百万円、海外事業：1,624百万円)となりました。国内事業に係る設備投資の主たる内容は、広島の新工場建設によるもので、優れた環境性能・生産性向上・作業環境改善の実現を目的としたものであります。」
設備投資総額は26,716百万円に増加し、国内では広島新工場、海外では英国の生産体制強化へ投資した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「設備投資 8,751 11,205 12,123 2,635 60,000 57.9」
5カ年の設備投資計画6,000百万円に対し、2023年3月期第1四半期までの累計進捗率は57.9％となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は、有形固定資産・無形固定資産を合わせ総額13,515百万円(国内事業：10,900百万円、海外事業：2,614百万円)となりました。国内事業に係る設備投資の主たる内容は、生産量拡大のための自動倉庫の設置や堅あげポテト製造ラインの増設等、国内既存事業の拡充を目的としたものであります。海外事業に係る設備投資の主たる内容は、米国での生産体制の強化に向けたスナック製造工場の建物及び土地の取得であります。」
設備投資総額は13,515百万円となり、自動倉庫、堅あげポテト製造ライン、米国スナック製造工場の建物・土地取得へ投資した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出は、9,833百万円となりました。」
国内既存事業の拡充を目的に、堅あげポテト製造ラインの増設等を含む有形固定資産取得支出を9,833百万円実施した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 6,448」
当第2四半期累計期間の有形固定資産取得支出は6,448百万円となった。Warnockによる建物・土地の取得や国内既存事業の拡充も有形固定資産増加の要因として記載された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出は、3,730百万円となりました。」
当第1四半期の有形固定資産取得支出は3,730百万円となり、前年同期の2,179百万円から増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施しました設備投資は有形固定資産・無形固定資産を合わせ総額11,341百万円（国内事業：9,764百万円、海外事業：1,577百万円）となりました。国内事業に係る設備投資の主たる内容は、「ポテトデラックス」や「大人のじゃがりこ」等の新商品の製造ライン新設等、国内既存事業の拡充を目的としたものであります。」
設備投資総額は11,341百万円となり、新商品の製造ライン新設や英国での包装ライン増設など、既存事業・海外生産体制への投資が進んだ。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出の主な内訳は、「カルビッツ フルグラ」の製造ライン新設など国内既存事業の拡充を目的としたものです。」
「カルビッツ フルグラ」の製造ライン新設を含む国内既存事業向け設備投資を継続した。有形固定資産取得による支出は4,602百万円。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出は、「カルビッツフルグラ」の製造ライン新設など国内既存事業の拡充を目的としたものにより2,179百万円となりました。」
国内既存事業の拡充に向け、「カルビッツフルグラ」製造ライン新設を含む有形固定資産取得2,179百万円を実施した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施しました設備投資は有形固定資産・無形固定資産を合わせ総額9,004百万円（国内事業：7,765百万円、海外事業：1,239百万円）となりました。有形固定資産の取得による支出は主に、収益性の高いポテト系スナック「じゃがポックル」の製造ライン増設や「シンポテト」等の新製品の製造ライン新設等、国内既存事業の拡充を目的としたものにより8,392百万円となりました。」
設備投資総額9,004百万円を実施し、じゃがポックルの製造ライン増設やシンポテト等の新製品ライン新設へ投資した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 6,017」
当第2四半期累計期間の有形固定資産取得による支出は6,017百万円となった。8月から京都工場でフルグラの生産を開始しており、設備投資の具体的な稼働進展も記載された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 3,305」
当第1四半期の有形固定資産取得による支出は3,305百万円となり、前年同期の2,112百万円から増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施しました設備投資は有形固定資産・無形固定資産を合わせ総額11,009百万円（国内事業：9,338百万円、海外事業：1,670百万円）となりました。国内事業に係る設備投資の主たる内容は、シリアル食品「フルグラ」の製造ラインの増設であります。」
設備投資額は11,009百万円となり、フルグラ製造ライン増設を進めた。京都工場では総額7,000百万円、2018年5月完成予定の製造設備建設も進行している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「2017年７月より北海道工場の「フルグラ」の生産を開始し、潜在的需要の高い中国市場への輸出販売が可能となりました。」
設備投資拡大の具体的な進展として、北海道工場でのフルグラ生産を開始し、中国向け輸出販売の基盤を整えた。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施しました設備投資は有形固定資産・無形固定資産を合わせ総額9,763百万円（国内事業：7,200百万円、海外事業：2,562百万円）となりました。国内事業に係る設備投資の主たる内容は、シリアル食品「フルグラ」の製造ラインの増設であります。海外事業に係る設備投資の主たる内容は、韓国および及びインドネシアにおける工場の建設であります。」
フルグラ製造ライン増設、韓国・インドネシア工場建設を含む設備投資を総額9,763百万円実施した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これは、国内外での設備投資の拡大及び設備投資方針の見直しを契機として、固定資産の減価償却方法について見直した結果、今後、生産設備は安定的に稼働することが見込まれることから、定額法により均等に費用配分することが当社グループの実態をより適切に表すと判断したことによるものであります。」
国内外の設備投資拡大と設備投資方針の見直しを契機とした定額法への変更を注記で再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社及び一部の国内連結子会社は、有形固定資産の減価償却方法について、従来、主として定率法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。これは、国内外での設備投資の拡大及び設備投資方針の見直しを契機として、固定資産の減価償却方法について見直した結果、今後、生産設備は安定的に稼働することが見込まれることから、定額法により均等に費用配分することが当社グループの実態をより適切に表すと判断したことによるものであります。」
国内外の設備投資拡大と設備投資方針の見直しを契機とした定額法への変更を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「これは、国内外での設備投資の拡大及び設備投資方針の見直しを契機として、固定資産の減価償却方法について見直した結果、今後、生産設備は安定的に稼働することが見込まれることから、定額法により均等に費用配分することが当社グループの実態をより適切に表すと判断したことによるものであります。」
会計方針変更の背景として、国内外の設備投資拡大と方針見直しを記載している。